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ヤフーがニュースとして掲載したインチキ記事

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今日5月29日のyahooニュースで、プロパガンダ記事を掲載しているので呆れました。ワクチンは自閉症やアルツハイマーやその他身体に重大な障害を引き起こすことはカルフォルニアやイタリアの裁判で明らかにされ、ワクチンメーカーは多額な賠償金を被害者に支払っています。

特にワクチンメーカーも含めて医薬品メーカーは大学などの研究機関の教授・博士や大手医療機関の医師を買収してのデータ改ざんや偽論文の発表などは欧米のみならず日本でも行われておる実態をヤフーの諸氏はご存知のはずです。

然し、ヤフーが何故にこんなエセ記事をニュースとして掲載したのでしょうか?
その真意は何ですか?

ヤフーが掲載したインチキ記事
匿名オンライン調査による論文というトンデモ研究に頼る反ワクチン活動

小野昌弘  | イギリス在住の免疫学者・医師
5/28(日) 22:13

極端な反ワクチン活動家がワクチンと自閉症を結びつけようとしていることはよく知られているかと思います。そして、その証拠は存在しないこと(ワクチンは自閉症と何の関係もないこと)もここで確認しておきます。

そのうえで今回の論文は、伝聞メールで依頼した匿名オンライン自己報告に基づいた研究という、まあ言ってみれば「ヤフー知恵袋で聞いてみました」というレベルの研究でワクチンと自閉症を結びつけようとした「研究者」の話です。(以下省略)

   ★   ★   ★

以下は、上記ヤフーが掲載したインチキ記事への反論

Courts quietly confirm MMR Vaccine causes Autism  July 27,2013 
裁判所は密かにMMRワクチンが自閉症の原因と確認 2013年7月27日


But in recent months, courts, governments and vaccine manufacturers have quietly conceded the fact that the Measles Mumps Rubella (MMR) vaccine most likely does cause autism and stomach diseases.

しかし、近年、麻疹流行性風疹(MMR)ワクチンが自閉症や胃疾患を引き起こす可能性が高いという事実を、裁判所、政府、ワクチンメーカーが粛々と認めている。

Landmark rulings
In December 2012, two landmark decisions were announced that confirmed Dr. Wakefield's original concern that there is a link between the MMR vaccine, autism and stomach disorders.
The news went mostly unreported, but independent outlets like The Liberty Beacon finally began publishing the groundbreaking news.

ランドマーク判決
 2012年12月には、MMRワクチン、自閉症および胃障害との関連があることをWakefield博士が元々懸念していることを確認した2つの画期的な決定が発表された。ニュースはほとんど報道されなかったが、 リバティー・ビーコンのような独立したコンセントは最終的に画期的なニュースを発表した。

The website wrote last month, 'In a recently published December 13, 2012 vaccine court ruling, hundreds of thousands of dollars were awarded to Ryan Mojabi, whose parents described how “MMR vaccinations” caused a “severe and debilitating injury to his brain, diagnosed as Autism Spectrum Disorder ('ASD').”'

このウェブサイトでは先月、「最近公開された2012年12月13日のワクチン裁判所の判決で、「MMR予防接種」が自閉症スペクトラム障害(ASD)という脳に重度で衰弱性の損傷をもたらしたと診断され、ライアン・モハビに数十万ドルが補償金として支払われた。

The Liberty Beacon went on to describe the second court ruling that month, as well as similar previous verdicts writing, 'Later the same month, the government suffered a second major defeat when young Emily Moller from Houston won compensation following vaccine-related brain injury that, once again, involved MMR and resulted in autism.

The cases follow similar successful petitions in the Italian and US courts (including Hannah Poling, Bailey Banks, Misty Hyatt, Kienan Freeman, Valentino Bocca, and Julia Grimes) in which the governments conceded or the court ruled that vaccines had caused brain injury.
In turn, this injury led to an ASD diagnosis. MMR vaccine was the common denominator in these cases

(注)この節の翻訳は睡魔が襲い目がかすむ故、機械訳のまま掲載しています。
リバティー・ビーコンは、同月の第2裁判所の判決と同様の以前の判決を「同月後に、ヒューストンのエミリー・モラー(Emily Moller)若者がワクチン関連脳傷害を受けて補償を受けると、再び、MMRに関与し、自閉症を引き起こした。

この事件は、政府が認めた、またはワクチンが脳損傷を引き起こしたと判決したイタリアと米国の裁判所(Hannah Poling、Bailey Banks、Misty Hyatt、Kienan Freeman、Valentino Bocca、Julia Grimesを含む)において同様の成功申請に従います。次に、この傷害はASD診断につながった。 これらの症例ではMMRワクチンが共通点であった。(以下省略)


『CNN révèle la fraude du CDC – L'autisme est bien causé par les vaccins』
『CNNはCDCの詐欺を明らかにする-自閉症はワクチンにより起こる』

15 octobre 2014  2014年5月15日

CNN révèle la fraude du CDC: ils ont dissimulé au public 340% de risque d'autisme lié aux vaccins !

CNNはCDCの詐欺を明らかに:CDCは、ワクチンに関連した自閉症は通常の340パーセントのリスクがあることを隠蔽!

Le lanceur d'alerte du CDC, le Dr William Thompson a publié une déclaration officielle confirmant que l'étude originale avait montré un lien entre le vaccin ROR (Rougeole-Oreillons-Rubéole) et l'autisme, plus spécialement chez les enfants afro-américains, et que le CDC en avait caché les résultats.

CDCの内部告発者:ウィリアム·トンプソン博士は、オリジナルの研究で、特にアメリカの黒人の子どもたちに、MMRワクチン(麻疹、おたふく風邪、風疹)と自閉症の間に相関関係があることを確認したとし、更に、CDCはそれらの結果を隠していたと公式声明を発しました。(以下省略)
(※)MMR⇒(麻疹,おたふくかぜ,風疹)という混合ワクチン


『The AutismOne & Generation Rescue 2013 Congressional Panel』
『自閉症と世代救助2013議会パネル』


バートンの議会活動30年の間に、政府改革委員会の委員長として、多くは自閉症に関しての20以上の公聴会に関与していた。 バートンの孫は、9種類のワクチンを接種したその日に自閉症を発病した。 真実と情熱的なリーダーシップの彼の追求は、近代的な自閉症の動きを定義し、鼓舞助けた。



英国政府の秘密の公文書に記載されていたワクチンの無効化と害悪

30 Years of Secret Official Transcripts Show UK Government Experts Cover Up Vaccine HazardsT
イギリスの情報公開法(Freedom of Information Act)を申立てたことにより、30年に渡り極秘とされていた政府の専門家が保管している公文書が公開された。

March 14, 2012 
An extraordinary new paper published by a courageous doctor and investigative medical researcher has dug the dirt on 30 years of secret official transcripts of meetings of UK government vaccine committees and the supposedly independent medical “experts” sitting on them with their drug industry connections.

2012年3月14日
勇気ある医師と捜査の医学研究者によって出版された特別な新聞は、英国政府ワクチン委員会の会議の秘密の公式の写しと、製薬業界とのつながりを持つ独立した医療専門家の30年間の秘密の公文書を掘り起こした。

(要約)
1.ワクチン(予防接種)は効果がない
2.予防するはずの病気の原因となりうる
3.子供にとって有害
4.公衆に対する虚偽の共謀
5.安全性確認の試験の実施を妨害していた


ワクチンメーカー(メルク社)は、医学者や医師や科学者を買収し、自社に有利な論文や偽造臨床例を作成させる。それに従わない医学者たちはリストアップされ、脅迫される。


As was reported in The Australian , documents that have surfaced in the Federal Court in Melbourne expose the criminal intent of Merck staffers who admitted they intended to "stop funding to institutions" and "interfere with academic appointments."
That sounds a lot like a mob boss ordering a hit on a competing street thug, doesn't it?
At least eight clinical investigators were threatened or intimidated by Merck, the court heard in testimony
This is congruent with the many reports of academic intimidation by Merck that have already been published on NaturalNews.com and other news outlets.
The picture of Merck that emerges from these revelations is a company run by thugs who deal with dissent by seeking to destroy the lives and careers of academics who dare to tell the truth about Merck's dangerous drugs.

 この件だけでも、オーストラリアのメルボルン連邦政府裁判所法廷証言によると、メルク社は、少なくとも8人の臨床研究者を脅迫しています。

メルク社は、彼らが排除したいと思っている医者の「処分予定リスト」を作成した会社であり、然も、メルク社内部の従業員の内部告白では、「処分予定リストに掲載した医者を探し出し、住んでいる場所に行き、たたきのめす必要があるかもしれない」と言ったそうです。

つまり、反対意見者を抹殺する刺客によって運営されている会社です。 メルク社が医者と科学者を脅迫し、法律を犯した歴史は、文書として記録されています。

《金を払って自社に有利な論文を書かせる》
「偽学術雑誌」に投稿

《医師に裏金を払って自社の医薬品を使わせることは無論のこと臨床例も捏造させる。無論医師だけではなく、公務員も買収されている》

MSD(メルク社の日本での販売会社)、3400人の医師に、2億2千万円の不適切な金銭供与。.中には旅費・宿泊費・謝金あわせて約70万円を受け取った公務員もいる...

《重大な副作用を起こす薬でもそのことを隠蔽し、販売続行》

《立法にまで潜入している》
子宮頚癌ワクチンの問題点(7)-2
HPVワクチンの製造業者が義務化の立法にかかわっていると言う事実に対する戸惑い: ワクチンの製造者、メルク社が立法に関わっているという驚愕。



私の書庫
『ワクチンの恐怖:目次』 2014/10/23(木) 

我が町のマンホールカード

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4月、わが町島本町でも下水道マンホールカードを2000枚無償で配布するとの広報祇を見、発行日早々にマンマと出かけ、水瀬神宮の南にある上下水道部署の事務所で2枚もらいました。

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これを機会に散歩の時は下を向き、わが町のマンホールをパチリしました。
消火栓のマンホールもあったのですね。

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(関連サイト)
下水道プラットホーム
第四弾マンホールカード

   ★   ★   ★

散歩の都度、呆れるやら情けないやらと思うこと。

春夏秋冬、草ぼうぼうのNTT島本社宅。恥ずかしくないのかね?

私は寧ろ草刈に反対したい気持ちだ。というのは、わが町の農協が農薬ラウンドアップ(註1)を使い出してから虫がいなくなったからだ。

それ以前の今頃の季節は、もう夏の虫が鳴き出していたものだが、ウーともスーとも聞こえず。無論、以前はベランダにアゲハやミツバチが飛んできたものだが、今春飛んできたのは大きさが普通の半分ほどのミツバチ一匹のみ。このミニハチ君の奮闘で我がベランダのミニトマトは青い実が鈴なり。ほっとした。

   ✩   ✩   ✩

さてさて、NTT島本社宅は、西国街道沿い(青葉3丁目)にある。
ここ何年、草刈は一度もしていない。

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人間の背丈ほどに伸びている雑草。
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正面入口はアスファルトだからきれいに見える。
が、門から左側も雑草が続く。
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かってはビニールハウスで花を育てていたようだが、今は放置されている。
使わないのだったら、とっぱらった方が見苦しくない。
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草刈費用も削減されているのだろうか。
エンジン付き草刈り機などは、1万円代からある。
社員の福利厚生費から捻出できるではないのか。
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日本を代表する企業NTTがこんなざまでは、NTT社員の士気はだいぶ落ちていると言わざるを得ない。

尚、隣接する青葉ハイツや町の土地は、毎年、きれいに草刈をしている。
農村エリアと違って街中では常識だけど。

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(註1)
ヨーロッパ諸国やロシアが販売を禁止しているメーカー『モンサント』の人間の脳を破壊する『遺伝子組み換え種子(GM)』と五臓六腑を破壊する農薬『ラウンドアップ』の使用を日本で許可したのが、大半の原発施設の安全装置をわざわざ30億円も使い取り外したあの小泉純一郎政権だ。

映画『モンサントの不自然な食べもの』予告編  1分55秒

安倍政権の日本滅亡へのシナリオ:GMO

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TPPにしろ、TPPを離脱した米国との新たな二国間協定にしろ、日本に待ち受けているのは日本の農業の破壊であり、その後の食料による飢餓日本支配である。

その前に日本国民に待ち受けているのは、飛躍的に増大する癌。それに健康保険制度を破綻させる高額な治療費。更に待ち受けるは苦しみ悶えながらの死。

遺伝子組み換え食品(GMO)を食べさせたラットはボコボコ癌が多発することがフランスで証明されているのに、そのうちGMOの表示は禁止され、GMOの大豆などで作られた豆腐や納豆を食べることになる。このリスクを傍観するということは、GMO食品を許容することに同じだ。

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安倍首相は猶もTPP推進にこだわる

『安倍首相を陰で操る者とは①』


TPP11首席交渉官会合、カナダで始まる 「11カ国で結束目指す」
VOVワールドハノイ 2017年5月3日 
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米抜きTPPどうなる? 「11カ国で」明記できず 

TPP 11月までに具体策検討で一致 11カ国閣僚会合
毎日新聞2017年5月21日
環太平洋パートナーシップ協定(TPP)閣僚声明の骨子
 ・TPPの戦略的・経済的な意義を再確認
 ・(米国を念頭に)原署名国の参加を促す方策を含め、11月までに早期発効のための具体策を検討
 ・TPPの加盟国を拡大する将来展望を確認

TPP 11か国での協定発効目指し準備加速を 首相が指示
NHK 5月30日 12時23分
安倍総理大臣は、総理大臣官邸で開かれた、TPP=環太平洋パートナーシップ協定の関係閣僚会議で、アメリカを除く11か国での協定発効を目指し、ことし7月に国内で開かれる事務レベルの会合に向けて準備を加速させるよう指示しました。(以下省略)

日本開催は初 7月に箱根でTPP首席交渉官会合へ 
AAB(秋田朝日放送) 2017/05/30
アメリカを除くTPP(環太平洋経済連携協定)11カ国の首席交渉官会合が、7月に神奈川県の箱根で開かれることが分かりました。(以下省略)


下記のユーチューブは核心を押さえている。それに作者の熱意にあふれた危機感がひしひしと伝わってくる、44分と長いが、是非視聴して欲しいものである。


【科学で作られる食べ物の恐怖】  44分12秒
『新・霊界物語 二十一話』~日本消滅の危機~

(keyword)
ISD条項
モンサント
GM・GMO
ブラックウオーター
ラウンドアップ
ラウンドアップレディ

(私の記事)
TPPで日本は滅びる:目次(1)

TPPで日本は滅びる:目次(2)

TPPで日本は滅びる:目次(3)

森本釜山総領事を一線から外すべき

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政府批判の森本康敬釜山総領事、事実上の更迭

(産経新聞) 6/1(木)
外務省は1日付で、森本康敬釜山(プサン)総領事の後任に道上尚史ドバイ総領事を充てる人事を発表した。森本氏は今年1~4月、韓国・釜山の日本総領事館前に慰安婦像が設置されたことへの対抗措置として一時帰国していた。政府の方針に異を唱えたとされており、事実上の更迭とみられる。(中略)

森本氏は「ノンキャリア」と呼ばれる専門職採用者で韓国語が専門。知人らとの会食の席で、自身の一時帰国を決めた安倍晋三首相ら官邸の判断を批判したとされる。韓国側に誤ったシグナルを送りかねないとして問題視されていた。

 道上氏はキャリア組で韓国語研修を受けた「コリア・スクール」出身。在韓日本大使館の総括公使兼公報文化院長時代は対外発信強化に当たっていた。

(持論)この森本康敬釜山(プサン)総領事の更迭人事は正解。
官邸批判をするなら、それ相当の論理がなければならない。

森本総領事は、再度韓国に着任してから韓国の要人と面談できていない原因が官邸の一時帰国命令にあると言うなら、それ以前に国家間の約定通り慰安婦像撤去履行を求めての交渉に関して、何故に官邸を説得できなかったのか。

外交交渉に於いて、自国の政府批判する外交官を交渉相手の窓口に置き続けるなんてことは、とんでもないことである。相手国への機密情報漏洩のリスクがありすぎる。

尚、今後、森本氏は外務省の第一線から外すべきである。
不満分子を置いておくとロクなことはない。


ケント・ギルバート氏「韓国には嘘が恥ずかしいという概念がないのか」

産経 2017.5.22 16:48

なぜ韓国は、ここまで反日的になるのか。そして、なぜ国際社会に対して嘘をつき続けるのか。そこには「儒教の呪い」があるという。著書『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』が話題のケント・ギルバート氏と作家の百田尚樹氏が、韓国の本質を語り合った。

 百田:日本より上だというプライドだけあって、実際は自分たちには何もないから、その屈辱感が凄い。それで今、韓国は日本固有の文化を全部、「朝鮮半島由来」と主張し始めました。柔道、茶道、華道……。

 ケント:歌舞伎、相撲、食べ物では寿司やしゃぶしゃぶなどの和食も韓国起源だと言っていますね。

 百田:納豆菌を使う食べ物は朝鮮半島には存在しなかったのに、納豆も韓国がルーツだと言い出しています。

 さらに、ソメイヨシノも元は済州島に自生していた桜だと。だけどソメイヨシノは江戸の染井村の職人さんがエドヒガン系の桜とオオシマザクラを掛け合わせてつくったもので、自生するわけがないんですよ。それも知らずに「韓国由来」と言っている(笑)。

 ケント:近頃は、一部の韓国人は妄想がひどくなったのか、イエス・キリストも孔子も韓国で生まれたという主張まで出てきた。(以下省略)

(韓国での遺跡発掘などで歴史は逆転
      ⇒文化は日本から朝鮮に伝わった)

近年、人骨・土器の発掘やDNA分析という強力な手法も登場し、これまでの説は実証的・論理的にも破綻した。

朝鮮半島には1万年前から5000年前までの間、無人時代があり、その後、日本から縄文人(倭人)が進出して、古代朝鮮人を形成した。

だが、その後、北方民族が半島を侵略して、民族の大交代が起こったことが、最新の遺伝子研究によって裏付けられる。

稲のDNA検査で明らかになったのは、朝鮮半島に稲作文化を伝えたのは日本である。

他方、韓国の前方後円墳の発掘で明らかになったことは、韓国の前方後円墳は5~6世紀の築造。対して日本の前方後円墳は3世紀には既に出現している。

つまり5~6世紀には、朝鮮半島最西南部では端から端まで100m近い墓を造る倭人(日本人)・倭種の強力な勢力があったということである。

この朝鮮半島の前方後円墳の成立史から鑑みると、この前方後円墳から発掘された装飾馬具は、先ず中国から日本に伝わり、日本人(倭人)が新羅で増産し、それをこの墳墓に埋葬したとの検討が為されて当然ではなかろうか。つまり、文化は海路で中国⇒日本へ。そして朝鮮半島へ伝わったと言える。

魏志倭人伝に記されている食豊かな日本国
日本の稲作文化を朝鮮半島へ伝えたことが魏志倭人伝に明確に書かれている。

(韓国の歴史書から)
朝鮮半島の古代王朝の始まりは倭人(日本人)


古代も今も文明は日本から朝鮮半島へ
『韓国人は何処から来たか』 長浜浩明著


(産経のその他の記事)
日本の“韓国疲れ”は限界 慰安婦問題など過去にばかりこだわり…不協和音露呈
産経 2017.4.8 08:00



警察は今後益々犯罪の片棒を担ぐ

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これまでは、捜査官が通信事業者の施設などに行き、社員の立ち会いのもとで傍受を行っていた。しかし今、日本版FEMA(フィーマ)『改正通信傍受法』(盗聴法)で、警察署内に設備した特定の機器を使用すれば、通信業者の立ち会いも不要に全ての市民の電話やメール、FAXなども盗聴可能となっている。

その実例が今回の以下の福岡県警による盗聴と、愛知県警による情報漏えいだ。特に愛知県警では、性懲りもなく何度か情報漏えいを繰り返している。この現象は、愛知県警全体にはびこる風習、イコール愛知県警の暴力団との伝統的癒着だ。

このような警察の現状では、あなたの高額預金も暴力団に狙われることになる。或は、あなたの命が狙われる。


愛知県警 <博多金塊窃盗>
捜査情報漏えいか 愛知県警、複数の警官 逮捕前、容疑者に

西日本新聞 6/2(金) 9:32配信

福岡市のJR博多駅近くで昨年7月、警察官を装った複数の男に約7億6千万円相当の金塊が盗まれ、福岡、愛知両県警が窃盗容疑などで10人を逮捕した事件で、愛知県警の複数の警察官が逮捕前の容疑者側に捜査情報を漏らしていた疑いがあることが1日、捜査関係者への取材で分かった。

福岡県警は今回の捜査で容疑者らの携帯電話を通信傍受しており、その中で警察官との通話を確認した。福岡県警はこのことを愛知県警側に伝えた。

捜査関係者によると、通信傍受で少なくとも2人の警察官が容疑者の一部と連絡を取っていたことが分かったという。容疑者が通話の中で警察官から入手した情報は、福岡県警が家宅捜索に入る時期だったことも判明。情報を漏らした疑いのある警察官の具体名も挙がっているという。

愛知県警を巡っては2013年9月、指定暴力団山口組弘道会の周辺者に捜査情報を漏らしたとして、県警捜査1課の警部が地方公務員法(守秘義務)違反の疑いで逮捕された。情報を漏らした相手の男は当時、名古屋市を中心とした風俗店やキャバクラの実質的経営者で弘道会の有力な資金源とみられており、警察と暴力団との癒着が大きな問題となった。

 野口容疑者と弟の和樹容疑者(42)も同市を拠点に活動する「半グレ」と呼ばれる不良集団のリーダー格といい、弘道会との関わりが取り沙汰されている。(以下省略)


愛知県警の前回情報漏えい事件
愛知県警:漏えい警部、接待漬け 風俗店主「タダ酒」指示

毎日新聞 2013年09月21日 02時30分

愛知県警捜査1課警部による情報漏えい事件で、地方公務員法(守秘義務)違反容疑で逮捕された警部の倉木勝典容疑者(55)に対し、漏えい相手である風俗店グループの実質的経営者、
佐藤義徳被告(56)=脅迫罪で公判中=が、知り合った当初から自分の店で頻繁に接待し、「無料で酒を飲ませていい」と従業員に指示していたことが20日、
捜査関係者らへの取材で分かった。(以後省略)


愛知県警
警部の不自然な照会 上司指摘せず

2013年9月22日 14時35分

愛知県警察本部の警部が警察のシステムを使って調べた個人情報を暴力団関係者に漏らしたとして逮捕された事件で、警部がシステムを使う際、不自然な照会を繰り返していたのに上司が指摘していなかったことが警察への取材で分かりました。

警察は部内のチェック体制が不十分だった疑いがあるとみて詳しく調べています。

愛知県警察本部の警部の倉木勝典容疑者(55)は、去年8月、暴力団関係者から依頼され、警察の情報管理システムで調べた個人情報を漏らしたとして地方公務員法違反の疑いで逮捕されました。

警察によりますと、倉木警部は、システムを使って車のナンバーを基に使用者を調べていましたが、その際、数字やひらがなの一部を変えたものを繰り返し入力するなど、不自然な照会をしていたことが分かりました。

このシステムを巡っては不正な使用がないか1週間ごとに履歴をチェックすることになっているほか、倉木警部が情報を漏らしたとされる1か月前には、長野県警の警察官が車の使用者の情報を調べて、民間の業者に漏らしたとして逮捕される事件が起きたためチェック体制が強化されていました。

しかし、倉木警部の不自然な照会については上司は指摘していなかったということで、警察は部内のチェック体制が不十分だった疑いがあるとみて詳しく調べています。


愛知県警
はびこる「内通疑惑」 県警幹部逮捕
県警内部に「多くのスパイ」

2013年9月20日

漏洩(ろうえい)疑惑が最初に取りざたされたのは2008年1月。暴力団を担当する捜査4課の捜査員(54)がグループの実質的経営者から850万円を借りていたことが発覚。

捜査員は県警監察官室に「他人のために借りた」「情報漏洩はない」と説明した。監察官室は翌月、本部長注意の処分とした。

ところが、この捜査員が10年に辞職すると、経営者が850万円の返還を求めて提訴。訴訟の中で、捜査員は借金を返済していないことや、捜査情報を漏らす見返りに飲食接待や数十万円単位の現金を受け取っていたことを認めた

また今年5月、グループ経営者が愛知県警の警部を脅迫したとして逮捕・起訴された事件の公判で、この捜査員は「情報を流している警察官をほかにも把握している」と証言した。

経営者本人もこれまで逮捕されるたびに「警察内部に多くのスパイがいる。捜査を進めると大変なことになるぞ」と捜査を牽制(けんせい)してきたという

こうした証言を受け、県警は情報漏洩がなかったか、主に暴力団を担当する警察官への調査を進めていた。しかし、逮捕された警部は捜査4課や組織犯罪対策課に在籍したことはなく、当初の調査対象には入っていなかった。県警は、警部の交友関係やグループとの接点などを詳しく調べる方針だ。



メディアが伝えない『改正通信傍受法』の恐怖 2016/5/26(木)

あなたの電話やメールは自由に盗聴される 2016/5/27(金)

突然あなたは逮捕される 2017/3/31(金)

(新聞記事情報)

知られたくない韓国大虐殺の歴史

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韓国が何故に歴史の捏造に固執するのか。例えば単なる売春婦を、何故にありもしない日本軍による強制連行された女性たちであると騒ぐのか。

韓国は国民から自国の歴史に目を向けられたら困る事情を抱えている。
故に、国民の目をそらすために、歴史を捏造し日本批判を徹底している。


韓国は、60数年前、自国民20万人以上をも無慈悲に虐殺。


皆さんは既にご存知と思いますが、その一例

 The maximum taboo in South Korea
国民補導連盟事件 1951年に起きた 韓国軍による 20万人以上の虐殺事件
Slaughter event of 200,000 people or more by South Korea army

暴かれる韓国最大のタブー1 大量虐殺 保導連盟事件 8分08秒

5分12秒

6分6秒

(韓国の自国民大虐殺の数々・リスト)

List of events named massacres(ウィキペディア)より一部抜粋

1949年12月24日文明 、 韓国 文明大虐殺 共産主義者の共謀者の民間人は韓国軍によって殺害された。

1950年6月28日韓国 『ボド・リーグの大虐殺』韓国戦争では、共産主義者の共産党員や囚人が韓国軍によって殺害された。 一部の学者は、犠牲者の数は10万〜20万人であると主張しているが、真実と和解委員会(2005年)の確認数は4,934である。

1950年10月 - 1951年初期北朝鮮南楊州『南陽州虐殺』 朝鮮戦争では、1950年10月(245)から1951年初めの間に、韓国の市民が韓国の警察によって460人虐殺された。

1950年10月9日〜 31 日韓国 高陽市 『高陽金洞洞虐殺』 韓国戦争では、1950年10月9日から10月31日まで韓国の民間人153 人が韓国の警察に虐殺された。

1951年1月6日- 9 日江華 、 韓国『江華虐殺』 韓国戦争の間 、共産主義者の民間人(212 -1,300人) は 、 韓国軍 、 韓国の警察 、南朝鮮軍の 民兵によって虐殺された。

1951年2月7日韓国 、 山清、咸陽『三清、咸陽の虐殺』 韓国戦争の間 、共産主義者の共謀者の民間人705人は、1951年2月7日、 韓国軍によって虐殺された。

1951年2月9日- 11 日韓国 ジオチェン『巨昌大虐殺』 韓国戦争の間 、共産主義者の共謀者の民間人は、1951年2月9日から2月11日まで、韓国軍によって虐殺された。

   ★   ★   ★

(以下は北朝鮮・米軍による虐殺)
1950年6月28日ソウル 、 韓国『ソウル大学病院虐殺』 朝鮮戦争では、医療人員、入院患者、負傷した兵士が北朝鮮軍によって殺された。 被害者は900人であった

1950年7月26日-29日無金里 、 韓国 いいえガンリ虐殺 朝鮮戦争の初期に、北朝鮮の侵入者たちを恐れている米軍によって、野間里で米軍を横断しようとしていた難民が殺された。 2005年には、韓国政府が死者150人、犠牲者13人、負傷者55人を擁護し、一部は傷害で死亡し、さらに多くの犠牲者に対する報告は提起されなかった。 生存者は400人の死者を推定した。

1950年8月14日ワーグワン 、 韓国 『ヒル303虐殺 朝鮮戦争では、アメリカ捕虜41人は1950年8月14日に北朝鮮軍によって虐殺された。

1950年10月17日 〜12月7日シンチョン 、 北朝鮮 『新村大虐殺』 北朝鮮政府は 、1950年10月17日から12月7日の間に北朝鮮市民30,000人が米国軍によって虐殺されたと主張している。 これは広く論争されている。


韓国は、自国民だけではなく、ベトナム戦争では、ベトナムの民間人をも大虐殺と連日強姦を繰り返した。


韓国軍はベトナム戦争でベトナム民間人を虐殺すると同時に、ベトナム人女性を大量にレイプし、混血児(ライダイハン)(註1)が3万人程が生まれたという。

(註1)ライダイハン(ベトナム語: Lai Đại Hàn、𤳆大韓)とは、大韓民国(以下、韓国)がベトナム戦争に派兵した韓国人兵士による現地ベトナム人女性に対する強姦などの性行為によりもうけられた子供、あるいは取り残された「敵軍の子」の意味である。

米軍と韓国軍の共通点『残虐・強姦』 2013/5/30(木) 
韓国雑誌 ハンギョレ21 1999年 05月 06日 第256号
ああ, 震撼の韓国軍!。ベトナム戦 24周年にして見た、私たち(韓国)の恥部, ベトナム戦犯調査委のおぞましい記録 

ベトナム美女レイプ 8分8秒
※ベトナム女性は美人が多く、ライダイハンも美人が多かった。


ベトナム戦争での米軍の蛮行証言(後半) 2017/1/27(金) 
In addition to sexual exploitation, sexual violence was an every-day feature of the American War --。 .The sergeant was true to his word. The woman was kidnapped, raped by four of the patrol members in turn, and murdered the following day.

子供や青少年の性的虐待に加えて、性暴力はアメリカの戦争の毎日の特徴であった - 。彼の言葉は真実だった。 女性は誘拐され、4人の巡視メンバーに順次レイプされ、翌日殺害された。

米国は米軍の『レイプ』の実態を報道せよ 2013/5/18(土) 
アメリカ軍が日本に進駐したとき、最初の1か月、それも神奈川県下だけで2900件の強姦事件が発生した。7年の占領期間中には2536件の殺人と、3万件の強姦事件を起こした。

昔も今も世界最大の大虐殺国は米国 2014/5/22(木)



白人至上主義(黄色人種大虐殺)の歴史

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今回の記事は、以前の記事大東亜戦争:残虐な欧米植民地主義時代 2017/5/10(水) 』の補充編です。

さて本題

「History repeats itself.」(歴史は繰り返す)
古代ローマの歴史家クルティウス・ルフスの言葉。いつの時代も人間の本質に変わりないため、過去にあったことは、また後の時代にも繰り返して起きる。

昨今世界で起きていることは、歴史を知れば誰が何のためかを知ることができる。何となれば、確かに科学は発達したが、人間の脳は有史以来、大して発達していなく、思考レベルは同じだ。ただ、背景の文化・姿・形が異なるために、全く別物のように見えるだけ。

私たち日本人はそもそもが農耕民族であり、狩猟民族の欧米白人の持つ残虐性を持っていない。だが、欧米白人の残虐性を知らなければ、彼らの餌食となり何れ滅ぼされる。彼らの残虐さから目をそらさず、直視する必要がある。いかに悲惨であろうと、歴史の事実を知るべきである。知ってこそ、日本をどう守るかの途が見えてくる。

戦後、『戦争犯罪宣伝計画(War Guilt Information Program) 通称WGIP ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム』を連合軍総司令部の民間情報教育局(CI&E)が強力に展開した。これは民間検閲支隊(CCD)による検閲と連携し、連合国の罪悪を隠蔽するため、欧米の植民地を開放した日本軍は日本国民に対して犯罪を犯したと捏造した。

他方、欧米人(白人)が犯した過去の数え切れない程の有色人種大虐殺などの歴史を、教科書やメディアで日本国民に伝えることを厳禁した。其れ故に私たちが習った、或はメディアで知る欧米の歴史は、欧米人を美化した脚色されたものである。

知らなければならない世界史
『欧米植民地主義の凄まじい実態─学校が教えてくれない戦争の真実』
6分40秒



『欧米人の思考ー白人最上位主義』 2012/7/29(日) 
内容は、昭和63年4月30日、熊本大学教育学部附属中学校2年1組の教育実習の授業です。テーマは「大航海時代」。

欧米人の物の考え方。
『人間(白人)と動物(有色人種も含む)の間にはっきりと一線を劃し、 人間(白人)をあらゆるものの上位におくことである。そうすればいっさいの矛盾は解消し、 動物(有色人種も含む)屠殺に対する抵抗はなくなるはずである。歴史的に見て、こうした思想的立場を もっとも鮮明にうちだしたのが、実はキリスト教である。」  (鯖田豊之著『肉食の思想』58ページ)

下記のユーチューブは37分強と長いですが、観る価値は充分あると思います。
是非観て欲しいものです。

真実の世界史  37分20秒


中国の洗脳技術と戦後の日本兵

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大東亜戦争(太平洋戦争)中に中国・中共軍に捕虜となった日本兵の処遇などに関しては、山崎豊子著『大地の子』で書かれていますが、山崎豊子氏は肝心なことは述べていない。

中国軍は、戦時中、数千年の歴史で培った洗脳技術を駆使し、捕虜日本兵を容易に洗脳する手法を編み出した。

そこでは帝国日本陸軍は憎むべき悪とし、悪は罰せられねばならない故に、その証として日本軍の行ったことは残虐なものとするのが正義であると思い込ませた。

同時に、中国が戦時中に南京とは無関係な中国が犯した他の残忍な画像や、改めて中国人が日本軍に変装し中国人を殺害する映像を南京事件として世界に流した捏造のプロパガンダ映像を日本兵に見させ続け、架空のことを事実と思い込ませた。

10年前の2007年頃、読売が作成し放映したプロパガンダ・南京ドキュメンタリー映像はユーチューブで7巻にも及んでいた。当時観たメモと記憶によると、映像は旧日本兵の日記を中心に繰り広げられていた。

それも書いた日記の筆記用具はペンのものもあった。それを観たとき、先ずはインキのガラス瓶を持てるだけの肉体的余裕があったのだろうかと不思議に思ったものである。あの精根尽きる程の戦闘中、日記帳数冊をリュックに入れて抱えることさえ至難の業。肩に食い込む故に1グラムでも荷物は減らしたいものである。それにインクのガラス瓶である。誰が考えても筆記用具は鉛筆が当然ではないのか。

更に不思議なことは、十数冊いずれも同じくペンで文字の太さも筆跡も一つも乱れることなく全く同じなのである。

戦場での夜は、電灯で明るい時もあればロウソクの時もあったはずだ。故に日にちが変われば描く文字は時には乱れて当然なのだ。或は文字の濃淡が違って当然なのだが、それらの形跡は皆無である。鉛筆で書かれたものも同様である。鉛筆は通常書き続けるにつれて文字が太くなるが、ここでもその形跡はない。

処が2015年にまたまた読売系の日本テレビが改めて作り直した捏造物を放映している。この映像では十年ほど前に観た映像の一部がカットされている。

そのカット部分とは、中国に捕虜として抑留され帰還した旧日本兵の元に、度々白人が通訳を伴って訪問していたとの家族の証言である。さらにこの旧日本兵は自室に閉じこもり何か書き物をしており、時には家族に行き先も告げずに外出していたとのことである。更に更に、彼の死後、彼の部屋からは日記以外の書き物は無かった。

このカット部分で何が起きていたのかは想定するしかない。
恐らく、捕虜の期間中、幾人かの者は日記を書き直して解放されたが、それぞれの書き直した日記の内容に一貫性をもたらすために、帰還後、時々訪れる米人の指示により更に書き直されたのであろう。

その完成をもって「捏造:南京虐殺事件」が戦後26年経過した1971年に朝日紙上で連載した本多勝一著『中国の旅』で公表された。それまで、中国人の誰も知らなかったことである。

この捏造の記事に捏造された日記で二度も映像化したのが読売である。
何しろ、読売は、今でも米国GIAのスパイ組織で別称『CIAスパイ新聞』である。

(参考)
2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授がアメリカ公文書館で驚くべき資料を発見した。 日本テレビの創設者であり、読売グループの総帥であった故・正力松太郎が、CIAからコードネーム「ポダム」(Podam.)と呼ばれるスパイ(工作員)だったことを記した文書である。そして読売新聞&日テレのCIAのコードネームは「ポダルトン」(podalton)である。(註1)


戦時中、中共に洗脳された代表例が日本共産党の野坂参三だ。
米国が中国共産党を創り、戦後、米国GHQが中共の日本人洗脳技術を駆使することに全面協力したのが野坂参三。故に、野坂はGHQの『CIE』(民間情報教育局 Civil Information and Education Section)に日参し、日本人洗脳最先端場所として学校に狙いを付け、GHQの指示で日教組を創立した。

この辺の状況については、下記の通り産経新聞が書いている。

GHQ工作 贖罪意識植え付け 中共の日本捕虜「洗脳」が原点 英公文書館所蔵の秘密文書で判明

占領下の日本国民に戦争に対する贖罪(しょくざい)意識を植え付けるため連合国軍総司令部(GHQ)が、中国・延安で中国共産党が野坂参三元共産党議長を通じて日本軍捕虜に行った心理戦(洗脳工作)の手法を取り入れたことが英国立公文書館所蔵の秘密文書で判明した。GHQの工作は、「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」と呼ばれ、現在に至るまで日本人の歴史観に大きな影響を与えている。(編集委員 岡部伸)

 文書は、GHQでマッカーサーの政治顧問付補佐官だった米国の外交官、ジョン・エマーソンが、1957年3月12日、共産主義者との疑惑が浮上したカナダの外交官、ハーバート・ノーマンとの関連で米上院国内治安小委員会で証言した記録で、「ノーマン・ファイル」(KV2/3261)にあった。

44年11月に米軍事視察団の戦時情報局(OWI)要員として延安を訪問したエマーソンは、中国共産党の支配下で野坂参三(延安では岡野進と称した)元議長が日本軍捕虜の思想改造に成功した、として「岡野と日本人民解放連盟が行った活動の経験と業績が、対日戦争(政策)に役立つと確信した」と証言。さらに「共産主義者の組織であったが、捕虜たちが反軍国主義や反戦活動に喜んで参加するまで吹き込み(洗脳)に成功したことから彼らの成果はわれわれ(米国)の対日政策に貢献できると思った」と述べている。

エマーソンは後に「(延安での収穫を元に)日本に降伏を勧告する宣伝と戦後に対する心理作戦を考えた」(大森実『戦後秘史4赤旗とGHQ』)と告白した。エマーソンが「対日政策に貢献できる」と証言した「心理戦」は、日本兵に侵略者としての罪悪感を植え付けるもので、軍国主義者と人民(国民)を区別し、軍国主義者への批判と人民への同情を兵士に呼びかける「二分法」によるプロパガンダ(宣伝)だった。

 GHQは、終戦直後の昭和20年9月に「プレスコード」(新聞綱領)を定めて言論を統制し、一般人の私信まで検閲を実施。10月には、「日本人の各層に、敗北と戦争を起こした罪、現在と将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国による軍事占領の理由と目的を周知徹底する」との一般命令第4号を出した。さらに、12月8日から全国の新聞に『太平洋戦史』を掲載、翌日からラジオ番組『真相はこうだ』を放送させ、戦勝国史観を浸透させた。

自虐史観、今も日本人に影響 軍国主義者と国民「二分法」駆使

 日本人にさきの戦争への罪悪感を植え付けた連合国軍総司令部(GHQ)の「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」(註2)。その原点は、大戦末期の中国・延安で中国共産党による日本軍捕虜に対する「心理戦」にあった。

「日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は枚挙にいとまがない」

 昭和20年12月8日、GHQの民間情報教育局(CIE)に強要され、新聞各紙が連載を始めた『太平洋戦史』では、「大東亜戦争」を公的に使用禁止し、冒頭から「真実を隠蔽(いんぺい)した軍国主義者」と「大本営発表にだまされた国民」を二分して対峙(たいじ)させ、日本が非道極まりない国だったと全国民にすり込んだ。それは現在も国民的な「神話」となっている。

文芸評論家の江藤淳は『閉された言語空間』で、WGIPと規定し、「日本と米国との戦いを、『軍国主義者』と『国民』との戦いにすり替えようとする」と指摘。『軍国主義者』と『国民』の架空の対立を導入して、「大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、『軍国主義者』が悪かったから起(おこ)った災厄」と米国の戦争責任を『軍国主義者』に押しつけたと指摘した。

 『軍国主義者』と『国民』の対立という「二分法」の「洗脳」を1944年11月、延安で学んだのがGHQでマッカーサーの政治顧問付補佐官を務めたジョン・エマーソンだった。

英国立公文書館所蔵の秘密文書によると、エマーソンは57年3月12日、米上院国内治安小委員会で、初期GHQが民主化のため日本共産党と手を握ったことを認めている。

 エマーソンは戦前の36年から41年までと、終戦直後の45年から46年、さらに62年から66年まで3度日本に駐在した日本専門家。占領初期は政治顧問として対敵諜報部に所属した。エマーソンが『戦後秘史4』で大森実に語ったところによると、ルーズベルト大統領のニューディール支持者で大戦中は米戦時情報局(OWI)要員として中国・重慶に赴任し、中国共産党・八路軍の対日心理作戦の成功に注目し、戦後の占領政策を視野に経験に学ぼうとした。

エマーソンらOWIのスタッフが作成した『延安リポート』(山本武利編訳)によると、野坂らは、天皇批判を軍国主義者に置き換え、軍国主義者と人民(国民)を区別し、軍国主義者への批判と人民への同情を呼びかける心理工作を繰り返し、贖罪(しょくざい)意識を植え付けた日本軍捕虜を反戦兵士に「転向」させるまで洗脳した。野坂の日本人民解放連盟は八路軍敵軍工作部と表裏一体で、彼らの工作は中国共産党によるものだった。

 中国共産党は、反戦日本兵の育成を通じて、徐々に厭戦(えんせん)感と贖罪意識を強め、やがて日本人全体を精神的捕虜にする狙いだった。

中国軍が連合軍捕虜を外部隔離や尋問、集団・自己批判させて共産主義者に強制的思想改造したのは50年に勃発した朝鮮戦争が最初で、「洗脳」の新語が生まれたが、延安では集団批判で日本人捕虜に「洗脳」の原型といえる思想改造が行われた。

 エマーソンらGHQの実務家にとって延安で学んだ「捕虜」洗脳は、占領政策を遂行するためのよき「先例」となった。

 GHQは、「洗脳」手法を積極的に取り入れ、東京裁判などの節目で展開し、「悪い侵略戦争をした」と日本人に自虐史観を植え付けたといえる。 (敬称略)

 二分法 「共通の敵を打倒するため連帯できる諸勢力と共闘する」との毛沢東の理論。中国共産党は、戦後一貫して少数の軍国主義者と大多数の日本人民を区分する対日外交政策を取っている。1972年の日中国交正常化の際、中国内の反日感情を抑制するための根拠として使われた。教科書問題や靖国問題でも同じ論法をとっている。(敬称略)

■反日プロパガンダ招いた壮大な「歴史戦」 外交評論家・加瀬英明氏

 「GHQは日本民族から独立心を奪い、精神を破壊して未来永劫(えいごう)にわたって属国とするためにWGIPを仕掛けた。軍国主義者と人民を区分する『二分法』は、毛沢東時代からの中国共産党の教化政策。米国は朝鮮戦争まで中国共産党と太いパイプがあり、エマーソンの証言通り、延安で成功した日本人捕虜に対する手法を占領政策で日本が二度と歯向かわないように利用したのだろう。その結果、自虐史観が蔓延(まんえん)し、『河野談話』『村山談話』のように日本人自身が過剰に自己否定し、中国、韓国の反日プロパガンダを招いた。壮大な『歴史戦』といえる」

【用語解説】「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」

 GHQが占領政策として戦争に対する罪悪感を日本人に植え付けるため行った宣伝計画。日本の歴史や文化・伝統を破壊し、日本人自身が日本人を否定して精神を改造するよう誘導、原爆投下や大都市の無差別爆撃などを行った米国の正当化を図った。新聞や雑誌、ラジオを検閲し、占領政策にあうよう書き直させたり、発禁処分にしたりした。検閲に協力した日本人は数千人といわれ、メディアや官界、大学などで活躍した。



(註1)
米国CIAの金で成り立った自民党と旧民社党 2012/7/18(水) 

(註2)
日本社会崩壊の源流 2016/10/17(月) 
戦争犯罪宣伝計画(War Guilt Information Program) 通称WGIP
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム

GHQ 占領政策
[3R=基本原則][5D=重点的施策][3S=補助政策]

[3R=基本原則]
復讐(Revenge)
改組(Reform)
復活(Revive)

[5D=重点的施策]
武装解除(Disarmament)
軍国主義の排除(Demilitarization)
工業生産力の破壊(Deindustrialization)
中心勢力の解体(Decentralization)
民主化(Democratization)

[3S=補助政策]
スポーツの奨励(Sports)
セックスの解放(Sex)
映画の奨励(Screen)

私の書庫
『捏造:南京大虐殺は嘘』


低知能・利益誘導内閣

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安倍晋三首相にしても金田勝年法相にしても稲田朋美防衛相にしても、国会での答弁を見ていると『アホ・ガキ内閣』と言いたくなる。かと言っても民進党の蓮舫なんかは上ずった声でキャンキャンの年増しキャバ嬢もどきだ。野田なんかは老いた飼い豚。どうなっているんだ、この国の政治は。

安倍首相、昭恵夫人(註1)共々、IQ(知能指数)は50を切っているのではないかとさへ思える。やったらどうなるかぐらい分からん知能レベルだ。

森友事件、加計学園事件、首相腹心強姦記者逮捕阻止事件(註2)と言い、アホ・バカタレとしか言いようがない。

更に見逃してはならないのが、安倍首相による国家予算何百億円もの竹中平蔵への利益誘導だ。

民間議員・竹中平蔵氏に“退場勧告” 戦略特区に利益誘導批判

〈週刊朝日〉6/1(木) 7:00配信

「加計(かけ)学園」(岡山市)の獣医学部新設計画で、実現までに中心的な役割を果たした「国家戦略特区諮問会議」。特区の認定に「総理のご意向」があったとされることから野党は追及を強めている。

 実は、会議を巡って、特定企業の利益になるように議論が誘導されているのではないかとの疑惑が、以前からあった。

「昨年7月、神奈川県の特区で規制緩和された家事支援外国人受入事業について、大手人材派遣会社のパソナが事業者として認定された。諮問会議の民間議員の一人である竹中平蔵氏(東洋大教授)はパソナグループの会長。審査する側が仕事を受注したわけだから、審議の公平性が保てない」(野党議員)

これだけではない。農業分野で特区に指定された兵庫県養父(やぶ)市では、竹中氏が社外取締役を務めるオリックスの子会社「オリックス農業」が参入した。自民党議員からも「学者の肩書を使って特区でビジネスをしている」と批判の声がある。

 農林水産委員会などに所属する宮崎岳志衆院議員(民進党)は、竹中氏が主張する農業分野での外国人労働者の受け入れが、人材派遣業界の利益につながりかねないと指摘する。

「民間議員はインサイダー情報に接することができるのに、資産公開の義務はなく、業界との利害関係が不透明だ」

 批判が相次いだことで、国会も異例の対応を迫られる事態となった。

5月16日に衆院地方創生特別委員会で採択された国家戦略特区法改正案の付帯決議では、会議の中立性を保つために「民間議員等が私的な利益の実現を図って議論を誘導し、又は利益相反行為に当たる発言を行うことを防止する」と明記。さらに、特定企業の役員や大株主が審議の主導権を握ることを防ぐため「直接の利害関係を有するときは、審議及び議決に参加させないことができる」とした。

 採択の背景について前出の野党議員は「竹中氏を外すため。与党側からもウラで依頼があった」と明かす。与野党議員による事実上の“退場勧告”だ。

 小泉政権に続き、竹中氏は安倍政権でも影響力を持つようになった。ジャーナリストの佐々木実氏は言う。

「会議では一部の政治家と民間議員だけで政策を決めることができる。省庁が反対しても、思い通りに規制緩和が進められる。行政や国会のチェックが利きにくく、『加計学園問題』の背景にもなった。竹中氏はいまの特区の制度を安倍政権に提案し、自ら民間議員にもなっている」

竹中氏にはパソナグループを通じて見解を求めたが、回答は得られなかった。
※週刊朝日  2017年6月9日号



(註1)
 『昭恵夫人自称「私は神の使い手」』 2017/4/6(木)
(註2)
首相腹心記者の強姦告発会見 全国紙は1行も報じなかった
NEWSポスト 2017.06.01 


(竹中平蔵に関しての私の記事の一部抜粋)

安倍首相が竹中平蔵氏を登用した意味 2013/5/6(月) 
安倍首相が何故に麻生副総理(財務大臣、金融担当大臣)の反対を押し切り、竹中平蔵氏に『経済財政諮問会議』を牽引させようとしたのか?

そこで安倍首相は、『経済財政諮問会議』ではなく、日本経済再生本部の『産業競争力会議』のメンバーに登用する。

竹中平蔵とは、国際金融資本ロックヘラーの代理人で、小泉政権時代、郵政民営化法案の細目を決める上で、USTR(米国通商代表部)のR・ゼーリック代表や米国保険会社等と協議を行っている。つまり、米国の意のままの郵政民営化だったことがこれで明らかになる。

福知山線脱線事故を再思考する 2015/4/24(金) 
JR福知山線の上り快速が脱線事故が起きた4月25日の翌々日の27日、政府(小泉純一郎首相)が臨時閣議で郵政民営化法案を決定、国会に提出した。

橋下市長、大阪を『コリアン・デルヘル特区』に? 2014/7/9(水) 
労働移動支援助成金は、2億円から一気に300億円に増えた。この巨額の税金が、人材サービス業のパソナなどに流れ込む。これがパソナグループ取締役会長 竹中平蔵の自社への利益誘導。

竹中平蔵と韓国女性派遣国際組織 2016/4/21(木) 

If only one female bird feels ecstasy, it produces infertile eggs.

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In case of human being

What's the point of female orgasm? A study attempts to answer
WEDNESDAY AUGUST 3 2016

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Why do women have orgasms? In many mammals, they found, release of the hormones prolactin and oxytocin is linked with ovulation, while in humans it accompanies the female orgasm.

In Summary
"Human female orgasm is an evolutionary holdover from induced ovulation," study co-author and Yale biologist Gunter Wagner told AFP.
In many mammals, they found, release of the hormones prolactin and oxytocin is linked with ovulation, while in humans it accompanies the female orgasm.
In an ancient common mammalian forebear, which lived some 60-65 million years ago, females needed male stimulation to induce ovulation.

Why do women have orgasms?

While in men the function is clear — to transfer sperm — scientists and philosophers have puzzled for more than 2,000 years over the biological point of the female climax, which is not required for conception.

This week researchers came up with a new theory: an ancient ancestor needed orgasms to induce ovulation, thus releasing eggs for fertilisation.

"Female orgasm seems to be a happy afterthought of our evolutionary past," said a statement from Yale University, which took part in the study published this week in the Journal of Experimental Zoology.

"Human female orgasm is an evolutionary holdover from induced ovulation," study co-author and Yale biologist Gunter Wagner told AFP.

The team used published research to create an evolutionary model of ovulation in animals.

ADDITIONAL ROLES

In many mammals, they found, release of the hormones prolactin and oxytocin is linked with ovulation, while in humans it accompanies the female orgasm.

"We interpret this evidence to suggest that the physiological changes caused by human female orgasm are homologous (similar) to those that cause ovulation in other species," they concluded.
Whether or not other animals have orgasms remains largely a mystery, though it is known that males induce ovulation in some mammal species, including rabbits and cats.

The model showed that in an ancient common mammalian forebear, which lived some 60-65 million years ago, females needed male stimulation to induce ovulation.
This trait was later replaced in some species by cyclical, or spontaneous, ovulation as exists humans today.
This likely happened around the dawn of the primates — the group of animals we humans belong to.
"Female orgasm did not evolve in the human lineage, but may have acquired additional roles" after it was no longer required for ovulation, such as pair bonding, said the study.
As ovulation became spontaneous, the layout of the female genitalia also changed, it added.
The clitoris "relocated from its ancestral position inside the copulatory canal," where it remains in many animals today, but not in humans or monkeys.

"This may help explain why many women do not have orgasm during intercourse but are able to reach orgasm during masturbation or during clitoral stimulation during intercourse," said a statement.

(要約文)
(原文)
(日本語)


In the case of small birds ー My little experiment
If only one female bird feels ecstasy, it produces infertile eggs.

I keep a female  White Java Rice Finch (Padda oryzivora).


White Java Rice Finch has a year that produces infertile eggs and a year that not produces infertile eggs.

In order to pursue the cause, I tried the following experiment.

The year when I clenched the white bird and stroked the anal, she gave birth to eggs.
The year when I not clenched the white bird and stroked the anal, she did not give birth to eggs.

Based on it, I reached the following conclusion.

When a female bird feels ecstasy, the brain instructs ovulation, but if she do not feel ecstasy, the brain does not instruct ovulation.

私の小さな実験と結論

1羽だけ飼っている白文鳥ポポは、肛門を撫でてやると無精卵を生んだ。
肛門を撫でてあげない年は、無精卵を産まなかった。

小鳥が卵を生む生まないは、小鳥の脳がエクスタシーを感じたかどうかに関わっている。




西巣鴨から観た都心に落雷する稲妻群

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先日6月5日(月)の各局のテレビの映像は、都内に落雷する稲妻。
この光景を見ると懐かしさで胸がいっぱいになります。

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関東南部中心に激しい雨 浸水や増水 落雷などに注意を
NHK 6月5日 20時40分
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大気の状態が不安定になっているため関東地方は南部を中心に局地的に雷を伴って激しい雨が降っています。気象庁は、このあと数時間は低い土地の浸水や急な川の増水、落雷などに注意するよう呼びかけています。(以下省略)

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確か1998年頃の単身赴任時代のこと。
或る日曜日の生暖かい夕方、都内西巣鴨の独身寮の屋上にある特別な1LDKに住んでいた私は、外で夕食を済ませ、屋上に上がったとき、南南西の方角で何かが光っているのが見えました。

(※)画像は豪州プリスベン
the ferocious storms in Queensland’s southeast

何が光っているのだろうと思い屋上のテラスの手すりに寄りかかり眺めると、遥か彼方の渋谷から西新宿の高層ビル群にかけての一帯に、然も同時に、そして何十本も連続し、間断なく落ちる稲妻の群れでした。落ちるだけではなく、雲の中を横に這う稲妻。雷鳴は遠すぎてか無音。それに街の音も届かず。じっと見入りました。

不思議なものですね。
私はカーネギーホールを独占しているような感覚に陥りました。
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聞こえてきたのはオペラ「蝶々夫人」第二幕 ある晴れた日に。

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落雷の光、雲を這う稲妻。そのリズムと高音と強弱が合うんですね。
私は人差し指をそっと動かし、タクトをとりました。

僅か10分前後のことでしたが、素晴らしい宵闇となりました。
尚、この日、都心には雨は一滴も降りませんでした。



※私の履歴書50代東京編目次

シナリオ通り将軍様の挑発は続く

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米国軍需産業指揮下の北朝鮮が一連の挑発ミサイル発射しているが、これで大成功を収めたのが無論チェイニーなどの米国軍需産業だ。

これまで米国では軍需予算の上限額は決まっていたが、トランプ政権下、これを520億ドル(5兆7200億円)も上回る。昨対比では10%アップだ。

それにしても将軍様も呆れているだろう。ミサイルを日本海に連続してボンボン打ち込んでいるから日本国民は恐怖心で軍備増強の声が上がると思いきや、馬耳東風で穏やかな日々。

平和ボケの極楽とんぼだから、3・11の時でも放射能には騒ぐけど、米国の地震水爆兵器3発爆破には我関せずだから当然といえば当然。それよりも、只今、安倍晋三・昭恵夫婦の白痴問題でご多忙。

それではこれならどうだとばかりに
将軍様『日本を焦土にするぞ!』

だけど、これでも大した反響がないから、そのうち一発、コントロールが効かなくなったと称して、瀬戸内海に落ちてくるかも。

(前回記事)
北朝鮮弾道ミサイル米国の茶番劇 2017/3/8(水) 
中国を狙う米国核兵器を日本に置かせたデュロン。日本を狙う核兵器を中国に売却したデュロン。こうしてデュロン社の核兵器販売促進のために日本と中国、アジア人同士が核戦争で「滅びる」準備を「させられている」。


現在、日本をターゲットにした北朝鮮の核ミサイルの開発を行っているのは、このイスラエルのアイゼンベルグ社である。その経営者はチェイニー元米国副大統領である。北朝鮮の核兵器ミサイルは、チェイニーが製造している。 

北朝鮮のミサイルを迎撃するために日本が多額の費用を出し、購入しているパトリオット・ミサイルは、米国の軍事産業レイ・セオン社が製造している。

レイ・セオン社は、チェイニー元副大統領が経営している。 北朝鮮のミサイルも、日本のミサイルも、チェイニーが製造・販売している。 


北朝鮮「アメリカより先に日本が焦土化」

フジテレビ系(FNN) 6/8(木) 22:38配信
北朝鮮は、安倍首相ら日本の閣僚を名指しして批判し、「アメリカより先に、日本が焦土化する」と威嚇した。

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朝鮮中央通信は、北朝鮮の平和団体の談話として、北朝鮮の自衛的措置である、ミサイル発射に対して、安部首相、菅官房長官、稲田防衛相らが、世界を前に大騒ぎし、「安保不安を吹聴し、軍事大国化に拍車をかけ、アジア再侵略の野望を実現しようとしている」と批判した。
さらに、「有事の際にはアメリカより先に、日本が焦土になることを知るべきだ」として、「われわれの核武力の前で、危険千万な賭けをしてはいけない」と警告している。

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“ICBM技術を全て入手”北朝鮮メディア 発射間近か
テレビ朝日系(ANN) 6/10(土) 19:06配信
 北朝鮮メディアは10日、ICBM(大陸間弾道ミサイル)の発射まで決して遠くないと伝えました。(以下省略)


米国国防省予算 前年対比10%増

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U.S. Department of Defense
DoD Releases Fiscal Year 2018 Budget Proposal

米国国防総省
DoD、2018年度予算提案を発表

Press Operations
Release No: NR-192-17 
May 23, 2017

プレス事業
リリース番号:NR-192-17
2017年5月23日

Today President Donald J. Trump sent Congress a proposed budget request of $639.1 billion, $574.5 billion in the base budget and $64.6 billion in the Overseas Contingency Operations (OCO) budget.  This budget request is $52 billion above the defense budget cap in the Budget and Control Act (BCA) of 2011. 

今日ドナルド・J・トランプ大統領は議会に、基本予算で6,391億ドル(註1)、5,745億ドル(註2)、海外部門調整予算(OCO)予算で646億ドル(註3)の予算案を提出しました。この予算要求は、2011年の予算措置法(BCA)における防衛予算の上限を520億ドル(註4)上回ります。(註5)

(註1)70兆3010億円
(註2)63兆1950億円
(註3)7兆1060億円
(註4)5兆7200億円
(註5)前年対比10%増

This funding is required to continue to rebuild warfighting readiness and will restore program balance by fixing the holes created by previous budget cuts.  Since enactment of the BCA, the world has become more dangerous. Over this period, the military has become smaller and training, maintenance, and modernization have been deferred, resulting in degraded warfighting readiness.  This budget request reverses that degradation and starts restoring the readiness of our armed forces to meet the challenges of today and the future.  To do so, it is essential that the defense sequestration caps be reversed.  As Secretary Mattis recently told members of Congress, the BCA and sequestration have “done more damage to our readiness than the enemies in the field.”

この資金は、戦闘準備態勢の再構築を継続し、前回の予算削減によって生み出された穴を修正することでプログラムのバランスを回復させる必要があります。 BCAの制定以来、世界はより危険になっています。 この期間中、軍隊は小さくなり、訓練、維持、近代化が延期され、戦闘準備態勢が低下しました。 この予算要求は、その劣化を元に戻し、現在と将来の課題に対応するために軍隊の準備を回復させ始める。 そうするためには、防衛隔離キャップを逆にすることが不可欠です。 マーティス長官が最近議会のメンバーに語ったように、BCAと隔離措置は「現場の敵よりも準備態勢に大きなダメージを与えました」。
(中略)

This budget request also invests in modernization and advanced capabilities to reassert our technological edge over future adversaries.  Major investments include:

F-35 Joint Strike Fighter, 70 aircraft; $10.3 billion
KC-46 Tanker, 15 aircraft; $3.1 billion
B-21 Bomber, $2.0 billion
Virginia Class Submarine, 2 ships; $5.5 billion
DDG-51 Destroyers, 2 ships, $4.0 billion
CVN-78 Class Aircraft Carrier, 1 ship, $4.6 billion
Joint Light Tactical Vehicle, 2,647 vehicles; $1.1 billion
Science and Technology, $13.2 billion

この予算要求は、近代化と先進的な能力に投資して、将来の敵対者に対する技術的な優位性を再確認します。 主な投資は以下のとおりです。

F-35ジョイントストライクファイター、70機; 103億ドル
KC-46タンカー、15機、 31億ドル
B-21爆撃機、20億ドル
ヴァージニアクラスの潜水艦、2隻; 55億ドル
DDG-51駆逐艦、2隻、40億ドル
CVN-78クラス航空機キャリア、1船、46億ドル
合同軽戦車、2,647台、 11億ドル
科学技術、132億ドル
(以下省略)



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(国際金融資本の傀儡(かいらい)政権の米国政府)
再確認『毛沢東に武器援助したのは米国』 2016/3/3(木) 
『共産レーニンは米国の援助に感謝した』 2016/3/3(木) 

(参照)
主要国の軍事費推移をグラフ化してみる(2017年)
米国防総省の来年度予算概要が明らかにー対ロ路線が鮮明
国防費増額で「米国第一」
=海外援助、環境に大なた-トランプ政権初の予算教書骨格

お笑いネタの蓮舫

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1~2ヶ月前に、今の民進党で党首選を行ったら蓮舫の得票は僅かに2票。それも蓮舫自身の1票と野田幹事長の1票だけという記事を見て笑ってしまいましたが、今回も笑わせてもらいました。

年増しキャバ嬢の欲求不満もどきの上ずりキンキン声に求心力があるとは到底思えないし、かといって自民党の稲田防衛相のたどたどしいカタコト喋りにもついていけないし、やはり女性のリーダーは、発達障害:舛添の暴力や登山ナイフで脅された体験の持ち主の片山さつきご婦人の方が性根が座っていて頼もしい。

さてさて、今回の蓮舫の被ったお笑い小話とは。

例えれば、マスター蓮舫がキャバクラ&ホストクラブ「ミンシン」で育ててきたホステス幸絵(ゆきえ)を改めて江東区民にお披露目した10日後、軽薄蓮舫の奇行で店の客離れが進み、無職になりそうな幸絵(ゆきえ)は、蓮舫に絶縁状を叩きつけ、小池百合子のクラブ「都民ファーストの会」に鞍替え。こんな調子だから、そのうち、キャバクラ&ホストクラブ「ミンシン」は都内では開店休業となるかもという話。


止まらぬ民進離党ドミノ… 蓮舫代表辞任のカウントダウンが始まった?

産経 6/11(日) 20:00配信

東京都議選(6月23日告示、7月2日投開票)を前に、民進党の「離党ドミノ」が加速している。側近の身内からも三くだり半を突きつけられ、蓮舫代表のメンツは丸つぶれ。早くも党内では、都議選後の「代表引責辞任」の可能性もささやかれ始めた。

 蓮舫氏は11日午後、練馬区の都議選立候補予定者とともに街頭演説会に臨み、その政策立案能力を持ち上げてみせた。

 「献身的で即戦力な人材だと保障する!」

 蓮舫氏は5月中旬以降、休日も含めほぼ毎日、都議選の応援演説をこなしている。しかし、精力的な努力もむなしく、党を逃げ出す立候補予定者は後を絶たない。

柿沢未途前役員室長の妻、幸絵(ゆきえ)都議もその一人だ。蓮舫氏の側近であるはずの柿沢氏の身内までもが党を見捨てるという事態は、蓮舫執行部の著しい求心力低下を党内外に印象づけた。

 幸絵氏は江東区(定数4)で民進党の公認が決まっていたが、6月6日に離党届を提出し、小池百合子知事率いる地域政党「都民ファーストの会」の推薦を受けて都議選に臨むことになった。他の希望者を退けて民進党公認に納まっておきながら、選挙の直前になって平然と小池氏のもとへ逃げ込む厚顔無恥ぶりには恐れ入るばかりだ。

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 しかも、5月25日には蓮舫氏が応援に駆けつけたばかりである雨が降りしきる早朝、蓮舫氏は通勤客に向かって幸絵氏の名を連呼し、政策ビラを自ら手渡してテコ入れを図った。幸絵氏に対し「恩をあだで返す裏切り行為だ」(党幹部)という恨み節が漏れるのも無理はない。(以下省略)

(私見)
こんな格好で蓮舫に街頭での応援演説をされても、逆にマイナスの影響のリスク。柿沢夫婦が、軽薄短小のこのスタイルにぶち切れたのではないだろうか。
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   ◆   ◆   ◆

蓮舫に求心力が無いのは、昨年の蓮舫家庭の放映を観たら分かる。然し、民進党は、こんなレベルの女しか選べないという選眼の貧しさと人材不足だ。

2016年11月18日に放送された「金曜日のスマイルたちへ」より

こんな女房だから萎える蓮舫の夫、早稲田大学非常勤講師村田信之(50)氏。故に欲求不満の妻、蓮舫の上ずり声。


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家の中の序列
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女房蓮舫がずば抜けて最上位
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娘、翠蘭と弟が中位。
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ペットがその下。
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亭主はペット以下
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亭主はペット以下どころではない。更に下位の植物以下。
長女は、「家の中の序列はどうなっているのか」という質問に対し、蓮舫氏がズバ抜けて上で、その下に自分達子供が来て、次はペットで、父親の地位はずっと下だと手を下げて見せた。その時に代表は娘の手を取りさらに下に下げた。
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誕生日毎に家族写真を撮っている写真で、夫の髪の毛が年々薄くなっていることについても、蓮舫氏「そのうちフェイドアウトするんじゃないですかね。居なくなる」。

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結婚した年や、結婚記念日、プロポーズも覚えていないと語った。その理由は、「そんなのいちいち覚えていたら、人生面倒くさいですよ」ということだった。
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※蓮舫の上ずったキンキラキンの声の原因がお分かりでしょう。
もうここ十年、亭主は、女房蓮舫に指一本も触れていないだろうに。


武田邦彦【蓮舫国外追放】
蓮舫は日本を衰退させるためにやってきた。

さようなら。人も夫婦も家庭も尊重しない蓮舫は日本にいなくて良し!
(ユーチューブ)

(蓮舫に関しての私の以前の記事)
こんなレベルでも大臣が務まる
『実は居直った国会答弁のハチキン・蓮舫行政刷新相』 2010/10/8(金) 

(昭恵夫人も狂っている)
『自己自身をも女房をも御せない亭主』 2017/3/7(火) 
『昭恵夫人自称「私は神の使い手」』 2017/4/6(木)


(蓮舫街頭での画像)

福井新聞に騙される福井市民

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福井新聞にあれ?変だな!と思える記事がありましたので検証してみました。

然し、福井新聞までが読者の疑問に対して事実を伝えず、プロパガンダの一環として偽情報を最もらしく流すとは恐れ入りました。

福井新聞はケムトレイル(化学生物戦争薬品散布の軌跡)を単なる飛行機雲と説明している。その記事をYahooもニュースとして掲載している。

再度申し上げる、
福井新聞が記事にしたものは、飛行機雲ではない。

あの飛行機雲のような白い軌跡(ケムトレイル)は、アルミニュウム、バリウム、ストロンチウム、チタニウムの溶剤であり、時にはインフルエンザウイルスや放射能やサリンやVXガスが含まれている。

(参照)
『白い飛行機雲に含むサリンとVXガス』  2013/9/30(月) 
US admits chemical weapons tests
米国はケムトレイルを化学兵器テストであることを認める
Thursday, 10 October, 2002, 00:53 GMT 01:53 UK
2002年10月10日木曜日 00:53 GMT 01:53 英国BBC放送

●そのプロパガンダ記事

福井上空、飛行機雲が多数出現なぜ
国際線通路、湿度など気象条件が整う

福井新聞 2017年6月8日 午前11時00分

6月6日福井の空を見上げてちょっと驚いた人がいたかもしれない。青い空に細い白い帯が縦横に駆け巡っていた。飛行機雲だ。時間帯によっては一度に5、6本が見えた。一本一本の雲は風に流されて少しずつ形を変え空全体を駆け巡っているようにも見えた。なぜ飛行機雲がよく見えたか考察した。

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 飛行機雲は時々目にするが、何本の雲が一度にくっきりと現れる日は年に何回もない。飛行機雲が現れるには空の気象条件が整わなければならないからだ。

 飛行機雲は上空を飛ぶ飛行機のエンジンから出てくる水蒸気が小さな氷となりそれが核になって雲になる。飛行機の後ろにできる渦巻きが周囲の気温を下げて雲にもなる。この二つの要素がからみあっていろいろな形の雲となる。

 飛行機が飛んでいる空に適当な湿度がなくてはならない。乾いた空ではすぐに飛行機雲は消えてしまう。

湿度が高過ぎれば普通に雲が多くなり、飛行機雲は見えない。この日の気象条件がぴったしだったことになる。

 一般に飛行機雲は6000メートル以上の空を飛んでいるジェット機がつくり出すといわれる。だから飛行場の近くでは離着陸で高度が下がり、あまり飛行機雲が見えないこともある。

 6月6日朝、多くの飛行機雲が福井の上空に現れたのは、ちょうどこの時間に福井の上の高い空を飛んでいる飛行機が多かったからだ。(以下省略)
(福井新聞)
(この記事を転記したyahooニュースURL)

フライトレーダー24「flightradar24」
日本全上空を飛行している民間の飛行機の現在状況は、このURLをクリックし開いたら見れる。更に、福井上空を飛行している飛行機のアイコンをクリックすると左の欄に航空会社、便名、機材、目的地、飛行高度などが表示される。

(6月14日午前11時45分ころのフライトレコーダー例)
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但し、この画像にはケムトレイル機を含む米軍キャンプを離発着する戦闘機などの航空機や自衛隊機は表示されない。


福井新聞の情報記事がプロパガンダの嘘八百であることの証明

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(気象庁)

その1)
福井での小松空港での離着陸のジェット機の高度は、3000m~6000m。
それ以外の福井上空を横切るジェット機の高度は、8000m~1万2000m。
但し、たまには高度が3000m弱のもある。

福井新聞が掲げた画像3枚には、恐らく高度2000m台の飛行機雲が4本走っている。然し、午前の同様な時刻にこのような低空を飛ぶジェット機は4機も存在しない。

と言うことは、この擬似飛行機雲をたなびかせたジェット機は、定期便ではなく特殊な飛行と言える。

例えば、ダイヤモンドエアサービス社(DAS)のJA20DA機(註1)を使い、航空写真撮影で名古屋空港を飛び立ち、兵庫県と岡山県の国境付近をとんだ場合、このような4~5往復の青い航路図となる。

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つまり、もしも気象条件次第で空に飛行機雲ができるならば、飛行機雲は4~5本ではなく、往復の10本前後でなければならない。

(註1)ダイヤモンドエアサービス株式会社(略称:DAS)とは
Beechcraft B-200型機(JA20DA)は、毎日撮影飛行を実施することで、地図に使用する航空写真を撮影・提供する。

その2)
低空であると飛行機雲は発生しないと自ら言っているように、これら画像の飛行高度は2000m台の低空だから、よしんば気象条件によって飛行機雲が発生したとしても、その長さはせいぜい数百mにすぎない。

だが、福井上空の自称飛行機雲の長さは数キロ以上もあり異常である。然も、数十秒後には消えるはずだが何本も消えないままである。

拠って、この自称飛行機雲の中には、明らかに水以外の昇華温度の高い化学薬品やアルミ化合物などが混入されているケムトレイルである。

(参照)
目を背けないで、直視しよう
『ケムトレイルに蝕まれた身体』 2013.10.01


『細菌や有害物質を散布できる米法律』  2016/11/10(木) 
≪米国民をウイルスや細菌に感染させる実験を行う法律≫
PUBLIC LAW 95-79 [PL 95-79]
TITLE 50, CHAPTER 32, SECTION 1520
"CHEMICAL AND BIOLOGICAL WARFARE PROGRAM"

『日本の災害:米国特許の気象兵器攻撃』 2016/9/20(火) 


(参考)
6月12日午後6時20分過ぎの島本町ダイエー水無瀬店上空のケムトレイル。

細い方の白色が濃い軌跡は、島本上空で散布して間もないもの。
薄く拡大して見えるのは、丹波篠山や福知山、亀岡上空で散布したケムトレイルが西風で移動しながら広がったもの。
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6月13日のケムトレイル
島本町のJRをまたぐ高架道路より撮影

画像上方の大半はケムトレイル
ケムトレイルを噴出しているジェット機がいたものの、大学生と立ち話していたら、いつのまにかどこかに行ってしまった。
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これが東風に流され、更に淀川の北向きの川風に乗ると、京都市伏見区一帯に目に見えないケムトレイルが降り注ぐことになる。(向こうの山は天王山)
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6月10日の上空もケムトレイルだらけで、パチリしようとカメラをとりに帰宅したものの、別のことに気を取られ、ころっと忘れてしまった。


真珠湾後も今も続く米国の自作自演

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本当は、別の記事を掲載するつもりが寄り道してしまいました。
取り敢えず、機械翻訳のまま掲載します。尚、順次意訳して書き直ししますが、2万語を超えるため一部の原文を削除しています。


Pearl Harbor was an inside Job FDR not only knew about the attack in advance, but that his administration did everything it could to cause a Japanese attack on Americ

ルーズベルト大統領(FDR)は、日本帝国海軍の真珠湾攻撃を事前に知っていただけではなく、真珠湾攻撃はルーズベルト大統領による自作自演であった。


October 7, 1940: The Day That Should Have Lived in Infamy
1940年10月7日:犯罪に耐えた日 

Saman Mohammadi 
The Excavator
October 8, 2010
On October 7, 1940, exactly fourteen months before the infamous attack on Pearl Harbor on December 7, 1941, Lieutenant Commander Arthur H. McCollum penned a memorandum, recommending that the United States government provoke the Japanese into attacking America, and thus, allowing America to enter WWII with the American people fully behind the decision. The memorandum is called theMcCollum memo, and there is little mention of it in history textbooks.

サムマンモハマディ 2010年10月8日

1941年12月7日の真珠湾攻撃のちょうど14ヵ月前の1940年10月7日、Arthur H. McCollum司令官の覚書によると、米国政府は日本が米国を攻撃するように誘発し、米国の第二次世界大戦への参入を米国民が許すようにしてから米国は第二次世界大戦に参入することを決定しました。

この覚書は、「コーマムメモ」と呼ばれ、歴史教科書にはほとんど触れられていない。

FDR not only knew about the attack in advance, but his administration did everything it could to cause a Japanese attack on America. Photo: the National Archives.

FDR(ルーズベルト大統領)は攻撃を事前に知っていただけでなく、日本政府がアメリカに攻撃をしかける可能性のあるすべてを行った。写真:国立公文書館

Over the years there were rumors that “FDR allowed the Pearl Harbor attack to happen” but these were cast aside as crackpot conspiracy theories, backed by zero evidence. But such dismissals didn’t work when Robert Stinnett published his book“Day Of Deceit: The Truth About FDR and Pearl Harbor”in 1999.Stinnett, a decorated WWII veteran and author, requested files about the attack, and the events preceding it, through the Freedom of Information Act (FOIA). He discovered that FDR not only knew about the attack in advance, but that his administration did everything it could to cause a Japanese attack on America. One of the most important pieces of information that Stinnett came across was the McCollum memo, which outlined eight points that the FDR administration could do to instigate a dramatic response by the Japanese without the Congress, or the American people getting too suspicious, like cutting off economic ties with Japan, refusing it oil, establishing relations with Japan’s main enemy, China, and other provocations. Stinnett’s book is centered on the new historical evidence that he gathered, which is rigorously documented.
He gave an interview to Douglas Cirignano in 2002 about how he came to his conclusion that the FDR administration pushed America into a war that the majority of the American people were dead set against prior to the attack on December 7. The interview is archived at the Independent Institute, and it is called“Do Freedom of Information Act Files Prove FDR Had Foreknowledge of Pearl Harbor?”An excerpt:

長年にわたり、「FDR(ルーズベルト大統領)は、日本に真珠湾攻撃をさせた」という噂がありましたが、これらは何の証拠もない陰謀論として打ち捨てられました。(註1)

(註1)同じく日本国内でも、真珠湾攻撃後、日本帝国海軍山本五十六提督は、ルーズベルト大統領と組んで、あまり意味のない真珠湾攻撃をしたという噂が立ったそうです。事実、そうでした。
『元米海軍ザカリアス氏が語る山本五十六スパイ説』 2017/3/23(木) 

しかし、ロバート・スティネット氏は、1999年にロバート・スティネット氏の著書「欺瞞の日:真実、FDR(ルーズベルト大統領)と真珠湾の真実」を出版したときにはうまくいかなかった.Stinnettは、情報自由法(FOIA)を通じ、彼は、FDR(ルーズベルト大統領)が真珠湾攻撃を事前に知っていただけでなく、彼の政権は米国に対して日本が攻撃を引き起こす可能性のある全てを行ったことを発見しました。 

(注)以降、ルーズベルト大統領を『FDR』と称す。これは、フランクリン・デラノ・ルーズベルト(Franklin Delano Roosevelt)の略。

Stinnettが目にした最も重要な情報の1つはMcCollumのメモにあり、議会の承認なしで日本の劇的な反応を誘発するためにFDR政権が行うことができる8つのポイントや、石油輸出を拒否し、日本の主な敵国、中国やその他の国との関係を樹立し日本を挑発しました。 Stinnettの本は、彼が集めた新しい歴史的証拠に集中しており、厳密に文書化されています。

(参照)メディアが伝えない大東亜戦争① ABCD包囲網
(※)「ABCD」とは、制限を行っていたアメリカ(America)、イギリス(Britain)、オランダ(Dutch)と、対戦国であった中華民国(China)の頭文字を並べたもの

彼は、2002年にダグラス・シリニャーノ(Douglas Cirignano)とのインタビューで、FDR政権が12月7日の攻撃の前に米国人の大半が死んでいた戦争にアメリカを押しつぶしたとの結論にどのようになったのかについて語った。独立行政法人であり、「情報の非対称性法ファイルは真珠湾の予知を持っていたか?

(Q)日本海軍による真珠湾奇襲攻撃についての別の主張では、日本海軍はハワイに近づくに連れて無線通信を停止し続けたということですが、これは事実では絶対にないのですか?
Stinnett:そうです。事実ではありません。このことは、米国議会には内緒でしたから誰もこのことを知りませんでした。

(Q)情報の自由の法律があるのに。
Stinnett:はい。

(Q)もしアメリカが日本海軍の軍事的な無線を傍受していたら、ワシントンとFDR(ルーズベルト大統領)は日本が真珠湾を攻撃しようとしていることを知っていたことになります。
Stinnett:ああ、絶対に知っていました。

(Q)あなたはそれが同じくらい簡単だと感じますか?
Stinnett:そうです。それが彼らの計画でした。私の本の中で書いているように、ルーズベルト大統領は1940年10月7日に「戦争への明白な行為」を計画しました。

(Q)あなたは、1941年11月の終わりに、FDR(ルーズベルト大統領)は「米国は日本による最初の明白な一撃を望んでいる」と述べ、すべての米軍指揮官に日本による最初の一撃があるまで待機するよう命令を出したと述べています。スティムソン軍事長官によると、FDR(ルーズベルト大統領)から直接命令されとのこと。 ルーズベルト政権は、戦争の最初の明白な一撃を日本がやるように仕向けたこの政策を支持した記録のようなものがあったのですか?
Stinnett:私は彼が内閣にそれを明らかにしたのか分かりません。彼は彼の親友ハリー・ホプキンスにそれを明らかにしたかもしれないが、内閣の誰かがこれを知っているという証拠はありません。

私はあなたの本に彼らが書いたことを書いたと思っていました...そのうちのいくつかは記録的なものでした...
Stinnett:まあ、いくつかはそうです。スティンソン軍事長官は日記に基づいており、おそらくフランク・ノックス(Frank Knox)も分かっていたでしょう。海軍長官は知っていました。しかしフランクノックスは調査が始まる前に死亡しました。だから私たちのネタ元はスティムソンの日記です。そして彼はそこでたくさんのことを明らかにし、私はそれを私の本で引用しています...

あなたは戦争のキャビネットを意味する必要があります。
はい。スティムソンの日記は、戦争閣僚の9人(軍の人々)が挑発政策を知っていたことを明らかにしています。

ルーズベルトは公然と反対の声明を出しましたが、彼と彼の顧問は、アメリカが最終的に戦争に入る必要があると感じていませんでしたか?
Stinnett:そうです。彼の声明は、「私たちが攻撃を受けなければ、あなたの男子たちを戦争に送りません」という声明がありました。しかし、私はそれが彼の唯一の選択だと思います。私はその本で表現しています。

Who was Lieutenant Commander Arthur McCollum and what was his connection to the Pearl Harbor attack?
Stinnett:He worked for Naval intelligence in Washington. He also was the communications routing officer for President Roosevelt. So all these intercepts would go to Commander McCollum and then he would route them to the President. There’s no question about that. He also was the author of this plan to provoke Japan into attacking us at Pearl Harbor. And he was born and raised in Japan.
McCollum wrote this plan, this memorandum, in October 1940. It was addressed to two of Roosevelt’s closest advisors. In the memo McCollum is expressing that it’s inevitable that Japan and America are going to go to war, and that Nazi Germany’s going to become a threat to America’s security. McCollum is saying that America’s going to have to get into the war. But he also says that public opinion is against that. So, McCollum then suggests eight specific things that America should do to provoke Japan to become more hostile, to attack us, so that the public would be behind a war effort. And because he was born and raised in Japan, he understood the Japanese mentality and how the Japanese would react.
Stinnett:Yes. Exactly.
Has the existence of this memo from Commander McCollum ever been revealed to the public before your book came out?
Stinnett:No, no. I received that as pursuant to my FOIA request on January 1995 from the National Archives. I had no idea it existed.
FDR and his military advisors knew that if McCollum’s eight actions were implemented—things like keeping the Pacific fleet in Pearl Harbor, and crippling Japan’s economy with an embargo—there was no question in their minds that this would cause Japan—whose government was very militant—to attack the United States. Correct?
Stinnett:That is correct, and that is what Commander McCollum said. He said, “If you adopt these policies then Japan will commit an overt act of war.”

誰がArthur McCollum中尉だったのですか?真珠湾攻撃との関係は何でしたか?
Stinnett:彼はワシントンの海軍知能のために働いていました。彼はルーズベルト大統領のコミュニケーション・ルーティング・オフィサーも務めました。だから、これらの傍受はすべてMcCollum司令官に行き、司令官が大統領に引き渡すのでしょう。それについては疑問はありません。彼はまた、真珠湾で私たちを攻撃するために日本を誘発するこの計画の著者でもありました彼は日本で生まれ育ちました

McCollumは1940年10月、この計画書をこの覚書に書きました。これはRooseveltの最寄りの顧問のうちの2人に宛てたものです。メモの中で、マッコムは、日米が戦争を始めることは避けられず、ナチスのドイツはアメリカの安全保障にとって脅威になると表現しています。 McCollumは、アメリカが戦争に立ち向かわなければならないと言っていますしかし、世論はそれに反対しているといいますだから、McCollumは、日本がもっと敵対的になり、私たちを攻撃して戦争に巻き込まれるようにするために、アメリカがすべき8つの具体的なことを示唆しています彼は日本で生まれ育ったので、日本の精神と日本人の反応を理解していました
Stinnett:はい。まったく。

あなたの本が出てくる前に、McCollum司令官からのこのメモの存在が一般に公開されたことはありますか?
Stinnett:いいえ、いいえ。私は1995年1月に国立公文書館から情報公開法(FOIA)に基づいて公開を要求しそれを受け取りました。私はそれが存在するかどうかは分かりませんでした。

FDRと彼の軍事顧問は、McCollumの8つの行動(パールハーバーで太平洋艦隊を維持し、日本の経済活動を封じるなど)が実施されれば、政府が非常に戦闘的であった日本は米国を攻撃することになるとのことです。正しい?
Stinnett:それは正しいです、そしてそれはMcCollum司令官が言ったものです。彼は、「もしあなたがこれらの政策を採用すれば、日本は明白な戦争行為を行うだろう」と述べました

(原文削除)

FDRがMcCollumの覚書を見たという証拠はありますか?
Stinnett:覚書を実際に見たという証拠はありませんが、彼は執行命令に署名した場所を含めて8つの挑発をすべて採用しました。そして、海軍のファイルの他の情報は、彼がそれを見たという決定的な証拠を提供します。

メモはRooseveltの上級顧問の2人に宛てられています。あなたは、そのうちの1人がMcCollumの提案された行動コースに同意している文書を含めます。
Stinnett:はい、Dudley Knox、彼はとても親しい人でした。

「素晴らしい取り決め」は、FDRの軍事指導者が太平洋におけるアメリカの状況を記述するために使用した言葉でした。あなたは "素晴らしい結婚式"が何だったのか説明できますか?
Stinnett: "素晴らしい配置"は、米国、英国、オランダが運営する太平洋の22のモニタリングステーションのシステムでしたこれらは米国の西海岸に沿って、アラスカまで、次いで東南アジアに、そして中央太平洋にまで広がった

これらのラジオの監視ステーションは、私たちが日本のメッセージをすべて傍受して読めるようにしましたか?
Stinnett:絶対に。私たちは日本に音を出すようにしました。

あなたは、1920年代のワシントン以来、常に日本の政府が何をしているのかを知っていたので、「すばらしい取り決め」がとても熟達していたと主張します。それで、日本人が真珠湾を爆撃しようとしているのを私たちが知らなかったと主張するのは、非論理的でしょうか?
Stinnett:それは正しいです。

(原文削除ZZ)

歴史家のアーサー・スコット・トラスク(Arthur Scott Trask)は、「帝国の陰謀」と題した本書の見直しの理由を説明しています。スインネットはなぜ、悪名高いパールハーバーの攻撃について正確かつ完全な描写ができたのですか? :

「スティネットは、議会が調査(1945-1946年と1995年の二度)をしなかったとき、真実を明らかにするためにどのように管理したか?答えはStinnettのインテリジェンス、完全性、そしてぼんやりとした研究努力(17年続く)にあります。私たちが経験から知っている資質は、議会調査ではあまりにも欠けています。

しかし、それはまた、1983年に著者が提出した重要な情報自由法(FOIA)要求にもありますその年、Stinnettは米国海軍の太平洋戦争の通信情報ファイルの存在をしりましたその数は戦前と戦中の米国の通信情報に関する100万件の文書でした。著者の要請は最初に拒否されましたが、1994年に海軍は記録を機密扱いにすることを決めました。 Stinnettがすぐに発見したように、主要な傍受と文書は元に戻され、一部はレコードから抜けていたし、他の文書は重要な情報を隠すように変更されていました。しかし、Stinnettが真実をまとめるためには、おそらく不注意で十分な情報がリリースされていました。

Nobody in the mainstream media has interviewed Stinnett since the book’s publication. In the interview with Cirignano, Stinnett said that besides a few favorable reviews by the New York Times, The Wall Street Journal, and other newspapers, the media has been silent. The truth about the real origins of America’s entry into WWII is effectively censored, as is the truth about 9/11. “Neither ABC, CBS, NBC, CNN, or Fox News have carried a word,” Stinnett says.

この本の出版以来、主流メディアの誰もStinnettにインタビューしていません。 チリニャーノとのインタビューで、ニューヨーク・タイムズ紙、ウォール・ストリート・ジャーナル紙、その他の新聞が数回好評をいただいたほか、メディアは黙っていると述べました。 第二次世界大戦に入るアメリカの真の起源に関する真実は、効果的に検閲されています「ABC、CBS、NBC、CNN、Fox Newsのいずれも、一言も言わなかった」とStinnett氏は語ります


パールハーバー攻撃での米国政府の二重性(陰謀)から得られる教訓は何ですか? 私たちはヒトラーが死亡したためにFDRを言い訳しますか?ナチスは挫折し、自由は救われ、アメリカは英雄の国とみなされましたか? ある人は「はい」と言います。 結局のところ、もしドイツがイギリス軍を倒し、ソビエト軍を打倒しようとしていたら、アメリカはどうしただろうか? 死んだ犬のように待って、ナチスが米国のファシストの内部関係者と協力して憲法上の政府を崩壊させたり、ヒトラーが海に侵入しないように祈ってください。 ヨーロッパの紛争にアメリカを引き込み、世界の脅威を破壊するために、その偉大な資源と強力な軍隊を使用することは賢明ではありませんでしたか?

 確かに、3000人が死ぬ必要がありましたが、必要な犠牲なしには何もできません。

I don’t see the attack that way, but I do understand this point of view, and it is logical in a warped way. But, I ask; what did the American people gain by defeating the Nazis? Millions of suburban homes, and nationwide highways, that’s about it. Meanwhile, the U.S. government hired Nazi scientists, established repressive institutions like the CIA, and grew its military into an unstoppable anti-democratic machine – a “military-industrial-congressional-complex,” as Eisenhower described it at the end of his presidency.

私はそのような攻撃は見ませんが、私はこの観点を理解しており、それは歪んだ形で論理的です。 しかし、私は尋ねます。 アメリカ人はナチスを倒して何を得たでしょうか? 数百万の郊外の家、そして全国の高速道路がそれです。一方、米国政府はナチスの科学者を雇い、CIAのような抑圧的機関を設立し、その軍事力を阻止できない反民主主義の機械、すなわち軍事産業の議会に統合しました

What did America’s victory in WWII really achieve? The American people crushed a global menace in Europe, while helping to create a global menace in their own backyard. And that global menace has overthrown democratically elected countries, killed millions of people, assassinated world leaders (including its own in 1963), committed terrorist acts, and war crimes across the world; all things that a global menace like Nazi Germany would’ve done, except America’s shrewd, elite-owned government did these crimes with a little more grace, behind a democratic facade.

第二次世界大戦でアメリカの勝利は本当に何を達成しましたか?米国の人々は、自分の裏庭に世界的な脅威を作り出すのを助けながら、ヨーロッパの世界的な脅威を打ち砕いた。 

そして、世界的な脅威は、民主的に選出された国を倒し、何百万人もの人々を殺し、世界の指導者を暗殺し(1963年に自らを含む)、世界中で戦争犯罪やテロ行為を犯した。 

アメリカの鋭利なエリート所有の政府を除いて、ナチスドイツのような世界的な脅威が、民主的なファサードの背後にあるもう少し恵みをもってこれらの犯罪をしたことを除けば

(原文省略XX)

TraskはStinnettの本をレビューした際、アメリカの外交政策の不道徳な次元と先天性の偽善に取り組みました

"ここでは、終わりが手段を正当化するという教義を利用しているアメリカ人のもう一つの例がある

アメリカ人は、この教義が裸の命題として提示されたときに、この教義の倫理的正統性を否定するのは速やかですが、道徳的に疑わしい習慣を正当化するために、より容易に回帰するという教義はありません

広島と長崎の核兵器大虐殺を擁護している人たちは、アメリカの命を救ったので道徳的に正当化されたという最初の防衛線であると主張していませんか

そして、近い将来、真実を否定することのできない人々から聞くことは期待できません

「ルーズベルトの二重性は、ヒトラーを止める必要があるため正当化されました」この質問に対するキリスト教徒の反応は、 "なぜ、「良いことが来るように悪をささげましょう」と言わないのですか? 

-私たちは中傷的に報告されており、何人かは私たちが言うことを確信している彼らの非難は正当です。 "(ローマ3:8)

私たちはStinnett氏に感謝の義務を負っています。パールハーバーの背後にある真実を明らかにしたばかりでなく、そのようにして、アメリカ戦前の海軍知能とキーストーン警官としての高い地位を誇っています。六十年後、アメリカの勇敢な修正主義者の歴史家たちは、裁判所の歴史家の執拗な作物がかなり不満を抱いていると認められています。

t is interesting that after seventy years the U.S. empire resorts to the same tricks to get its way in the global arena. Nine years ago, onOctober 7, 2001, America invaded Afghanistan after the September 11 attacks, another infamous example of government deception about another “surprise attack.” This time, though, American leaders didn’t just allow the attack to happen in America, they orchestrated it from scratch.

70年後、米国の帝国は、世界的な舞台で同じ道を歩むことに夢中になりました9年前、2001年10月7日、9月11日の攻撃の後、アメリカはアフガニスタンを侵略しましたこれは別の「奇襲攻撃」に対する政府の欺瞞のもう一つの有名な例です今度はアメリカの指導者は、 彼らはゼロからそれを調整しました

It is in some ways comforting to know that the age of government terror and official deception did not begin on September 11, 2001, because it probably means that we are near the end of an age, whereas December 7, 1941 was only the beginning.

2001年9月11日に政府の恐怖と公式欺瞞の時代が始まらなかったことは、何らかの意味で慰めていますなぜなら、おそらく私たちは時代の終わりに近づいているのではないのに対し、1941年12月7日は始まりに過ぎないからです

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Stinnett’s book is important because it is not just another work of history to be put away under the “old news” category, it draws lessons that are relevant for today’s world, when America is in the middle of another manufactured war. The book helps reveal the big lie that “American power secures the free world.” Once we know that this is not true, and that the American people and the whole world have been lied to by U.S. leaders about America’s true history in the last seventy years, then we are more likely to change the current course by the treasonous U.S. government that is pushing the world towards destruction, and global chaos.

Stinnettの本は重要なことだなぜなら、それは、「古いニュース」カテゴリの下に置かれる歴史の単なる仕事ではなく、アメリカが別の製造された戦争の真っ只中にある今日の世界に関連する教訓を引き出すからだ。 

この本は、「アメリカの力が自由な世界を確保する」という大きな嘘を明らかにするのに役立ちますこれが真実ではないことを知り、そしてアメリカの人々と世界中がアメリカの指導者によって最後の70年間 世界を破壊に向かわせている反逆の米国政府、そして世界的な混乱によって、現在のコースを変える可能性がさらに増しています

When asked by Cirignano about why he thought the book was important for our times, Stinnettanswered:

Stinnett:It’s important because it reveals the lengths that some people in the American government will go to deceive the American public, and to keep this vital information—in our land of the First Amendment—from the people. And that’s against everything I believe in.

チリニャーノから、なぜこの本が私たちの時代にとって重要だと思ったのか尋ねられたとき、Stinnettanswered:

Stinnett:米国政府の一部の人々がアメリカの国民を騙し、この重要な情報を第1条改正の土地に人民から守るために行く長さが明らかになるので重要ですそれは私が信じているすべてのものに反するものです

Here are some links to get more information about Robert Stinnett’s bookDay of Deceit: The Truth about FDR and Pearl Harbor:
Stinnett’s page at the Independent Institute.
Stinnett – The Pearl Harbor Deception.
Stinnett’s three interviews with Antiwar’s Scott Horton (June 1, 2003; January 29, 2005; December 7, 2007).
Robert Stinnett, Day Of Deceit: The Truth About FDR and Pearl Harbor, on the Power Hour – 1/4

ロバート・スティネットの本「欺瞞の日:FDRと真珠湾の真実」の詳細については、次のリンクを参照してください。(注)このリンクは原文から開いて下さい。

Independent InstituteのStinnettのページ。
Stinnett - 真珠湾の欺瞞。
StinnettのAntiwarのScott Hortonとの3回のインタビュー(2003年6月1日、2005年1月29日、2007年12月7日)。
Robert Stinnett、Deceitの日:FDRと真珠湾の真実、パワー・アワー - 1/4

Truth11 Films | Perpetual War

11mins
Music: Set to Opeth: The Lotus Eater

Truth11 Films 5th short film: We have been tricked into fighting perpetual wars of mass genocide for pointless profit. There is no enemy. The enemy is within the US government. All exterior enemies are created to justify the advancing military industrial complex.

There is only one way war will end. The masses must rise up, unite, and demand world peace.

真実11映画|永遠の戦争

11分
音楽:Opeth:The Lotus Eaterに設定されています

Truth11 Films第5回短編映画:私たちは無益な利益のため大量虐殺の絶え間ない戦いに挑戦しました敵はない敵は米国政府内にいるすべての外敵は、進んでいる軍事産業団地を正当化するために作成されています

戦争が終わる唯一の方法があります。大衆は、立ち上がり、団結し、世界の平和を求める必要があります。


(原文)

米国を破壊する移民(難民)優遇制度

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(今回の掲載記事の要旨)
ニューヨーク州のウティカという街の25%は、難民のイスラム教徒で、然も、その大半が生活保護(フードチケット)を受けている。それは米国市民が払った税金からだ。更に、難民は申請さえすれがシステム上、簡単に生活保護を受けられるが、米国市民にとって生活保護への窓口は非常に狭い。

それどころではない。街の公務員などの要職は、イスラム教徒で占められている。この現象は、国家と国民を破壊するワンワールド主義に基づいている。

(持論)
EUで起きている難民の受け入れも同じことが言える。
何れ国体の破壊と民族の種別の破壊であり混血制作でもある。
これらの全ては、国際金融資本による世界統一政府の樹立にある(ワンワールド主義。


◆その記事の本文

CITY OF UTICA 'GONE' - Is THIS YOUR city?
CITY OF UTICA 'GONE' BECAUSE OF (MUSLIM) 'REFUGEE' FLOOD

Liam Clancy June 15 2017  

ウティカの街は 'ゴーン' - あなたの街ですか?
ウティカの町(ムスリム) ' 難民'の被害
(記者)リアンクランシー 2017年6月15日

'Trump has tried to stop this from happening but has been repeatedly blocked by leftist activist courts'

「トランプはこれ(難民流入)を止めようとしたが、左派の活動家の裁判所によって繰り返し防止されている」

WASHINGTON – In a post that quickly went viral, blogger Loretta the Prole outlined how a flood of Muslim refugees changed the face of her hometown of Utica, New York, forever.

ワシントン - 
ブロウラーのロレッタ・ザ・プルルは、急にウイルス(難民)に襲われた記事で、イスラム教徒の難民の洪水が、いかに彼女の故郷、ニューヨークのユティカの様相を永遠に変えたかを概説した。

The piece, titled “My Hometown is Gone,” was written in response to the recent increase in 'refugee' numbers and was designed to “convey what it is like living in an Islamizing area,” according to Loretta.

「私の故郷は消えました」と題されたこの記事は、最近の難民数の増加に対応して書かれたもので、、イスラム教徒地域に住むようなものであることを伝えることを目的に描かれています。

“I’m from the Utica, N.Y., area. Utica is the city nicknamed by the UN ‘the city that loves refugees!’ Soon every American city will be a city that loves refugees! Get ready!” the piece begins sarcastically.

“So I would like to tell you what it is like living in an area where the major city is about 25 percent (or more) 'refugee', mainly Muslim.”

「私はニューヨークエリアのウティカ出身です。 ウティカは、国連「難民を愛する街」と呼ばれる都市です。まもなく、すべてのアメリカの都市は、難民を愛する都市になります! 準備をしてください! "という記事は皮肉っぽく始まります。

「大都市がイスラム教徒を中心に約25%(またはそれ以上)の難民である地域に住んでいるようなものであることを私はあなたたちに伝えたいのです」

The first thing Loretta noticed under increasing Islamization during the Obama era was the conversion of an old Methodist church into a mosque. The next was that Muslim immigrants were increasingly put in local positions of bureaucratic power.

“So let me just summarize: the social worker at the school is Muslim, the administrator who ok’s home schooling is Muslim, the CPS worker is Muslim, the nurse practitioner at the ER is Muslim, the doctor at the ER is Muslim. These are positions of authority that wield a lot of power,” Loretta notes.

ロレッタがオバマ時代にイスラム教徒が増えていることに気づいた最初のことは、古いメソジスト教会をモスクに改装したことでした。 次に、ムスリム(イスラム教徒)の移民がますます地方の官僚的立場に立つようになったということです。

"私はちょうど要約してみましょう:学校のソーシャルワーカーはイスラム教徒です、OKの家庭教育はイスラム教徒です、CPS(サイバーフィジカルシステム)労働者はイスラム教徒です、ER(救急専門外来)の看護師はイスラム教徒です、ERの医師はイスラム教徒です。 これは多くの権力を握る位置です」とロレタ氏は指摘する。

The next development was far more alarming.  “In 2015, a 26-year-old Bosnian 'refugee' in Utica was arrested for supporting ISIS,” Loretta writes. “I went to a couple Trump rallies and meetings in upstate N.Y. before we moved [to North Carolina]. When I mentioned the arrest of this ISIS supporter to a local businessman at one of the meetings, he got a very serious look and said Utica was full of ISIS and the local police were really worried.”

次の展開は遥に驚くべきものでした。 「2015年、ウティカのボスニアの26歳の難民がISISの支援のために逮捕された」とロレッタ氏は書いている。 「私はノースカロライナ州に移る前に、いくつかのトランプ集会や北部の北部の会議に行きました。 このISISサポーターの逮捕について、地元のビジネスマンに話したところ、彼は非常に深刻な見方をしていて、ウティカはISISでいっぱいであり、地元の警察は本当に心配していたと言いました。

As the post-industrial economy of upstate New York continued to collapse, Loretta’s husband lost his job. Attempting to find temporary relief through food stamps, Loretta went to the local Department of Social Services.
What she found there was a Kafkaesque bureaucratic nightmare: Even though her family had no income and four children, her application for food stamps was rejected several times.

ニューヨーク州北部の工業化後、経済が崩壊し続ける中、ロレッタの夫は仕事を失いました。 フードスタンプ(生活保護の食料券)で一時的にしのごうと、ロレッタは地元の社会福祉省に行きました。

彼女はそこにカフカスク(註1)の官僚的な悪夢があったと知りました:彼女の家族に収入がなく、4人の子供がいたにもかかわらず、フードスタンプの申請は何度も拒絶されました。

(註1)カフカスク (人名)フランツ・カフカ (1883年7月3日〜1924年6月3日)ドイツの小説家・ユダヤ人。カフカは官僚主義を再評価している。
Kafka also touches on the theme of human conflict with bureaucracy.

“Want to know why my application was rejected several times even though we qualified?” Loretta asks. “The Department of Social Services in my area is swamped because of the 'refugees'. 25 percent of the city are 'refugees'. Virtually all of the 'refugees' are on welfare. And when they apply for welfare, they don’t do so as an independent entity, as I did. They go through their 'refugee resettlement agency' who deals with the Department of Social Services for them. So basically Americans get the short shrift, and 'refugees' get taken care of.”

“Want to know why my application was rejected several times even though we qualified?” Loretta asks. “The Department of Social Services in my area is swamped because of the 'refugees'. 25 percent of the city are 'refugees'. Virtually all of the 'refugees' are on welfare. And when they apply for welfare, they don’t do so as an independent entity, as I did. They go through their 'refugee resettlement agency' who deals with the Department of Social Services for them. So basically Americans get the short shrift, and 'refugees' get taken care of.”

「生活保護のフードスタンプを受給する資格を取得したにもかかわらず、私の申請が何度も却下された理由を知りたいですか?」とロレッタ氏は尋ねます。 「私の地域の社会サービス局は、「難民」に圧倒されています。 市の25%が「難民」です。 実質的にすべての「難民」は福祉を受けています。 彼らが福祉を申請するとき、彼らは私のように受給資格を取得する必要はありません。 彼らは彼ら難民のための社会サービス局「難民移転機関」で申請は認可されます。だから基本的に米国人はさっさと却下で片づけられ、難民は保護を受けます。

Not only do 'refugees' get preferential treatment over American citizens, but they bring disease as well. Loretta cited a WND article relaying the re-emergence of TB in Utica.

“This is why so many Democrats voted for Trump. Americans are getting squeezed out by non-Americans at multiple levels,” she believes. The county where Utica is located is historically a Democrat county, but it went for Donald Trump in the 2016 presidential election. “Americans can see that they are being forced to accommodate non-Americans to their own detriment and expense,” Loretta states.

「難民」はアメリカ市民よりも優遇措置を受けるだけでなく、病気も引き起こします。ロレッタ氏はウティカでのTB(結核)の再発を中継するWND(註2)の記事を引用しました。

(註2)WND - A Free Press for a Free People
自由な人のための自由なプレス

"これが、多くの民主党がトランプに投票した理由です。 アメリカ人は複数のレベルで非アメリカ人によって圧迫されている」と彼女は信じています。 ユティカが位置している郡は歴史的に民主党ですが、2016年の大統領選挙ではドナルド・トランプに投票しました。 「アメリカ人は、アメリカ人以外の人たちのために自分自身の犠牲と費用を負うことを余儀なくされているのを見ることができます」とロレッタ氏は述べています。

In response to the article, Loretta has received harassing messages and even death threats from Muslims and non-Muslims alike, leading her to call the police. But she refuses to back down.

“I shouldn’t have said anything. But Trump is just letting this happen – same as Obama – and I see where this is going [and] what the stakes are,” she tweeted Sunday.

この記事により、ロレッタはイスラム教徒や非イスラム教徒からの嫌がらせのメッセージや殺しの脅しさえも受けて警察に電話しました。 しかし、彼女は記事の撤回を拒否します。

"私は何も言わなかったはずです。 しかし、トランプはただこれを起こさせているだけです - オバマと同じです - そして、これはどこに行くのかを知っています。そして、彼女は日曜日にツイートしました。

In an interview with WND, Pamela Geller, editor-in-chief of the Geller Report and president of the American Freedom Defense Initiative, said Trump “has tried to stop this from happening but has been repeatedly blocked by leftist activist courts that are bent on globalization, the destruction of borders, and the destruction of the nation-state.  They are bent on keeping America on a path that will only bring civil strife and bloodshed on a massive scale – and sooner than anyone expects,” Geller said.

Geller Reportの編集長でAmerican Freedom Defense Initiativeの会長であるPamela Gellerは、WNDとのインタビューで、これをやめさせようとしているが、反発している左派活動家の裁判所 グローバリゼーション、国境の破壊、国民国家の破壊が含まれます。 彼らは、米国を、民間の分裂と洪水を大規模に(そして誰よりも早く)もたらしてくれる道を維持することに挑戦しています。



東京土産:苺の洋菓子「グレイシア」

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これ、マンマの東京土産。
イチゴ専門洋菓子店「AUDREY(オードリー)」(註1)の焼き菓子「グレイシア」
並ばなきゃ買えない代物とか。
娘も日本橋高島屋で40分ほど並んだとか。

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成る程、女性向きのデザイン。
いちごをカゴに摘んだ娘さんのイラスト。
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食感としては、いちごのショートケーキ、+、ソフトクリームで、外形は花束風。
コンセプトとしては、可愛いいちごブーケ。それといつでもどこでも美味しく食べれる「いちごのショートケーキ」、ですね。

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ある記事によると、次のように書かれています。

まろやかなクリームが、バターの香りも豊かな、ラングドシャクッキーに包まれている「グレイシア」。トッピングにはフリーズドライのいちごがちょこんとのって、本当にブーケのようです。(註2)



(註1)2014年に横浜島屋でオープン。2016年4月からは、東京・日本橋高島屋にもオープン。「グレイシア」はいちごの種類の名前。

尚、阪急うめだ本店でのバレンタインチョコレート博覧会2017 (開催期間:2017年1月25日(水)~2月14日(火) )でも販売していたとの由。

(註2)
苺スイーツ専門店・オードリーのグレイシアが可愛すぎる!

出所不明のトランプ情報

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偽情報(記事D)を何の疑うことなしに簡単に信じるのは米国人も日本人も同じですね。それと偽情報(記事A)を虚偽であると証明して読者を信じさせた記事(記事B)の中では、別の偽情報を潜ませ情報操作するという単純な典型的例がありましたので笑ってしまいました。この手法(記事B)は、NHKドキュメントや池上彰が使う手法ですね。

先ずはNCS(Nevada County Scooper ネバタ郡スクープサイトの記事(A)から
『トランプ大統領は、ケムトレイ機を視察し、今後、この機の飛行を禁じ、この経費を他に回す』というもの。

この記事A中で、米国の三大ネットワークの一つであるNBCが報道したと称する記事Dに飛びついてブログに掲載したのは米国人のみならず、日本の一日に10万アクセスもある著名なブロガーや多くのブロガーだ。

処が、このNBCの記事Dは、誰もそのURLを記載していない代物。
検索しても出てこない代物。

    ★   ★   ★

(記事A) お笑いエセ情報
NCS(ネバタ郡スクープサイト)  2017年2月17日 最初に投稿
Donald Trump Tours Chemtrail Plane/Promises to Terminate Program
ドナルドトランプはケムトレール飛行機巡航プログラムを終了すると約束
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Donald Trump accompanied by select members of his cabinet toured a chemtrail-outfitted dispersal airplane at Andrews Air Force Base yesterday afternoon, according to an NBC news report today. The president is fulfilling a promise to end the controversial program and redirect government funding away from geoengineering operations and towards other programs like roads, the aging electrical grid infrastructure and of course his proposed wall between the United States and Mexico.

“Today marks a great day for our country where we turn out backs on the secret poisoning of our skies, and look to a new future with better roads, a secure electrical grid, and a great wall to protect us from Mexico,” said President Trump reading prepared comments out in front of a Boeing 767 which had been retrofitted for chemtrail spraying. “And hear me you, we are not going to let scientists and other elite eggheads tell us about how to control the environment anymore. It’s America first, not the skies first.”

ドナルドトランプ氏とその閣僚一行は、昨日の午後、アンドリュース空軍基地でケムトレイユ装備の飛行機を見学し、NBCの報道(記事D)によると、大統領は議論の余地のあるプログラムを終了する約束を果たし、政府の資金を地理工学事業から、道路、老朽化し​​た電力網のインフラストラクチャ、そしてもちろん米国とメキシコの間の壁のような他のプログラムに向けてリダイレクトします。

「今日、私たちの空の秘密の中毒に背を向け、より良い道路、安全な電気グリッド、メキシコから私たちを守る大きな壁を持つ新しい未来を模索している私たちの国にとって、素晴らしい一日となっています。ケムトレイル噴霧のために改装されたボーイング767の前で、トランプの読み込み準備ができました。 "そして、私はあなたのことを聞いて、私たちは科学者や他のエリートの卵ヘッドが環境をどう制御するかについて私たちに教えさせません。アメリカが先ずは第一で、空が第一ではないのです。

   ★   ★   ★

(記事B)

Photo of Donald Trump Touring A 'Chemtrail Plane' Is Actually A Boeing Dreamliner
ドナルドトランプ視察の「ケムトレイル機」の写真は実際にはボーイングドリームライナー機だ


Reports that President Donald Trump toured a “chemtrail plane” before terminating the program are false. Not only are chemtrails a conspiracy theory, the photo in the fake report actually shows Trump touring a Boeing Dreamliner earlier this year.

According to Snopes, the fake claim originated on the Nevada County Scooper, a satire website. The article claimed that Trump and members of his administration toured a chemtrail plane as part of his plan to end the “controversial program”—and redirect those funds towards infrastructure and the building of the U.S.-Mexico border wall. It purported:

ドナルド・トランプ大統領がプログラムを終了する前に「ケムトレレイル機」を視察したという報告は、間違っています。 ケムトレイル陰謀説だけでなく、今年初めにトランプ大統領が実際にボーイングドリームライナーを視察した時の写真を転用しています。

Snopesによると、偽の主張はネイバダ郡スクープサイト(NCS)に由来しています。 この記事では、「議論の余地のあるプログラム」を終了し、インフラと米国とメキシコの境界線の建設に向けてこれらの資金をリダイレクトする計画の一環として、トランプと彼の政権メンバーがケムトレレイルの飛行機を見学したと主張しました。 それは⇒、(記事Aへ)

There is, however, no truth to the report. In addition to chemtrails being nothing more than a conspiracy theory, the Nevada County Scooper clearly states in their disclaimer that they are a satire website.

しかし、報告書に真実はありません。ケムトレイルは陰謀論に過ぎないだけでなく、ネバダ郡スクープサイト(NCS)の中での免責条項で明確に述べているようにNCSサイトは風刺のウェブサイトだと言います。(註1)

   ★   ★   ★
(註1)
Nevada County Scooper (NCS)
ネバダ郡スクープサイト
The Scooper is a satirical website is in scope and intent. Sometimes it’s funny; often it is not. in scope and intent. It provides social criticism in a satirical, sometimes news-genre setting. We are not a “fake news” site, but rather an entertainment one. Sometimes it’s just plain-old crappy writing with a few bad jokes. Our intention is not to fool or trick anyone, but obviously it happens. We firmly believe that you can soften a person’s willingness to listen by injecting irony, and yes sometimes humor, into the conversation.

スクーパ(トップ屋)は、風刺的なウェブサイトであり、その範囲と意図があります。 時には面白いです。 しばしばそうではありません。 範囲と意図で それは風刺的、時にはニュースジャンルの設定で社会的批評を提供します。私たちは「偽のニュース」サイトではなく、むしろエンターテインメントサイトです。 時にはそれは、いくつかの悪い冗談で単純な古風な文章です。 私たちの意図は、だれかを欺いたり騙したりすることではありません。 私たちは、皮肉を、そして時にはユーモアを会話に注入することによって、あなたが聞く意欲を和らげることができると確信しています。

(内、記事の一部抜粋)
The 13 Commandments for Good Scooper Writing
良きトップ屋記事の13の戒め
(更に一部抜粋)

1)Don't try to be funny.Humor is a byproduct of the Truth.
1)ユーモアは真実の副産物です。

2)Only write about what you know.Write one true thing, followed by another.
2)あなたが知っていることについてのみ書いてください本当の事を一つ書いて、次に別のもの(嘘)を書いてください

6)Attack people's behavior, not the Unless they deserve it, then attack the person.Sometimes they do.
6)人々の行動を攻撃します。彼らがそれに値する場合を除き、それからその人を攻撃します。

   ★   ★   ★

(記事Bの続き)
The chemtrail conspiracy theory claims that trails left behind in the sky by aircraft actually contain harmful substances that cause many health problems. Many also claim that the government is involved in the spreading of the malicious trails or that they are trying to cover it up. The long-lasting trails, however, are nothing more than condensation trails (contrails) that are left behind by an aircraft at a high altitude. Of course, Trump never toured a chemtrail plane because they simply do not exist.

ケムトレイの陰謀説は、航空機によって空に残された白い航跡には実際に多くの健康問題を引き起こす有害物質が含まれていると主張しています。 多くの人々は、政府が悪意のある航跡を広めることに関与していると主張しています。 しかし、長く続く航跡は、高高度の航空機の結露跡(飛行機雲)以上のものではありません。 もちろん、トランプは単に存在しないケムトレイルの飛行機を見たことはありません。

(付記事項)
トランプ一行が今年初めにサウスカロライナ州チャールストンのボーイング787-10ドリームライナー(Dreamliner)を祝うために訪れたが、ケムトレイルの話は一言も無かったとの記事は他にもある。


(記事C)
実は、トランプは2017年1月17日にツイッターで米国でのケムトレイル散布は終りにすると述べていたが、1時間後、直ぐに削除していた。


JANUARY 16, 2017 BY KILGOAR
Trump Promises end of chemtrails

2017年1月16日キルギア
トランプはケムトレイルの終わりを約束

INTERNET — Donald Trump took to twitter Monday, tweetstorming fans “My very first executive order will END the chemtrailing across America. #MAGA”

Trump's controversial tweets were deleted within an hour of posting.

インターネット - ドナルドトランプは月曜日、ツイートファンに向けて "私の非常に最初のエグゼクティブオーダーは、アメリカ全体のケムトレイルを終了するとつぶやきました。 #MAGA "(註2)

(註2)MAGAとは
Make America Great Again の略。「アメリカを再び偉大にしよう」の意味。2016年のアメリカ大統領選挙戦でドナルド・トランプが選挙キャンペーンスローガンとして使用した

トランプの物議をかもすつぶやきは、投稿されてから1時間以内に削除されました

Dr. Angstrom H. Troubador, lead chemtrail engineer under Obama, told reporters, “Geoengineering with chemtrails is the only thing keeping away catastrophic climate change. Yes, it's costly both to our health, government, and environment, but it's better than failing farms and outright starvation.”

オバマ大統領のケムトレイルのエンジニアであるアングストローム・トロバドール博士は記者団に対し、「ケムトレイルによるジオエンジニアリングは、壊滅的な気候変動を守る唯一の方法だ」と語った。はい、それは私たちの健康、政府、環境の両方にとってコストがかかりますが、失敗した農場や完全な飢餓よりも優れています。

Trump also tweeted, “I will END autism in America by banning all vaccinations on my very first day in office.” The other day Trump's transition team tapped famous anti-vaxxer Dr. Oz for Surgeon General.

先日トランプの移行チームは有名な抗バクスターDr. Ozを外科総長に任命しました。また、トランプ氏はまた、「私はアメリカで自閉症(註3)を終わらせます。

(註3)自閉症
この文中の『autism』の解釈が文字通り自閉症なら、ケムトレイルの化学物質などににより人は自閉症になるとトランプは考えていることを意味す。 

Trump has critics fearing for their lives with his final tweet, “We have a very special surprise for THE MEDIA, CROOKED HILLARY, and ISIS! #MAGA” suggesting a crackdown on political opponents by associating them with terrorism. Previously, Trump has hinted at the return of internment camps for all Muslims and Mexicans, although this is the first hint that journalists and political opponents will be targets of his totalitarian takeover.

トランプは最終的なつぶやきで彼らの人生を恐れる批評家たちを抱えています。「私たちはMEDIA、CROOKED HILLARY、ISISのために特別な驚きを持っています! #MAGA "はテロリズムと関連させることで政治的対抗勢力の弾圧を示唆している。これまで、トランプはイスラム教徒とメキシコ人の収容所の復帰を示唆していたが、ジャーナリストや政治的反対派が彼の全体主義的買収の標的になることは初めてのヒントである。


(記事D)
『トランプはケムトレイルプログラムを終える』とのNBCの記事があるとしているが、その原本が見当たらない。

NBC NEWS サイト

(見当たらないNBCの記事の見出し)
『Donald Trump Tours Chemtrail Plane – Promises To Terminate Program』
ドナルドトランプ、ケムトレイル飛行機を視察 – プログラムを終了すると約束
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社長の嫉妬

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私の履歴書40代本社編

1994年頃の或る日のことです。吉田専務に呼び止められました。
「川口社長がどうしても君を欲しいと言って太秦社長に懇願していましたよ」

びっくりしましたね。
川口社長というと、私の担当する子会社2社の中の1社のNK社(仮称)。私はNK社の月例役員会議に出席していましたし、NK社の支店ごとに行われる社員旅行には都合がつけば参加していました。例えば、名古屋支店とか仙台支店の旅行には。

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これはまずい。
NK社の川口社長は、もうひとつの私の担当する子会社AB社が、超赤字会社から一転して超優良会社に変身した理由を知ったことになる。その理由とは私の考案した特許製品の販売利益によるもの。

だが、あの特許は太秦社長がメディアや社内に対して太秦社長自らが考案したもの、との公言を繰り返している。これは、何かが起きるな。

そう思っていた矢先、やはり新たな事態となりました。
私と、当該子会社NK社の町田専務が吉田専務室に呼ばれました。
それは、太秦社長の指令で、『水無瀬部長(私)の従来の営業部を東日本と西日本に二分割する。東日本をNK社の町田専務が本社の部長として兼務で担当する。西日本を水無瀬部長が担当する』というものでした。

私はやはり起きたか!と思いました。
太秦社長の嫉妬心からとでも言いましょうか。
社内外で信頼される者を忌み嫌っていました。

太秦社長は二代目社長(長男)であったものの、会社が二つに割れるかという噂話が囁かれるほど、社内の一部の部署が熱き信頼を寄せる実弟・佐山専務の下克上の動きがある故、自分の確たる社長の座を築くためにも、いかに実弟・佐山専務を会社から去らせようかと苦慮した経験に基づくものでした。

それにしても、東西二分割とは。
配下の三人の課長とその部下たちは私と小橋部長のどちらの指示で動くのかは未定のまま。

それにそのシフトは、販売主体のもの。
その場合は、小売店対象以外に教育や訓練を受けていない自社の販売ネットを使い他業界に販売出来る製品が必要です。それは特許製品で且つ黙っていても売れる程のレベルのものであることが必要条件です。その製品が無い現状ですから、第一には新商品開発に重点を置くべきなのです。換言すれば、二分割方針とは、新商品開発を放棄せよと言うに等しいのです。

呆れました。
と言っても㈱ウズマサは太秦社長のワンマン経営ですから、異論を挟むことは至難の業。私が西日本担当とすると、霞ヶ関と永田町を町田部長に引き継ぐことになります。然し、人脈の引継ぎは永田町はさておき、霞ヶ関との歴史が浅い故に、おいそれとはいきません。

そこで町田部長と私は相談し、それまでの私の担当部署を社長の指示とは異なる二分割案を練り、私が霞ヶ関の三つの省庁と難関の医療業界担当とし、町田部長は産業機器担当とし、奏上しました。不思議なことに、これに関しての可否の回答は無いので、私たちは私たちが決めた分割案で走りました。社長の目的は私の営業部の分割だったのですね。

他方、とんでもない社長指示が吉田専務経由できました。
それは『太秦社長が京都商工会議所会頭に立候補するから、▲▲社の○○社長を訪問し、太秦社長に投票するように依頼すること』というものでした。

呆れました。
京都商工会議所というと、オムロン(立石)、ワコール、村田製作所、島津製作所、堀場製作所、京セラなどのそうそうたる面々ですから、会頭立候補などは天につばを吐くようなもの。

私は「分かりました」と生返事で応答しましたが、全く動きませんでした。
吉田専務からは「どうだった?」との問いかけが二度ほどありましたが、「ウゥー」とうなる返事をするだけ。半年後には無音となりました。さてさて、次はどんな事態になるのか私は不安でもあり、心待ちでもありました。



私の履歴書40代本社編目次


人間ドックが麻央さんを殺した

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小林麻央さんが22日亡くなりました。
ご冥福をお祈り申し上げます。

23日(金)海老蔵が会見。
真央さんの息絶え絶えの最後の言葉は『愛してい(る)でした。

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罹患から1年8ヶ月後の去年6月、海老蔵さんが明かした麻央さんの「乳がん」。患った“がん”は進行性で、入退院を繰り返しながら治療を受けていた。

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今年1月には放射線治療を終え、退院したが4月に再び入院。その後、5月29日に退院し、在宅医療に切り替えていた。

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健康な時の麻央さんは、毎年人間ドック入りし、毎年乳がん検査のマンモグラフィ)で強烈なX線を乳房に浴びせられていた。

問題は、健康体の乳房に毎年マンモグラフィでのX線を浴びせると乳がんを発症させることが証明されているのである。

その論文とは、

A more recent study published in the British Medical Journal in 2011 titled, "Possible net harms of breast cancer screening: updated modeling of Forrest report," not only confirmed the Gøtzsche and Nielsen's Cochrane Review findings, but found the situation likely worse :

This analysis supports the claim that the introduction of breast cancer screening might have caused net harm for up to 10 years after the start of screening.

さらに最近の調査では、2011年の英国医学ジャーナルで、「 乳がんスクリーニングの可能性のあるネットハザード :フォレストレポートの最新のモデル化」がGøtzscheとNielsenのCochrane Reviewの所見を確認しただけでなく、

この分析は、スクリーニングの開始後、乳癌スクリーニングの導入が10年までの間、正味の害(乳がん)を引き起こした可能性があるという主張を支持する。


昨年の私の記事
■仮説:医師が麻央さんに乳がんを発症させた 2016/6/14(火) 

故意の誤診とマンモグラフィによるがん細胞の創造

乳がんの集団一般検診でも婦人科検診でも、医師の問診、聴診、打診、触診と検査胸部レントゲンを撮っていますね。ここで胸の一部が白く写った場合や胸にしこりがコンマ何ミリでもある場合、精密検査と称して超音波検査と待ってましたとばかりにマンモグラフィだ。

処がこの日本人女性は欧米人と違って乳腺密度が濃く、マンモグラフィでは真っ白に写ってしまう。また、乳癌も真っ白に写るために区別がつかなくなる。だから、マンモグラフィで何度も撮る。

そもそも胸のしこりの80%以上は、がんではないが、より精密検査と称して、マンモグラフィで普通のレントゲン胸部撮影の1千倍の強度の放射線を乳房に照射。それも何度も。それで確実にがんを作る。


■実は有害な健康診断と検診の罠 2015/12/15(火) 

A Cochrane Collaboration meta-study found that routine annual physicals did not measurably reduce the risk of illness or death, and conversely, could lead to over-diagnosis and over-treatment. The authors concluded that routine physicals were unlikely to do more good than harm

国際研究グループのノルディックコクランのメタ研究では、毎年規定通りの健康診断をしても、病気や死のリスクが測定できるほどに減じないことに気付き、過剰診断と過剰治療が逆に病気や死を引き起こすかもしれないとした。著者(研究者)達は、規定通りの健康診断は、その弊害よりも有益であるという可能性は低い(= 効果がない)と結論した。

マンモグラフィーが乳がんを作る 2015/12/17(木) 
How X-Ray Mammography Is Accelerating The Epidemic of Cancer
エックス線のマンモグラフィーはどのように癌の流行を促進しているか
Friday, June 8th 2012 at 2:15 pm
2012年6月8日(金)

■『乳がんは医師により創造される』 2013/3/5(火) 
静岡市立清水病院は最初に乳がんありき!
ガンの所見が一切なくてもガン判定!
1000人以上の女性の乳房が切り取られた!

■乳がんの原因は牛乳・牛肉  2014/11/29(土)
書籍名 『乳がんと牛乳 がん細胞はなぜ消えたのか』 
Your Life in Your Hands – Understanding,Preventing and Overcoming Breast Cancer



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