アメリカ国民の約８４％は、 『９・１１は政府が言うアルカイダによるものではない』と思っており、『政府の言うアルカイダ説』を信じているひとは僅か１６％！
ほとんどのアメリカ国民は、 『政府が何かを隠している』、或いは『国際金融資本とブッシュが起こしたもの』 と思っています。
反して日本の場合、約６０％の善良なる国民は 『９・１１はアルカイダが飛行機を乗っ取り自爆したテロ』 と未だ思っていますね。
（参考）９・１１当日のNBCニュース
世界貿易センタービルのライブ中継で、２棟目爆破の６秒前の画像です。
下記画像は、爆破瞬間の映像ですが、爆破６秒前から爆破まで、飛行機の姿は見えません。
下記映像では、下部の画像が生中継の時の映像。
上部の画像が、夜のニュースで流された映像。
この映像の右側に飛んでくる飛行機の映像がハメられています。
つまり、貿易センタービルには飛行機は突っ込んでいなく、建物内部に仕掛けられた爆弾によるもので、私たちが観たニュースの映像は、別途飛行機の映像をCGで重ねたものだったのです。
アマチャカメラマンの撮った映像にも、二機目は写っていません。
そういう大半の日本の人に、下記のようなことを言っても通じないでしょうね。
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お金を支配すれば国に貸付け戦争をさせ、国債などを発行させ、国を借金漬けにさせ、国を破綻させる。
国家というものをなくし、国際金融資本が世界統一政府を樹立し、世界の人類の９割を貧困と飢餓に導き、やがて人類のその９割の滅亡を図る。
そのプロセスとして国際金融資本ロスチャイルドの依頼で編み出したマルクス・エンゲルスの共産主義があるのです。
共産主義とは？
過去、そして現在、共産主義と名乗る国家で、人民が豊かになった例はあるでしょうか？ 共産圏国家で何故に人民の大量虐殺が出来るのでしょうか？
『ウイグルの悲劇 中国の狙いは民族絶滅』
注）NHKはかって中国政府と組んで『NHK特集シルクロード』を作成・放映し、多くの日本旅行者を中国核実験で高濃度に放射能汚染されている地に導いた。
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下の図では、上部が米国の国債発行高。
下部が、日本の国債発行高。
不自然ですね。米国と日本の国債発行高は同様な時期に、同様な伸張率で増えていますね。これは恣意的であることを表していますね。
この米国と日本の借金だらけの姿が国際金融資本によって意図して作り出されたものですね。
既に米国も日本も、国際金融資本のシナリオに沿って国債の乱発をしてきており、更に現在でも乱増発しており、いつ破綻してもおかしくない状況ですね。
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（参考）ロスチャイルドの２５ヶ条の世界革命行動計画から
第１１．自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。
戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。
（注）オバマの米国はアサド政権のシリアと戦争をしようとし、二回にわたり国連安全保障理事会の対シリア非難決議を図りましたがロシアに拒否権を行使され、シリア空爆の大義名分を得られず。
尚、今、シリアでの内戦で、反政府側に資金や化学兵器などの武器援助をしているのが、米国・仏国・英国ですね。
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第１２．財を活用して、我々の要求に素直に従い、我々のゲームの駒となって、正規の助言者として政府を陰で操ることを我々から任じられた学識と独創性を備えた人物に すぐ利用され得る候補者を選ばなければならない。
⇒ この国際金融資本の代理人となって政府を操る者が、竹中平蔵。
操られ、そして今も操られているのが現在の安倍首相であり小泉元首相である。
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第１５．我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、自然発生的貴族社会にかつて与えられた以上に確実な資本の支配力が生じる。
⇒ 失業と飢えのプロセスで明らかなものに消費税アップやTPPがある。
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以下、『日本人が知らないニッポン』より抜粋
注）前回記事をご覧になってからの方が分かり易いでしょう。
『金融支配のプロセス』 2013.11.11
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本文
世界の中央銀行
『一国の通貨の発行権を私に与えよ。
そうすれば、誰が法律を作ろうがかまわない！』
M・A・ロスチャイルド
わかりやすく見るとこうなります。
ロスチャイルド一族は、国の中枢である中央銀行を所有し、そこからお金を発行し、政府に貸し付けて支配します。
旧約聖書にこのような言葉があります。
－借りるものは貸すものの奴隷となる－
これをよく表しているのが、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの言葉です。
お金を発行する権利を持つ者こそが、実の支配者であり、一国の政府や支配者、政治家でさえもその力の前ではひれ伏すしかないのです。
通貨発行権を取り戻そうとした人達
この写真をみてください。6名の歴代アメリカ大統領です。
（参考）歴代アメリカ大統領
彼らは、すべて任期中に暗殺未遂もしくは暗殺されています。そして、もうひとつ共通して言えることは、通貨発行権を取り戻そうとしたことです。
たとえば、ケネディ大統領は、１９６３年６月に通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させますが、半年後には暗殺され、政府紙幣は即座に回収されました。
それ以降、通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出てきていません。
ことの真相はわかりませんが、いずれにせよ通貨発行権は世界の根幹に関わることに間違いなさそうです。
さて次に、ロスチャイルド財閥、および、ロックフェラー財閥の巨大さをみていただきます。
ロスチャイルド家系企業
ロスチャイルド一族は、世界中の多分野の巨大企業を所有しています。ここにあるものは、その中で代表的な一部です。
専門分野である銀行業、保険業など金融関係はもちろんのこと、資源、エネルギー産業、マスメディア、工業分野、エンターテイメント、食品、薬品産業まで、その分野は生活に関わるほぼ全てといっても過言ではありません。
また、戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。
中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります。
（注）田中角栄氏が首相時代、彼らの指示に従わない故、ロッキード事件を仕掛け、田中角栄氏を失脚させた。その徹底を図るために、田中角栄系の経世会所属の首相（竹下・小渕・橋龍）は暗殺され、国会議員（金丸信・中村喜四郎・鈴木宗男・村岡兼造・二階俊博・石井一・小沢一郎）は東京＆大阪地検特捜部に逮捕された。
ロックフェラー系列企業
一方、こちらはロックフェラー財閥系列の巨大企業の代表的な一部です。
こちらもあらゆる分野の巨大企業を所有しています。
石油分野はもちろんのこと金融関係でも巨大企業を所有しています。数が少なく見えるかもしれませんが、最近の経営統合で巨大になったメガバンクです。「メリル・リンチ」は現在、ロスチャイルド系の「バンク・オブ・アメリカ」に吸収されています。
ロスチャイルド財閥同様、ロックフェラー財閥も戦争に必要な「お金・石油・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」すべてを所有しています。また、ボーイング社も航空機の会社として有名ですが、軍需産業の売上で世界トップ３に入る企業です。
世界軍需産業のトップ１０
この表は２００７年、世界の軍需産業収益ランキングです。
戦争を起こすときに欠かせない軍需産業は、空母やジェット戦闘機、高性能爆弾などの他戦闘に必要なすべてのものを供給しています。
世界のナンバー１，２がロスチャイルド財閥とロックフェラー財閥の企業であることは注目に値します。
次に見ていただきたいのは、アメリカの軍需産業の実態です。この動画は、２００５年サンダンス映画祭グランプリ受賞作である映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」（原題：ＷＨＹ ＷＥ ＦＩＧＨＴ）から抜粋したものです。
冒頭で語られる「ロッキード・マーティン、マクダネル・ダグラス、ボーイングの３社」とありますが、マクダネル・ダグラス社は現在ボーイング社に吸収されているので、ロッキードとボーイングの２社のことになります。
『私の息子たちが望まなければ戦争が起こることはありません』
～ グートレ・シュナッパー ～
この言葉は、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻であり、国際銀行でヨーロッパを支配した５人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーのものです 。
近代に起きた世界中の戦争はすべて、彼女の言葉通り、彼女の息子たちが支配する国際金融権力によって、立案され、計画されました。
当事国に必要な「資金と武器」の供給にいたるまで全ての支援を受け、意向を受けた政治家が両国に配されます。
戦争は、用意周到に意図的に起こされてきました。
つづく
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（参考）以下、これまでのロスチャイルド関係の私のブログ記事 目次
『世界制服へのシナリオ』 2013.03.27
２５ヶ条（25項目）の世界革命行動計画
『戯曲『ヴェニスの商人』とTPP』 2013.03.22
世界への怨念の発信と鼓舞の為の戯曲
『日本植民地化の序 明治維新』 2013.03.17
明治維新（1868年）の本質はイギリス貴族による日本支配だった。
いわば、ロスチャイルド家当主の子分であった日本の若者たち（薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文、坂本龍馬、陸奥宗光等）によって、明治の日本が作られた。
『戊辰戦争とロスチャイルド』 2013.10.23
幕末から明治維新にかけて、日本の背後ではイギリスが薩長倒幕勢力を通じて南方からの日本支配をもくろんでおり、フランスは幕府を通じて日本の支配をもくろんでいた。またさらにその上には、それぞれ英・ロスチャイルド家と仏・ロスチャイルド家の存在があった。
『日露戦争とロスチャイルド』 2013.04.02
日露戦争もロスチャイルド家の視点からみると、イギリスやアメリカのように、まだ支配下にない大国ロシアを、育て上げた日本と戦わせ、封じ込めるための戦争だった。
『金融支配のプロセス』 2013.11.11
世界の基軸通貨ドルを発行する権利は、ロスチャイルド一族のもの（一部ロックフェラー家・モルガン家が所有）であり、アメリカ政府のものではない。
単なる紙を刷って国に貸付け、国を借金漬けにし、国を解体するのが目的。
