今回の熊本地震の１４日と１６日の地震波形を掲載しますが、人工地震と仰る御仁がいる。私には自然地震のように思えるけど。
その前に、自然の地震と核爆発による人工地震の波形との相違確認のために、以前掲載した記事の一部を掲載します。
以前の記事
NHKが何度も説明した核実験の地震の波形 2013/2/13(水)『今回の地震は自然の地震とは異なる特異な振動。 自然地震と人工地震の違いは、自然地震の場合は小刻みな波形（P波横揺れ）から次第に振れ幅が大きくなるが、人工地震の場合は、最初から振れ幅の大きな波形（S波縦揺れ）』
上記画像では上の地震波（赤色）は、1998年のインドの核実験のもの。
いきなり最初に大きな波（S波縦揺れ）が来ていますね。
上記画像での下段の波形（青色）は、1995年パキスタンの自然の地震の波。最初にP波（横波）が来てから次第に揺れが大きくなりS波（縦波）が来ます。このメカニズムは小学校の理科で習いましたね。
上記の地震波形。これは、3.11（東日本大震災）の時のものです。
いきなり大きなS波（縦揺れ）が来ていますね。
これは前の画像のインドの核実験の波形（赤色）と類似しています。
但し、インドの核実験の波形と3.11の波形との違いは、最初に来た大きな波がインドでは一瞬だけですが、3.11ではある程度継続していることです。この意味は、3.11では人工地震（核爆発）が三回起きたことを示しています。無論海底に仕掛けたのは友達作戦の米国。
気象庁発表 『今回起きました東北地方太平洋沖地震について、その本震の規模を再解析いたしました。その結果8.8の規模を9.0と改正します。今回の地震の破壊の様子をもう一度丁寧に点検してみますと、通常とは異なりまして、複雑な形で3回、3つ大きな、巨大な地震が起こる、連続して発生する。（中略）このような複雑な形で地震が起こるということは極めてまれで、少なくともわれわれは初めてでございました。』
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（参考）下記は阪神淡路の地震波形。この地震波形が事実なら、阪神淡路も米国による地下核爆発による人工地震と言える。尚、この時の放射能測定はされていない。
アメリカの海洋研究所が2011年6月に三陸沖のセシウム量を調査。震源地に近い三陸沖７０km～１００kmが一番濃度が高かったとの内容を学会で発表した。即ち、海中の放射能の主な元は、原発施設から流出したものではなく、三陸沖での核爆発（地下水爆）によるものであるという証拠の一つになるもの。
他方、平田オリザ内閣官房参与が、５月１７日ソウル市内で講演
「福島第一原発事故での放射能汚染水を海に放出したことについて『米国の強い要請で（海に）流れた』と述べた」 2011.05.18 13:12 共同通信
3.11大地震は、三陸沖海底での水爆によるものであることを隠すため、米国は菅直人政府に命令をして放射能汚染水を海に流させた。
処がこの平田オリザ氏の発言がけしからんということで菅直人内閣の枝野幸男官房長官は、平田オリザ氏に発言撤回させた。2011/5/19
さて、本題
今回の地震の波形をどう解釈するかですね。
放射能測定では、異常は見当たらなかったけど。
●熊本県上空の放射能測定
○熊本県のここ１ヶ月間の放射能測定値グラフ。
大気の放射能が高いのは雨の時であることはいつものこと。
何しろ、雨雲はケムトレイルで空中散布された放射能をしっかりと吸収するからね。故に４月３日（日）曇り夕方雨、４月７日（木）雨の両日の放射能は高い。
○熊本県のここ１週間の放射能測定グラフ
４月１４日（木）晴れ、４月１６日（土）晴れのち曇り。
この両日に殊更の放射能濃度の変化はない。
上記のように、今回の熊本の地震に水爆を使って人工地震を起こしたという証拠は見つからない。
●今月４月１４日（木）熊本での１発目の地震波形
ー 地震調査研究推進本部 地震調査委員会
●本震と言う４月１６日の地震波形
ー 地震調査研究推進本部 地震調査委員会
●九州地域の活断層の長期評価（Ｍ６.８以上の地震が３０年以内に発生する確率：下記の表のように、今回の九州中部の熊本地震の発生確率は、１８％～２７％の高確率であった。
（下記表の名称）
布田川断層帯・日奈久断層帯、別府－万年山（はねやま）断層帯の地震発生確率
ー 地震調査研究推進本部 地震調査委員会
（注）上記表は、活断層及び海溝型地震の長期評価結果一覧（２０１６年１月１日での算定）より抜粋したもの。
「九州中部」活断層地震の高確率、3年前に公表されていた 関東の「危ない」断層帯はどこか J-CASTニュース 4月18日(月)
熊本県や大分県で断続的に起こっている地震は、震源が熊本市周辺から大分県方面に北東に「進行」するという異例の経過をたどっている。
熊本県西部の日奈久（ひなぐ）断層帯に続いて、同断層よりも北方にある布田川（ふたがわ）断層帯も動き、同時多発的に地震が発生しているのが今回の地震の特徴だ。
政府の地震調査研究推進本部では、活断層が起こす地震の確率を活断層ごとではなく地域別に評価する取り組みを始めている。
2013年に第1弾として発表された九州地区の評価では、布田川断層を含む「九州中部」で30年以内にマグニチュード6.8以上の地震が起きる確率を18～27％だと見積もっていた。
九州の他の地域よりも高く、今になって振り返ると、かなりの高確率だったことを踏まえた対策が必要だったとも言えそうだ。
（中略）
この第1弾として、13年2月に九州の断層帯を評価した結果が発表された。評価対象も、これまでの8断層帯から28断層帯に大幅に広げられた。
それによると、30年以内にM6.8以上の地震が発生する確率は、福岡市などの九州北部が7～13％、大分市や熊本市など中部が18～27％、鹿児島市など南部が7～18％と予測。九州全体では30～42％の可能性で起こると予想している。マグニチュードは最大8.2程度を想定している。
（参考画像）
震源、ひずみ集中帯と重なる 専門家「警戒が必要」
朝日新聞デジタル ４月17日（日）
大分や宮崎は、南海トラフでフィリピン海プレートが陸側プレートの下に沈み込む影響で押されている。中国地方が動かないと仮定した場合、大分中部の基準点は西に最大年約１・５センチ（２００５年～０９年の平均）移動。一方、長崎や佐賀は中国大陸側から押されている影響などで南東方向に、熊本北部は南にそれぞれ約０・５センチ（同）など、方向や量が異なっていた。
断層、阿蘇山に延伸 政府調査委「監視強化が必要」
2016/04/18付 西日本新聞朝刊
本震について調査委は、３区間で構成される布田川断層帯のうち、益城町から北東に延びる部分が活動した「横ずれ断層型」と判断。南阿蘇村で南西方向に約９７センチ移動するなどの地殻変動が確認されたという。
朝日新聞 ４月17日（日）
朝日新聞 ４月1６日（土）
連続する地震 東の活断層や南海トラフへの影響は
林愛明（りんあいめい）・京都大教授（地震地質学）は「今回ずれた断層の延長線上にひずみがたまり、大分県側でＭ７級の地震が起きることも否定できない。四国側の中央構造線が動く可能性もある」と話す。
地震が起こると、震源になった断層にたまっていたひずみは解消されるが、逆にその周囲や延長線上にある断層のひずみが増えることがある。その影響は、離れた地域にも及ぶ。