ひんしゅくをかう記事になるがご容赦のほど。
稲田朋美・蓮舫二人の女性の辞任の意味と価値
奇しくも二人の女性が要職を辞任するという。
皆さん、既にご存知の通り、稲田朋美防衛相と蓮舫民進党党首である。
この二人に共通しているのは求心力の無さである。
稲田朋美防衛相の場合は、以前に申し上げた通り『おしめのとれていない成人女性』であり、蓮舫の場合は『年増のキャバクラ嬢』もどきである。
どうしてこのような女性が要職に就けたのか。
稲田朋美防衛相の場合は、任命者である安倍晋三首相が、横着でデカパイの昭恵夫人に愛想を尽かし、真逆の稲田防衛相に憧れたとしか考えられない。
蓮舫の場合は、無能・不能の民進党の男どもが、香水プンプンで空元気の軽薄尻軽女に微かな望みを託したからとしか思えない。
まあ、それにしても今の政治家連中の幼稚さには呆れるばかり。
私が安倍首相を『安倍マリオ首相』と言い、安倍内閣を『安倍ガキ友内閣』と言った当にその通りの舞台が繰り広げられている。
然しながら、日本国民の大半は、事の重大さ、深刻なる日本の危機を感じていない。
北朝鮮が原爆実験準備の進行中とミサイルの発射準備をしている渦中にも拘わらず、この二人の女性が辞任を表明するという愚行は何を意味するのか。
二人共、今、辞めるのではなく、もっと早く辞めるのが当然だったのではないのか。稲田の場合は都議選でのとんでもない応援演説「防衛省、自衛隊、防衛大臣、自民党としてもお願いしたい」の直後。蓮舫の場合は都議選惨敗の時である。
それが両人のわざわざ今でなければならなかったと言うことは、日本の防衛などは彼女らにとってどうでもいいことなのである。自分がファーストなのである。
或は、防衛相という要職も、民進党の党首という要職も、見掛け倒しの人形であっても、無能でも、見栄えさえよければ誰でも良いということである。
別の視点からはこう言える。
国民が各党が擁立した候補者に投票し、そこで当選した国会議員が総理大臣を選任し、選任された総理大臣が各大臣を指名する。或は、国会議員と党員が党首を選任する。
つまり、無能な大臣や党首を選んだのは、元をたどれば国民ということになる。では国民はその責任を感じているかと言えば、ナッシング。井戸端会議でも他人事。
更に別の視点からはこう言える。
北朝鮮の核開発技術も地下核実験技術も、ミサイル開発技術もそのパーツも、米国が北朝鮮に与えたもので、北朝鮮危機は、米国と中国と北朝鮮が演出した出来レースであるから、現段階では何ら心配することはない。
強いて結論を言えばこうなる。
今回の安倍晋三・昭恵夫婦が演じた森友問題・加計問題、更には稲田防衛相問題などは、米国とその操り人形の安倍マリオ首相に言わせれば大成功である。
これで日本国民は、益々政治不信を抱き、結果、あきらめと政治離れを醸し出す。そして無党派層を拡大させ、選挙は人気投票に化す。国会議員選挙も、アイドルグループのAKB48の人気投票と同じ感覚とするのである。こうなると、マスコミ操作で、簡単に対米従属党や国会議員を勝利させることが出来る。
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それはともかく、日本国民の恐らく９０％以上が、阿倍の唱える日本版FEMA（フィーマ）の恐怖を知らない。通信傍受法や共謀罪などが、米国のFEMAを模倣した国民大虐殺のシナリオであることを知らない。
例えば、米国債（ドル）などで運用している日本の国民年金や生命保険などは、ドル崩壊で紙切れとなり、高齢者は生きていけなくなる。ここでコメよこせ運動に立ち上がった者たちが大虐殺の対象となる。
尚、これらの法律の成立で、阿倍の残る任務は、自衛隊がいつでもどこへでも米軍（ペンタゴン）の指揮で出兵し、最前線で米軍の盾（たて）となる憲法改正である。
安倍：日本版FEMA
伏線：米国の戦略の成功した日本
米国国防総省・ペンタゴンの「お墨付き」戦略家＝ガブリエル・コルコ著
「第三世界との対決」 筑摩書房
戦略家のガブリエル・コルコはアメリカがベトナム戦争での失敗を契機に、大規模な戦闘という事態を避ける為に『低強度紛争』としてソフト・パワーを用いた情報戦を軍事戦略の中枢に置くようになる課程を紹介。この戦略が最も成功した例が日本であり、各種の工作は日本支配のための「軍事戦略であり戦争であった」と述べた。
その戦略とは
１）アメリカを無条件に支持し、アメリカに服従する政党と政権を他国に成立させ、そのための資金をアメリカが提供する。
２）この買収資金は、アメリカの税金ではなく、他国でアメリカが麻薬を密売した利益を提供し、アメリカが経済的負担を負わない方策を取る。
３）マスコミ操作を通じアメリカが常に「善」であると他国の市民を洗脳し、アメリカを批判する言論をマスコミに「登場」させない。アメリカ映画、音楽を大量に流し、アメリカが「すばらしい」国だと連日宣伝する。
４）学校教育においては、丸暗記中心の学校教育で思考能力を奪い、アメリカへの批判能力を奪う。
５）教師への絶対服従を学校教育で叩き込み、「強い者＝アメリカへの絶対服従」を「子供の頃から身に付けさせる」。
６）逆らう言論人、ジャーナリストは、そのジャーナリストのセックス・スキャンダル等をマスコミに流し失脚させ、必要であれば軍の諜報組織を用い、事故に見せかけ殺害する。
７）他国の食料、エネルギー自給を破壊し、米国に依存しなければ食料、エネルギーが入手出来ないようにシステム化し「米国に逆らえないシステム」を作る。
（ウィキペディアより）
尚、日本共産党の存在は、『ガス抜き』である。
全国に候補者を立ててきたのは、そのためである。
（参考）
日本社会崩壊の源流 2016/10/17(月)
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
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