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島本町水無瀬は、京都嵐山から流れる桂川(途中、鴨川と合流)・琵琶湖からの宇治川・奈良方面から流れる木津川の三つの川の合流地点です。ここから淀川となって大阪に流れます。 [[img(http://img.blogs.yahoo.co.jp/ybi/1/7d/df/minaseyori/folder/1462267/img_1462267_55109248_4?1289239015)]] 島本町水無瀬については、谷崎潤一郎著小説「蘆刈(あしかり)」で結構詳細に述べられています。ここ水無瀬は、小倉百人一首を並べたら、水無瀬の情景になるという藤原定家の隠れた後鳥羽上皇思いの舞台です。 参照:「百人一首の秘密」著者林直道教授の公式サイト http://www8.plala.or.jp/naomichi/ 参照:「水無瀬絵図」小倉山荘サイト  http://www.ogurasansou.co.jp/site/hyakunin/hyakunin02.html (追記)小説『蘆刈』に基づく私のブログ記事 谷崎潤一郎原作・主演田中絹代 http://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/43928675.html 愛するが故に妻との別離 http://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/43963187.html 阪急大山崎下車の谷崎潤一郎 http://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/46246160.html 京都に在った諏訪湖より大きな池 http://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/46870978.html 十五夜お月さんと山崎の橋 http://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/61587198.html 水無瀬野の歴史 https://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/61399688.html (お知らせ)09.12.06 ①公序良俗に反するコメントや、因縁コメントは直ぐにカットします。 ②コメントは、空行も含めて10行以内でお願いします。➂私の記事や私見に反論のある方は、先ず自分のブログで論証してください。

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    しっこうゆうよ! (^◇^)

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    A dad is a dad. Only dads have the patience and courage to stay calm even if their kids ruin their lives for no reason at all.

    おとうさんは、おとうさんです。

    たとえ彼らの子供がまったく理由もなく彼らの命を滅ぼすとしても、おとうさんだけは穏やかなままでいる忍耐と勇気を持っています。

       ★   ★   ★

    こんな大波をかぶった彼女は次にどうなるんでしょうね。(^◇^)

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    Wow! Check out the water arrangement.



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  • 10/08/16--01:08: 単細胞・狂気社会



  • 石原さとみに「看護師なめんな!」批判殺到 本人は「今も勉強している」
    J-CASTニュース 10月8日(土)


    女優の石原さとみさん(29)がテレビのトーク番組で、30歳からの抱負を聞かれ、「看護師になりたいんです」と答えた。現在も勉強中なのだという。なぜ看護師になりたいかと質問されると「もし(芸能界を)干されたら分からないから」などと答えたため看護師や看護学生と思われる人たちから「看護師なめんな!」「私たちは干されたらなりたい職業に向かっているのか」などとネット上で批判が渦巻いた。

     一方で、看護師を目指しているのは事実と考えている人もおり、石原さんを擁護する声も少なくない。(中略)

    30代にやりたいことは17年の元日に手帳に記す予定になっているそうで、司会の上田晋也さんからからやりたいことは決まっているのかと聞かれ、

    「今も勉強しているんですけど、看護師さんの勉強をしていて、看護師になりたいんです」と答えた。

    上田さんの、「女優をやりながら看護師さんをするのか?」
    という質問に対し、

    「もし(芸能界を)干されたら、分からないから・・・」
    と言ったため、出演者から、

    「干される手応えがある?」
    「何か企んでいるわけ?」
    と矢継ぎ早に質問が浴びせられることになった。石原さんはそれには答えず微笑んでいた。

       この発言が看護師や看護学生、関係者と思われる人たちから怒りを買った。ツイッターには、

    「看護師になりたいとか。 看護師なめんな!」
    「石原さとみが干されたらなりたい職業に向かってる私達看護学生...」

    「どうせ世の中は『石原さとみが看護師になったらめっちゃかわい~』とかなんだろうけどね...看護師からしてみたら『やれるもんならやってみな』って感じだわ。看護師になるまでどんだけの実習とどんだけのレポートとどんだけの涙を流すと思ってんのよ!悔しい!悔しい!あ?もぉなんなの」

    などといった大量の批判が出て大荒れになった。

    (以下省略)


    (私見)

    いよいよ社会はここまで来ましたね。

    石原さとみの拝んでいる宗教はさておき、人生、何が起こるか分からない。
    芸能界のみならず一般社会でも万が一の為に、何らかの資格をとっておくことは必然ではないにしろリスクヘッジとして望ましいこと。

    これを何で騒ぐのか。
    どうやら昨今のツイッターで騒ぐ連中の脳は、携帯の電磁波や人工甘味料や水銀入りワクチンや放射能で一部未発達や破壊され、単細胞化しているのかもしれない。


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    癌(ガン)とは医療・医薬品業界が金儲けをするために市民を騙す造語である。ガンは医学界でいうガンではなく、水虫やたむしやガンジタのような真菌の免疫力低下による単なる増殖体である。

    『ガンは医師が造る』 2016/7/20(水) 
    癌のガンジダ説

    真菌感染症というと水虫、たむしのように患部が皮膚の角質などに止まり真皮に及ばない『表在性真菌症』と、皮下組織や、脳、肺、心臓などの内部臓器まで及ぶ『深在性真菌症』がある。

    つまり、『深在性真菌症』とは、皮膚の角質に白癬菌が広がるように、皮下組織や内部臓器に真菌が増殖し広がる事象が認識されていて、高血圧、動脈硬化、心疾患、脳疾患、各臓器での感染炎症などにつながると研究されている。

    『深在性真菌症』の原因として、アスペルギルスを筆頭に、カンジダ、クリプトコッカス、ムーコルなどの接合菌が4大原因真菌といわれている。 ヒトと同じ真核生物である真菌は、原核生物である細菌とは異なり、構造が複雑で、菌糸や分生子を形成する。

    まとめると、いわゆるがんとは、細胞の突然変異によって増殖した細胞の組織塊である悪性腫瘍が引き起こすものではなく、真菌の組織塊が、免疫力の低下などで内部臓器内で増殖拡大する現象であるとうことになる。

    真菌であるガンジダの増殖の様子


    私の真菌であるインキンたむしの罹患体験


    21歳ごろのこと、上坂君(仮称)(註1)は京都の左京区に部屋を借りていました。
    札幌から彼女が来た時だけその部屋に泊まり、以外の日は、私たちと一部屋に5人ほどで寝ていました。

    蒸し暑い夏の昼頃だったと思います。
    皆、部屋でごろごろ寝ていると、2階へ北井君(仮称)(註2)が上がってきました。そしてうつ伏せになりながら尻をぼりぼり掻く上坂君のパンツの端から僅かに見える黒っぽいものを見つけて言いました。

    「こりゃ、インキンたむしだな」
    北井君は強引に嫌がる上坂君のパンツを下げ尻全部を露出させました。

    びっくりしました。
    臀部のパンツで隠れていた一帯のみが赤黒くなっているのです。
    インキンたむしや水虫とは無縁の私でしたから、まさかこれが!

    (画像の説明)
    右の画像はケムトレイルに蝕われた身体の状態ですが、彼の場合は、左の画像のようなパンツ(トランクス)を履いていて、そのトランクスに覆われている部分全体が、右の画像のように地球儀の大陸が如く赤黒くなっていたのです。
    イメージ 1

    北井君は言いました。
    「自分は元自衛隊員だからインキンについては詳しいよ」

    更に
    「自衛隊では誰彼となく移る。インキンになったらクレゾール(註3)を塗る。これが激痛。でも一発で治る」

    (註3)クレゾール 従来、医療機関などで消毒薬として用いられたが、特有の強い臭いと取り扱いの困難さから、医療機関での使用は減少している。

    更に
    「このインキンの状態は、抗生物質に耐性が出来ているからこうなるんだ」

    上坂君は、札幌時代、結核に罹り抗生物質の注射を射っていたそうです。
    私 「この尻で札幌から会いに来た彼女と一緒に寝たのかい?」

    上坂君はそれから二年後に突然京都で働く女性と共に京都を去るのですが、その記念に(?)私の左股座に2mm程の小さな赤い点のようなものが出来るんです。
    イメージ 2

    不思議なことに痛くも痒くもないんです。
    オロナイン軟膏などを塗ったのですが変化なし。

    以降この形状で無変化のまゝ推移するのですが、30年後。東京に単身赴任で半分地下室のような会社の寮に住み始めましたら、目に見えない速度でじわりじわりと広がり始めたのです。

    ここで初めてのインキンたむしと知ったのです。
    以降、悪戦苦闘するのですが、この体験記は長文になりますので後日にして、『私のインキンたむしになった理由と再発』に似た体験をした女性の記事がありましたので、以降に掲載しました。

    尚、何故に30年後に急に変化したのかの原因は、先日、初めて知ったのですが、私の場合は、実は、歯の治療にあったのです。これの説明も別途後日記事にします。

       ★   ★   ★

    いんきんたむしを発症した女性の体験談や感想
    ainaさん(専業主婦・50~54歳・女性)

    高校生の時、太ももの付け根に赤い筋の様な物ができ、とても痒くなりました。何かのばい菌かと思い、熱湯をかけたりしましたが、痒みは治まりません。

    皮膚科に行くといんきんたむしと言われ、とても恥ずかしかったです。看護師さんにも笑われ惨めでした。

    原因は祖父が病気を持っていて、お風呂の椅子でうつったみたいです。薬を付けてすぐに良くなりましたが、10年後にアキレス腱を切った時、潜在していた菌がギプスに入ってしまいました。

    そこでも看護師さんの見世物にされ、泣きたかったです。
    治ったようでも薬を止めずに続けて今は発症していません。

    本当に散々な目に遭いました。
    女性の方も男性からうつるのでお気を付けて下さい!

       ★   ★   ★

    ガンジダについては、下記ユーチューブが分かり易いかも。


    15. カンジダについて


    (参考)

    (註1)上坂君のこと
    私の履歴書 No.83
    《竜宮城の玉手箱を開けて》《私の人生を大きく変えた友》 2008/6/25(水) 
    ^^^^^頻繁にM電気工場の夜の女子寮通い。遂に結核になった浜中さん。特高に追われていた上坂君。

    私の履歴書 No.84
    《渡りに船だった理由》《リチャード・キンブルとは訳が違う》 2008/6/25(水) 
    ^^^^^京都アリーナの帰路夕立。びしょ濡れで高熱。友人の宿舎に一時的に引っ越したら友人消えて大騒動。

    (註2)北井君のこと
    私の履歴書 No.82
    警官のピストルの弾が耳元をかすめる 《ある告白》 2008/6/22(日) 
    ^^^^^実は、五条楽園生れの彼は全国指名手配の強盗犯だったのです。

    (ガンジダビデオ ダウンロードURL)

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  • 10/10/16--16:56: 医師が短命だった訳

  • 私の1995年春からの東京単身赴任時代、北は北海道から南は沖縄まで、各地支所の要請により各地の顧客病院の院長に挨拶訪問をしたときのこと。

    半数以上の院長が煙草を吸いましたから、私も遠慮なく煙草を吸えました。
    「煙草は身体に悪いと言われていますが」と問うと、それは嘘だとのこと。

    又、ある病院でのこと、院長の診察が長引いているとのことで院長室で待っていました。暫くすると院長が帰ってくるなり、デスクの上にあるプラスチック製の小さな容器の中のカプセルを何個か飲みました。

    私は不思議に思い「それは何ですか?」と聞くと抗生物質だというんです。
    「どうして飲むんですか?」と聞いたら、外来診察で色々な病気の人を診察するので、罹患予防のためと言うのです。それもほぼ毎日、診察後に飲むのだそうです。

    別の病院でも院長のデスクには同じような容器があり、同じく聞くと、同じく抗生物質で、診察後に飲むと言っていました。

    各地の病院の院長室で面談した際の類似の容器をデスクに置いてあるケースは3割前後だったと思います。

    1997年頃だったと思いますが、ある学会での発表は『東京都は無医村になる』というようなテーマでした。新人医師は開業をしない傾向であるということと、都心部の開業医を年代別に分類し、開業医の所在地に〇印を付けた地図をスライドで何枚か映し出されました。

    それがそれが、大半の開業医は65歳以上だったのです。更に、医師は一般人より短命だから、あと10年もしたら街から医者が消えるとのこと、成程と思いました。

    他方、当時の学会でも東京都内の医師の平均寿命は他府県に比較すると更に短い(50歳代後半?)と言っていましたから、若手開業医の死亡率も高いのでしょう。

    尚、通説では「医者の不養生」とか、「過酷な労働」とか、「不規則な生活」が原因で、短命と言われていました。

       ★   ★   ★

    今の病院の院長のことは分かりませんが、当時の院長の何割かは、診察後に抗生物質を飲んでいるのですから、当然、院長に限らず、主に内科医も常時抗生物質を飲んでいたものと思われます。

    当時は抗生物質の効かないMRSA(マーサ、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)による院内感染が騒がれていましたが、抗生物質バンコマイシンは「耐性菌が出現しない抗生物質」といわれていましたから、彼らの服用していたのはバンコマイシンだったでしょう。

    しかし、1997年にVRE(バンコマイシン耐性腸球菌)が出現し、バンコマイシンであっても耐性菌が出現するということが判明し、大騒ぎになりました。(註)

    (註)昨今の脅威は『CRE・カルバペネム耐性腸内細菌科細菌』
    耐性菌への最後の切り札といわれるカルバペネムを含め、ほとんどの抗生物質が効かない最強の耐性菌

    今、振り返ってみれば、このような早期死亡の原因は、過労というよりも抗生物質にあったように思われます。

    つまり、外来患者が持ち込んだ細菌や院内に漂う細菌から身を守るために、医師は継続的に抗生物質を服用し、体内に入り込んだ色々な細菌を殺すにしても、同時に、ガンジダ菌の増殖を抑えるデーデルライン桿菌や腸内の善玉菌までも殺してしまっていたことになります。

    医師が何らかの病にかかった場合、あっという間に重篤に陥り、打つ手が無いまゝご臨終を迎えたケースが多かったでしょうね。

       ★   ★   ★

    余談になりますが、

    この抗生物質の常用は、抗がん剤の服用と類似しています。

    簡単に言えば、抗がん剤は一時的に癌細胞を減じたり消滅させたとしても、体内の免疫力であるマクロファージやナチュラルキラー細胞(NK)まで殺してしまう。

    故に、生き残った癌細胞や悪玉菌にとり、抵抗勢力の弱体化した体内では、益々増大するリバウンド結果となる。

    『医師は癌になっても抗がん剤は飲まない。』という巷の噂は、まんざら嘘でもなさそうですね。



    (前回記事)
    『ガン』とは医・薬業界が市民を騙すための造語



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    保存方法としてのアナログ写真の価値。



    パソコンでの記録媒体として、1980年頃は音声録音用カセットテープ。
    以降、フロッピー(FD)→光ディスク(CD-ROM→CD-R→DVD)→USBメモリ→ブルーレイディスクとなりました。

    イメージ 1

    FDには色々なことを記録させましたが、10年も経つと記録が全部飛んでいました。磁気だから飛んだんですね。

    次はCD-ROMなんですけど、これも今のパソコンでは別途のソフトを入れないと再生出来ない。

    CDやDVDに共通するリスクは、扱い方が悪くディスク表面に傷をつけてしまうと再生不能。

    保存状態が悪いと、中のアルミが腐食し、再生不能へ。

    書き換え可能なCDやDVDは、一度しか書き込めないディスクとは違って、長期保存には使えない。金属ではなく熱に敏感な素材を使っているために劣化がはるかに速いからだとのこと。

       ☆   ☆   ☆

    更に、私の体験によると、

    書き換え可能なDVDとUSBメモリーに起きたことだが、『書き換えや消去が激しいから』という表示が出て、再生不能。パァ。

    DVDの場合は、瞬時に再生不能となるが、USBメモリーの場合のパァとなっていく症状は、片っ端から入れた記録が消えていき、再生不能となっていく。

    未だ記録に残っている部分を他のUSBメモリーに移したいのだが、時間との勝負で、移せたとしてもほんの一部。何しろ、どんどんどんどん消えていくのだから。

    HDDでの大失敗は、再生するとき、いつも通りにしたらいいものを、急いでいたので変なところをクリックしてしまい、フォーマットしてくださいと表示され、然らば電源を入れ直したら上記USBメモリーと同じく、記録が片っ端から消えてゆく。

    このような症状のHDDの修復は、プロに頼むと出来るようだが、その費用がHDD本体価格の3倍ほど。但し、全部の記録は再生できない。

       ☆   ☆   ☆

    (私見)

    何れにしても、大事なものは、例えばUSBメモリーとDVDへと、二重に保存が必要。

    他方、今の電子保存方法は、まだまだ進化する。
    ということは、再生するソフトが違っていき、古い記録媒体は再生不能となる。

    或いは、記録する材質によっては材質の劣化や傷で再生不能となる。

    例えば、オープンリールテープレコーダーのテープをカセットテープレコーダーで再生できないように。或いは、昔のレコードをCDプレーヤーで再生できないように。

    換言すれば、電子による記録保存方法と形態が進化の極限まで達しない限り、リスクはつきまとうことになる。

    その点、写真というアナログでの記録保存方法は限界に達しており、これ以上の変化はなく、寧ろ保存方法としては最適と言える。

    分かり易く言うと、大事な画像は、100年変色しないインクジェットプリンターや、DPEで、写真として保存することである。

    大事な文書は、変色しない良質な紙に、100年変色しないインクジェットプリンターで印刷して保存するか、又は写真として残すことである。



    (更に詳しく知りたい方は)
    CDやDVDの寿命は意外に短い?

    (画像)
    FDD



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    あなたがブロッコリーを常食したら、健康で長生きしすぎとなります。

    あなたは、医薬品業界の利益の為、そして日本の健康保険制度の破綻のため、外資系医療保険会社の繁栄のために、そこそこの年齢まで病気でもだえ苦しみながら、ボケながら、生きながらえることをお勧めします。

    ですから、ブロッコリーのみならず、トマトやナスを食べないように、そして、タバコも吸わないようにしてください。(註3)



    「老化抑制」期待される物質、マウスで効果確認
    読売 2016年10月28日 

    老化抑制効果の確認を目指して国内で臨床研究が始まっている物質をマウスに投与すると、エネルギー代謝や筋肉、目などの機能が改善したと、今井眞一郎・米ワシントン大教授(老化学)の研究チームが27日付の米科学誌セル・メタボリズムに発表した。

     この物質はニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)。体内に元々存在する物質だが、高齢になると減少する。研究チームは生後5か月(人間の年齢で20歳代)~17か月(同60歳代)のマウスに1年間、NMNを毎日投与した。その結果、通常のマウスに比べ、年を取っても脂肪を燃やしてエネルギーを得ており、筋肉が若い状態に保たれていた。涙の量や骨密度、免疫細胞の数も増加した。目立った副作用はなかった。

    これと同じ内容は三ヵ月半前の朝日新聞に掲載されているが、読売は意識的に肝心なことを隠している。

    朝日新聞 016年7月12日06時55分
    老化を抑える?期待のサプリ 慶応大など臨床研究

    慶応大と米ワシントン大は11日、動物実験で老化を抑える可能性が示された物質「ニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)」の安全性を確かめる臨床研究を始めたと発表した。病気の予防や健康長寿に役立つ栄養食品として効果を調べていくという。
     NMNは、体内のエネルギー代謝に欠かせない「ニコチンアミド・アデニンジヌクレオチド(NAD)」に変化する。マウスの実験では長寿にかかわるサーチュインと呼ばれる遺伝子を活性化させることや糖尿病の治療効果などが示されている。NADは人の体内で作られているが、加齢に伴い様々な臓器で減少するとされる。

     まずは40~60歳の健康な男性10人にNMNを摂取してもらい、安全性や吸収のされ方を調べる。慶応大の伊藤裕教授(内科学)は「安全性が確認されたら、加齢とともに少しずつ低下する臓器の働きを上げる効果があるのか、科学的な検証をしていきたい」と話している。(瀬川茂子)

    NHKスペシャルでも放映されていた。  2015年2月8日(日) 
    シンクレア教授「若返りと長寿」を語る 生命最古の分子が特効薬に

    NMNにはまだ否定的な面は発見されていません。それどころか、眼の疾患や難聴、肝臓や心臓を守る作用があるとわかっています。また、肝臓がんにかかったマウスたちに投与したところ、腫瘍が消えたこともありました。
    まるで万能薬のようですが、世界中の研究室が確認している事実なのです。現代の医学は一つひとつの疾患に狙いを定めて治療しますが、NMNは老化によって衰えた体全体にエネルギーそのものを与えて、「虚弱」を治すわけです。


    以下の英文は、上記読売の記事の原本であるが、訳すのに時間がかかるので、要約を述べておきます。

    (要約)

    長寿を期するならば、老化現象の元となる新陳代謝機能衰退を防ぐことです。

    新陳代謝機能を若々しく保つには、ニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)を摂取することなのですが、ニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)は副作用としてガンを助長させるという見解があります。(註1)

    処がマウスによる実験によると、ガンを助長せず、寧ろ健康で若々しさを保ち、免疫細胞も増加した故、従来のガン助長の見解を否定しています。

    Outside of this clinical trial, high-grade NMN for human consumption is not commercially available. But there's always broccoli.

    では私達はどのようにしてニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)を摂取するかというと、高品質のものは市販されていませんが、ブロッコリーを常に食べることで摂取できます。(註2)(註3)

    (註1)医薬品業界では、利益に反することは身体に悪いとする大学教授や医学博士に捏造させた実験データや臨床例をマスコミに流すことは米国の裁判(メルク社)でも明らかである。
    『安倍政権下、ワクチンメーカーの買収と脅迫か?』 2014/9/13(土) 
    Merck employees had "hit list" of doctors they sought to "neutralize", court documents reveal (opinion)
    メルクの従業員は、「反対者を消す(殺す)」ためにメルク社が捜した医者の「対象者リスト」および裁判所文書を持ってたことを明らかにする。(見解)。

    (註2)ニコチン(C10H14N2)とニコチンアミド(C6H6N2O)は別物だが、ニコチンが酸化するとニコチンアミドの主成分であるニコチン酸となる。

    (註3)『何故女性はボケるの?』 2014/10/1(水) 


    (以下、原文)
    Natural compound reduces signs of aging in healthy mice
    天然化合物は、健康なマウスにおける老化の兆候を減少させます

    Safety of NMN being tested in small clinical tria
    小さな臨床試験で試験されてニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)の安全性

    Date:October 27, 2016
    Source:Washington University School of Medicine
    日付:2016年10月27日
    ソース:ワシントン大学医学部

    Summary:
    Much of human health hinges on how well the body manufactures and uses energy. 
    概要:
    人間の健康の多くは 、体がどれくらいよくエネルギーを作り使うかについてかかっています。 

    For reasons that remain unclear, cells' ability to produce energy declines with age, prompting scientists to suspect that the steady loss of efficiency in the body's energy supply chain is a key driver of the aging process. 

    Now, scientists have shown that supplementing healthy mice with a natural compound called NMN can compensate for this loss of energy production, reducing typical signs of aging such as gradual weight gain, loss of insulin sensitivity and declines in physical activity.

    Scientists have shown that supplementing healthy mice with a natural compound called NMN can compensate for this loss of energy production, reducing typical signs of aging such as gradual weight gain, loss of insulin sensitivity and declines in physical activity.
    Credit: © Irina K. / Fotolia

    Much of human health hinges on how well the body manufactures and uses energy. 

    For reasons that remain unclear, cells' ability to produce energy declines with age, prompting scientists to suspect that the steady loss of efficiency in the body's energy supply chain is a key driver of the aging process.

    Now, scientists at Washington University School of Medicine in St. Louis have shown that supplementing healthy mice with a natural compound called NMN can compensate for this loss of energy production, reducing typical signs of aging such as gradual weight gain, loss of insulin sensitivity and declines in physical activity.

    The study is published Oct. 27 in the journal Cell Metabolism.

    "We have shown a way to slow the physiologic decline that we see in aging mice," said Shin-ichiro Imai, MD, PhD, a professor of developmental biology and of medicine.

     "This means older mice have metabolism and energy levels resembling that of younger mice. 

    Since human cells rely on this same energy production process, we are hopeful this will translate into a method to help people remain healthier as they age."

    Imai is working with researchers conducting a clinical trial to test the safety of NMN in healthy people. 

    The phase 1 trial began earlier this year at Keio University School of Medicine in Tokyo.

    With age, the body loses its capacity to make a key element of energy production called NAD (nicotinamide adenine dinucleotide). 

    Past work by Imai and co-senior author Jun Yoshino, MD, PhD, an assistant professor of medicine, has shown that NAD levels decrease in multiple tissues as mice age. 

    Past research also has shown that NAD is not effective when given directly to mice so the researchers sought an indirect method to boost its levels. 

    To do so, they only had to look one step earlier in the NAD supply chain to a compound called NMN (nicotinamide mononucleotide).

    NMN can be given safely to mice and is found naturally in a number of foods, including broccoli, cabbage, cucumber, edamame and avocado. 

    The new study shows that when NMN is dissolved in drinking water and given to mice, it appears in the bloodstream in less than three minutes. Importantly, the researchers also found that NMN in the blood is quickly converted to NAD in multiple tissues.

    "We wanted to make sure that when we give NMN through drinking water, it actually goes into the blood circulation and into tissues," Imai said.

     "Our data show that NMN absorption happens very rapidly."

    To determine the long-term effects of giving NMN, Imai, Yoshino and their colleagues studied three groups of healthy male mice fed regular mouse chow diets. 

    Starting at five months of age, one group received a high dose of NMN-supplemented drinking water, another group received a low dose of the NMN drinking water, and a third group served as a control, receiving no NMN. 

    The researchers compared multiple aspects of physiology between the groups, first at 5 months of age and then every three months, until the mice reached 17 months of age. Typical laboratory mice live about two years.

    The researchers found a variety of beneficial effects of NMN supplementation, including in skeletal muscle, liver function, bone density, eye function, insulin sensitivity, immune function, body weight and physical activity levels. 

    But these benefits were seen exclusively in older mice.

    "When we give NMN to the young mice, they do not become healthier young mice," Yoshino said. 

    "NMN supplementation has no effect in the young mice because they are still making plenty of their own NMN. 

    We suspect that the increase in inflammation that happens with aging reduces the body's ability to make NMN and, by extension, NAD."

    In skeletal muscle, the investigators -- including the study's first author, Kathryn Mills, the research supervisor in Imai's lab -- found that NMN administration helps energy metabolism by improving the function of mitochondria, which operate as cellular power plants. 

    They also found that mice given NMN gained less weight with aging even as they consumed more food, likely because their boosted metabolism generated more energy for physical activity. 

    The researchers also found better function of the mouse retina with NMN supplementation, as well as increased tear production, which is often lost with aging. 

    They also found improved insulin sensitivity in the older mice receiving NMN, and this difference remained significant even when they corrected for differences in body weight.

    In a paper published earlier this year in Cell Reports, Yoshino and his colleagues revealed more details of how NAD works in influencing glucose metabolism and the body's fat tissue. 

    In that study, the mice had a defect in the ability to manufacture NAD only in the body's fat tissue. 

    The rest of their tissues and organs were normal.

    "Even though NAD synthesis was stopped only in the fat tissue, we saw metabolic dysfunction throughout the body, including the skeletal muscle, the heart muscle, the liver and in measures of the blood lipids," Yoshino said. 

    "When we gave NMN to these mice, these dysfunctions were reversed. 

    That means NAD in adipose tissue is a critical regulator of whole body metabolism."

    Added Imai, "This is important because Jun showed that if you mess up NAD synthesis only in fat tissue, you see insulin resistance everywhere.

     Adipose tissue must be doing something remarkable to control whole body insulin sensitivity."

    During the long-term NMN study in healthy mice, Imai also said they monitored the animals for any potential increase in cancer development as a result of NMN administration.

    "Some tumor cells are known to have a higher capability to synthesize NAD, so we were concerned that giving NMN might increase cancer incidence," Imai said. 

    "But we have not seen any differences in cancer rates between the groups."

    The phase 1 trial in Japan is using NMN manufactured by Oriental Yeast Co., which also provided the NMN used in these mouse studies. 

    Outside of this clinical trial, high-grade NMN for human consumption is not commercially available. But there's always broccoli.


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    町内のどなたさんかが私の下記のブログ記事を見て、町か阪急に連絡したのかもしれませんね。

    『阪急水無瀬駅東広場は誰が管理するの?』 2016/9/27(火) 

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    昨日の花壇の状態がこうですから、恐らく、9月27日に記事が掲載されてから間もなく草取りをしたようです。お陰様で財政破綻した町のような見苦しさは解消されました。ご苦労様でした。



    さてさて、昨日もケムトレイル。
    画像は阪急水無瀬駅東広場から見た西の空のケムトレイル。
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    下の画像は、JR島本駅に近い生協の交差点上空のケムトレイル。
    上牧の方の上空のケムトレイルはぐっと拡散し、白い粉を散りばめたようになっていました。
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    陽が落ちた阪急水無瀬駅から同じく西の空のケムトレイル。この時は風が弱かったようで、煙突の煙のように、未だに帯状で漂っていました。
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    昨今、西田敏行がテレビCMで盛んに肺炎検診の宣伝をしていますから、ケムトレイルで肺炎球菌かケイ酸バリウムをばらまいているのかも。バリウムは呼吸器系、循環器系、皮ふ、眼などへの障害を引き起こしますからね。

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    市民を検診に行かせ、そこで、肺炎球菌ワクチンを接種する意図かも。
    『肺炎球菌ワクチンの害毒』 2014/9/15(月) 
    メルク社製肺炎球菌ワクチンは副反応(副作用)だらけ。


    (参考)
    ケムトレイルの主な内容物
     
    ・アルミニウム
    ・ケイ酸バリウム
    ・ポリマーと呼ばれる極小繊維
    ・炭素
    ・マグネシウム
    ・鉛
    ・ヒ素
    ・クロム
    ・カドミウム
    ・セレニウム
    ・各種細菌
    ・インフルエンザウィルス
    ・乾燥赤血球
    ・ナノクラップ(超小型センサー)

    (※)お子さんの毛髪テストをしたら、水銀、鉛、アルミ、バリウム、ストロンチウム、カドミウムが検出されたという方がいました。

       ☆   ☆   ☆

    『ケムトレイル年度末の大量散布』 2014/4/1(火) 
    US admits chemical weapons tests
    米国はケムトレイルを化学兵器テストであることを認める
    Thursday, 10 October, 2002, 00:53 GMT 01:53 UK
    2002年10月10日木曜日 00:53 GMT 01:53 英国BBC放送

    The Pentagon has published previously secret information revealing that it carried out more extensive tests of chemical and biological warfare agents than had previously been thought.
                        ☆
    In some of these tests actual toxic agents, including sarin and VX, were released but more than half used simulated agents.

    これらのテストのうちのいくつかでは、サリン と VXガス を含む現に有害な薬品で、半分以上が偽装された薬品を使用し、投下(散布)された。

       ☆   ☆   ☆

    「アジア太平洋研究センター年報」第1号 2003年-2004年

    朝鮮戦争における米軍の細菌戦被害の実態―現地調査報告.  
     
    かって米軍は、朝鮮戦争(1950年~)で、北朝鮮に24余種の細菌やウイルス、それを持った昆虫、ハエ、ノミ、蚊、南京虫、ネズミ等34種以上を飛行機から大量散布。
     
    注2)細菌やウイルスは、ペスト菌、コレラ菌、チフス菌、マラリア、日本脳炎ウイルス、出血熱ウイルス、天然痘ウイルスなど。 
     
    注3)北朝鮮では、この細菌兵器で多くの人が亡くなった。
    この事で国際的に批判を浴び、ベトナム戦争では控えめにし、ナパーム弾や枯葉剤を多用した。
     
    注4)朝鮮戦争時代、米軍の北朝鮮に撒いた蚊の子孫が、国境を越えて韓国に飛来したと言われている。韓国の2007年マラリア全患者数は、23,413人。日本は10人弱。
     
    参考)国際調査団『報告書』では、朝鮮戦争中の1952年1月28日から3月31日までの二ヶ月間だけでも、米軍の朝鮮北部に対する細菌を持った動物等の散布は804回。
     
    投下された昆虫・動物などは、蒼ハエ、蚊、ノミ、クモ、ネズミ、ウサギ、鳥、魚、貝、南京ムシ、トウモロコシ、木の葉、錦花、そして玩具なども落とされ、その種類は20余種。細菌は、ペスト、チフス、炭そ菌などを中心に10余種にのぼっている。


    (※)

    『細菌や有害物質を散布できる米法律』  2016.11.10(木)
    ※米国には、住民の了解なしに、航空機を使い、細菌やウイルスや有害化学物質を上空から散布(ケムトレイル)出来たり、水道水に有害物質を混入したり、地下鉄内で細菌をばらまいたり、妊婦に有害な注射をうつことが出来る法律があったし、今も化学兵器防御の名目で行われている。



    (今日一回目の更新記事)
    『ブロッコリーを食べるな』
    実はブロッコリーを食べなさいということ

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    先日、近所のある店の店主と奥さんと四方山話をし、皆で大笑いしたんです。

    その店主の健康なる知人は、当初、健康診断を受け、医院で処方薬を貰いました。が、やがて他の病気の恐れがあるということで二つ目の医院に通いました。そして今では、同時に五つの医院や病院に通うまでになり、夫々の薬を飲んでいるそうです。

    その結果は、あれほどふさふさしていた頭髪が、ずるむけ(禿)で髪の毛一本も生えていないそうです。

       ☆

    私が常に言っていることを改めてここでも言いました。

    「過疎化が進んでいる農村地帯にある病院を想定してください。

    人口が増えず、年々高齢者が死亡しますから、対象者数が年々減っていきます。他方、今、通院している患者の病気を治すと患者が更に減っていきます。

    ではどうするか。

    今通院している患者の病気を治さないか、治すとしても、新たな病気に罹患させることです。

    罹患させる方法としては、新たな病名を加え、新たに処方薬を出す。健全なる臓器に薬物を投与するのですから、確実に新たに罹患させることが出来ます。(註1)

    或いは、老化現象の物忘れの症状があるからと言って、ADHD(注意欠陥・多動性障害)と診断され、100%、ジプレキサなどの抗精神薬を渡される。以降、、死ぬまでクスリ漬け。(註2)

    或いは、認知症と診断され、BPSDと呼ばれる抗精神病薬を処方されたら最後、興奮し怒りっぽくなり、更には暴力沙汰に。他方、歩行障害、飲み込み障害などが起き、要介護状態になる。(註2)(註3)

    或いは、将来の骨粗鬆症対策として、カルシウムのサプリメントを処方する。
    いかにももっともらしいが。実はこれもとんでもない曲者(くせもの)。
    ビタミンDのサプリメントなら分かるが、カルシウムのサプリメントを服用し続けたら、逆に確実に骨はスカスカになり、ちょっとこけただけで骨折したり、臓器をやられる。(註4)

    まあ、常日頃、野菜や果物、漬物、魚介類中心の食事をし、偏食せず、十分な睡眠時間と適度な運動をし、例へ医者に行ったとしても、医者の処方する薬は一週間以上服用しないこと。」

       ☆

    それにしても、抗がん剤でなくても禿になる薬って何なんでしょうね。
    調べてみました。

    禿になる薬

    血液を固まらせない薬・・・ヘパリン、ワーファリン
    インターフェロン製剤
    ビタミンAやその誘導体・・・チガソンなど
    てんかんの薬・・・デパケン、テグレトールなど
    降圧剤・・・アムロジン、タナトリル、レニベース、カルデナリンなど
    コレステロール、中性脂肪の薬・・・メバロチン、リピトール、ローコール、ベザトールSRなど
    痛風の薬・・・ザイロリックなど
    糖尿病の薬・・・ベイスン、アマリールなど
    胃の薬・・・ザンタック、タケプロン、オメプラールなど
    甲状腺の薬・・・プロパジールなど

    水虫(タムシ)薬などのステロイドの入った軟膏

       ☆

    (註1)薬とは、ある臓器に対して治癒効果があるとしても、他の臓器に対しては有害であるという前提に立つべきである。例えば、歯が腫れた場合、抗生物質を服用すると、腸内乳酸菌までも殺してしまう。

    (註2)
    TPP加入で一億総精神病患者 2013/2/18(月) 
    太陽光のビタミンDで美しく 2013/12/10(火) 
    人間全てが精神病患者に、『愛』も病気 2013/12/28(土) 
    精神科の薬を飲んだら最後 2015/10/1(木) 
    精神科医の処方薬の危険性 2016/4/15(金) 

    (註3)
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    余談だが、先日、木村多江(45歳)さんは、赤い車を見ると気性が荒くなると言っていました。赤色で興奮する動物と同じ遺伝子を持っているのかも。 

    (註4)
    サプリによるカルシウムの取りすぎは、骨粗鬆症の他に、認知症、心筋梗塞、脳卒中などのリスクがあります。
    牛肉と水とサプリと医者 2013/3/14(木) 



    下記の記事での、製薬会社による健康人対象の新薬実験とは、新薬でいかに自然に罹患させ死亡させるかを狙ったもの。恐らく、何種類かの毒物とそれぞれの毒物の含有量の違う錠剤を何種類も作り、それぞれの錠剤の効果のデータ取りしたに違いない。


    欧米製薬会社、新薬開発で東ドイツの5万人を違法実験
    Posted May. 14, 2013 08:09, 

    (Drugs giants used Communist East Germany for 'illegal' trials
    Several patients died in tests made possible by massive payoffs to Communist regime Tony Paterson Sunday 12 May 2013 )

    Leading Western pharmaceutical companies paid millions of pounds to former Communist East Germany to use more that 50,000 patients in state-run hospitals as unwitting guinea pigs for drug tests in which several people died, it was revealed today.

    ドイツやスイス、米国の強大な製薬会社各社が、ドイツ統一前まで、東ドイツの病院で約5万人の患者を対象に、開発中の新薬の違法的臨床試験を実施し、多数の死亡者が発生したことが明らかになったと12日、ドイツ週刊誌・シュピーゲルが報じた。

    An investigation by the German magazine Der Spiegel said international conglomerates such as Bayer, Hoechst, Roche, Schering and Sandoz carried out more than 600 tests on patients, mostly without their knowledge, at hospitals and clinics in the former Communist state.

    同報道によると、ドイツのバイエル、シェリング、ヘキスト、スイスのロチェやサンドなどは、1989年まで、東ドイツの国立病院50数ヵ所で、計600件の医薬品の実験を行った。実験の見返りとして、1件当たり80万マルク(約5億7700万ウォン)が渡された。

    The companies were said to have paid the regime the equivalent of €400,000 (£338,000) per test.Schering, a concern which now belongs to Bayer, was said to have offered East Germany the equivalent of €3m to carry out a series of tests at an East Berlin hospital.

    現在、バイエルに買収合併されたシェリング社は、東ドイツ病院に一連の実験のため、300万ユーロを支払った。

    The case of one unwitting East German woman who died in 1986 aged 30 after being treated with pharmaceuticals for skin cancer was cited by the magazine.Nicole Preiss, her daughter , said: “There are so many secrets surrounding my mother's death – I want to know which drugs and which companies were involved.”

    シェリングが開発していた皮膚ガン治療剤の実験対象になり、1986年に死亡した30歳の女性の娘、二コル・プライスは、「母親の死を巡る秘密があまりにも多い。どのような薬と製薬会社が死と関連があるのか知りたい」と話した。

    The records show a concern which now belongs to Roche tested the “blood-booster” Epo on 30 premature babies. Bayer was also revealed to have tested Nimodipin – a drug designed to improve blood circulation in the brain– on a group of alcoholics who were suffering from such acute delirium that they could not give their consent.Two unwitting patients also died in East Berlin hospitals after being subjected to tests involving Trental. The drug improves blood circulation and was then being developed by the West German company Hoechst, which has since merged with Sanofi. 

    フランスの製薬会社・サノフィに買収されたドイル・ヘキストの血行改善剤「トレンタル」の実験過程でも、患者2人が死亡した。バイエル社は、脳の血行改善剤「ニフォディフィン」を、精神疾患を患っているアルコール中毒者らに対し、実験を行った。

    ロチェは、未熟児を対象に、「ブラッドブースター」という薬も実験した。今は、スイスのノバルティスに渡されたサンドが、肺疾患の患者を対象に実施した血圧薬の実験では、二人の患者が死亡した。

    In the West, the law stipulated that any patients taking part in such tests had to be fully informed of the risks involved.

    問題は、欧州で臨床試験の対象になる患者らとは違って、当時、東ドイツの患者らは、薬の副作用や危険性について十分説明を受けないまま、事実上、違法的な実験が行われたことだ。

    However, in East Germany such restrictions were waived or “modified” in an increasingly desperate effort to procure enough hard currency to rescue an ailing economy.

    外貨が必要だった東ドイツ政府や病院が、規定を事実上無視したと、シュピーゲルは批判した。

    Western pharmaceutical companies are known to have turned to cash-strapped Eastern Bloc countries in their search for human guinea pigs after the 1960s thalidomide scandal which obliged them to carry out rigorous tests on their products before they could be sold.

    欧米の製薬会社各社は、1960年代の「サリドマイドスキャンダル」以降厳しくなった新薬販売前の臨床試験の規定を満たすため、資金の足りない東欧圏諸国を利用したのだと、同紙は報じた。睡眠剤として開発されたサリドマイドは、十分な事前検証無しに販売され、数多い奇形児出産の原因となった。
    Der Spiegel said it gained the information from Stasi secret police files and hitherto unpublished East German health ministry and pharmaceutical institute records.
    シュピーゲルは、東ドイツの情報機関・シュタージの秘密ファイルや東ドイツ保健部の未発表文書から資料を入手したと明らかにした。
    Der Spiegel said that when it contacted the drug companies concerned most stressed that the trials happened a long time ago and that in principle strict protocols were always followed. The German Federation of Pharmaceutical Producers said: “ There is currently no reason to suspect that anything irregular happened.” 
    しかし、製薬会社各社は、「試験は相当前に行われ、原則として医薬品実験の厳しい規定を常に守った」とし、「いかなる違法が行われたと疑うだけの情況など無い」と反発した。




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    (私見)
    FBIが公開するであろうヒラリー・クリントンのメール内容は、麻薬密輸や核兵器密輸、もしくは軍事機密であり、それも送受信先は中国政府のスパイであるジョン・黄(John Huang )、又はその代理人である可能性が高い。

    尚、ジョン・黄とは、1993年、夫のビル・クリントンが、大統領時代、米国商務省のアシスタント副長官として任命していた者である。当時、ジョン・黄はそのポジションで国家機密文書を確か四十数回に亘り閲覧していた。

    ヒラリーは、エール大学在学中から共産主義にかぶれ、更に麻薬と軍事機密で主に中国と取引をしていた。ビル・クリントンもヒラリーも、大統領選挙資金は、議会文書や裁判で明らかになっているように、主に中国政府からのものである。

    問題のメールの内容が上記以外だとすると、ヒラリーは中国と謀り、南シナ海や台湾、或いは尖閣諸島の東シナ海で、米中戦争、ひいては第三次世界大戦へのシナリオに関しての可能性も充分ある。

    (IMHO)
    The contents of the e-mail of Hillary Clinton, is in relation to drug smuggling and weapons smuggling.
    The destination of this mail is John Huang who is a spy of the Chinese government. Or is its agent.
    In 1993, Clinton appointed Lippo Sr.VP John Huang as Assistant Deputy Secretary of the US Commerce Department.
    Alternatively, Hillary Clinton's e-mail content may be a scenario in which the United States and China collaborate and the World War III breaks out.


    FBIのクリントン氏メール捜査、オバマ大統領にも報告せず 

    Posted October. 31, 2016  東亜日報

    米大統領選の終盤に民主党候補ヒラリー・クリントン氏のメール問題の追加捜査というメガトン級の変数を炸裂させた米連邦捜査局(FBI)のコミー長官の選択に政界の関心が集まっている。

    オバマ政府が任命したコミ―長官が、よりによってなぜ今この事件を捜査すると明らかにしたのだろうか。

    コミ―長官の選択はFBIの伝統とも反する。米紙ニューヨーク・タイムズは、「FBIは『大統領選などを控えて重大な影響を及ぼす恐れのある決定はしない』という内部の不文律があるのにコミ―長官がこれを破る選択をした」と報じた。

    FBI創設者とも言えるフーバー元FBI局長が各種秘密情報に基づいて水面下で政治に深く介入したFBIの「暗い過去」を再演しないために形成された不文律をコミ―長官が破ったのだ。
     
    しかし、コミ―長官は今でもクリントン氏のメール問題を公論化しなければ、後日FBIが深刻な批判を受けることになると判断したという。

    米紙ワシントン・ポストは、「コミ―長官が決定前、参謀に『選挙後クリントン氏のメール問題が明らかになれば、FBIがこの問題を公正に捜査したかどうかをめぐって論議に包まれるだろう』と話した」と伝えた。(以下省略)


    (参考)
    オルタナティブ通信 2008年12月03日 
    「新」米国国務長官ヒラリー・クリントンの「出自」

     
    1979年、米国FBIは、貧しいアーカンソー州南西部の片田舎にある小さな空港から、全米に麻薬が空輸されている事を突き止めた。

    内偵を始めたFBIは、片田舎の小さな空港に毎日大量の小荷物が中南米コロンビアから届き、それが全米各地、ヨーロッパ、イスラエルに転送されている事を突き止める。

    イスラエルでの「小荷物」の受取人は、国際的な麻薬密輸業者マーク・リッチ、イスラエルの軍事産業・核兵器業者アイゼンベルグ社の系列企業であった。

    小荷物の中南米からの受取人、アーカンソーからの転送人は、当時アーカンソー州の知事であったビル・クリントンの夫人、ローズ法律事務所の経営者である弁護士ヒラリー・クリントンであった。


     さらにFBIは、このアーカンソー州のメナ空港、ネラ空港からイスラエルに向けて、米国次期大統領候補ヒラリー・クリントンが送り出していた、中南米産の純度の高いコカインの輸送ルートを調査する内に、もう一つ奇妙な事に気付いた。

    決して商業が盛んではないこの地域から中国に向けての直行便が、この小さな空港を起点として定期的に出ていた。その直行便をヒラリーは頻繁に小荷物の「輸送」に使用していた。

    そして、時としてヒラリーの経営するアーカンソー州のローズ法律事務所の共同経営者であった弁護士ヴィンセント・フォスターjr.も、荷物の送り主となっていた。フォスターは、ヒラリーの愛人であり、後にビル・クリントンが大統領になると、大統領法律顧問に就任する。
    さらに奇妙な事は、このローズ法律事務所の住所を使い、もう一人別の人間が中国に向け巨大な大きさの荷物を送り出していた。

    その荷物の送り主は米国陸軍の最高の地位にある陸軍提督エルゲンだった。陸軍の最高の地位にあるエルゲンが、軍事施設の皆無であるアーカンソー州のこの地域までわざわざ「やって来て」、中国に向け、しかもマイナーで小さな空港を利用して一体、何を輸送していたのか?

     ヒラリーとエルゲンが、この小さな空港から輸出していたのは、コカインと全世界の軍事施設で使用されるプロミスと呼ばれる軍事用のソフトウェアであり、米国の軍事機密であるソフトウェアが共産主義中国を始めとした世界中の軍部に「密輸」され、ヒラリーと後に大統領になるビル・クリントンの活動資金になっていた。

     この軍事機密の密輸はヒラリーのボスであるイスラエルのアイゼンベルグ社の指示によるものであった。

    プロミスには各国軍部の機密情報を密かにイスラエルに「自動転送」するバックドアが組み込まれていた。それは、イスラエルが世界各国の軍部の機密情報を奪取し、世界帝国の軍事指導者となるための「布石」であった。

     ヒラリーは、当時米国の敵国であったソ連=ロシアの石油を、密かに黒海の港から密輸していたタンカー会社ラファルジュの顧問弁護士でもあった。

    そのラファルジュの親会社がドレフュス社であり、このドレフュス社が現在、日本に対してコメの輸入自由化を強硬に要求し、日本の食糧自給破壊の先兵となっている。

    世界で始めてマシンガンを開発し、マシンガンによる「大量殺戮」と戦争による死傷者の増大を生み出した兵器密輸商人ベージル・ザハロフの創立したドレフュス社の親会社が、イスラエルの金融企業イーグルスター社であり、イーグルスターの軍事部門がアイゼンベルグであった。
    2008年現在、北朝鮮の核兵器開発を担当するこのアイゼンベルグ社は、核兵器製造の専門企業であり、また第二次世界大戦中から中国でのアヘン売買を支配してきたサスーン財閥の後継者であり、「母国」は中国であった。

    アイゼンベルグ社の中国における麻薬販売のパートナーが、吉田茂元首相と岸信介元首相であった。

    アイゼンベルグの資金提供により吉田も岸も日本の首相になった。吉田の孫が現在、次期首相候補の一人とされる麻生太郎、岸の孫が前首相安倍晋三である。

     ここに、現在の日本の首相(候補者)の資金源が見える。
     そして、日本を第二次世界大戦に引きづり込んだ東条英機首相の政治活動資金もアイゼンベルグから出されていた。

     現在、イスラエルの兵器生産を独占するアイゼンベルグ社の輸出の75%は中国向けであり、中国、北朝鮮の軍事的「脅威」がどのようにして作り出されているかが、ここに見える。

     このアイゼンベルグ社の使用人でしかない次期大統領候補ヒラリー・クリントンが、中国に向け密輸していたのは、中国が核武装するための核兵器部品であった。

    そして、中国を経由して、現在問題となっている北朝鮮・寧辺の核兵器開発施設へと、アーカンソーからの核兵器部品は供給される事になる。

    陸軍提督アドミラル・エルゲンが密輸に関与していた理由は、これであった。中国への直行便のあるアーカンソー州の「目立たない」小さな空港は、核兵器部品密輸には最も適切であった。

    核兵器部品の密輸であれば、陸軍の最高責任者エルゲン提督が「わざわざ」荷物の輸送のためにアーカンソー州の田舎まで来訪しても、何等異常ではない。元々、産業の少ないアーカンソー州の片田舎の小さな空港に、なぜ中国への「直行便」があるのか、それ自体が不可解である。
     ヒラリーがソ連石油を密輸していた当時の石油の生産を行っていたのが、後に夫クリントンの副大統領になるアルバート・ゴアjr.の経営するオクシデンタル石油であった。ゴアは後に、環境問題でノーベル賞を受賞する。

     ゴアjr.の父アル・ゴアは、1940年代後半、朝鮮戦争の最中において、米国上院・下院議会の合同原子力委員会の中心メンバーであり、米国の核兵器政策の中心を占める人物であった。この米国政府の中核に居た「核兵器・族議員」達は一つの極秘計画を進めていた。

     父アル・ゴアと原子力委員会AECのメンバー、ザルマン・シャピロ博士、フレデリック・フォーシャー博士、レナド・ペプコーウィッツ博士達は、建国間もないイスラエルを核武装させる計画を推進していた。

    当時、建国間もないイスラエルは、アラブ諸国全体を敵として第一次中東戦争を戦っていた。

    そのイスラエルの武器生産の中心にあるアイゼンベルグ社に、核兵器製造を行わせる事が目的で、1948年、AECは合衆国保健研究所NIH、空軍、海軍関係者と共に、レーガンの国務長官として後に第一次イラク戦争(1991年)を推進するジョージ・シュルツが取締役であるカイザーエンジニアリング社を創立し、アイゼンベルグの核開発研究所であるイスラエルのワイツマン研究所に、核技術と資金を提供していた。

    シュルツは若き日に、日本の広島・長崎に投下された原爆を製造したローレンス・リバモア研究所で、日本に投下する原爆開発委員会の主要メンバーであった。

    シュルツは、後にブッシュ大統領一族の建設企業で、サウジアラビアの石油開発を独占するベクテルの重役となる。なお、ベクテルの子会社がビン・ラディン社であり、その経営一族の一人が「テロリスト」ウサマ・ビン・ラディンである。 
    上記の計画に基づき1957年には、AECとアイゼンベルグ社の共同で、ペンシルヴァニア州アポロに核燃料製造工場NUMECが建設され、イスラエルに核兵器原料が提供され始めていた。

    輸出の75%が中国向けであるアイゼンベルグ社、建国間もなくで資金繰りに困窮しているイスラエル、第一次中東戦争を勝ち抜くために武器購入資金を渇望しているイスラエル=アイゼンベルグ社に核兵器技術を与えれば、それが中国に対し売却され流れてゆく事は必然であり、イスラエルに核兵器技術を提供すれば、中国の核武装を推進する事を意味した。

     こうして形成された米国政府中枢と米国核兵器産業、イスラエル核兵器産業の連携は、その核兵器の売却先に中国と、中国の軍事同盟国である北朝鮮を持っていた。

    「北朝鮮が軍事的危機に陥った場合には、どのような場合でも全面的に支援し、北朝鮮のために戦争に参加する」という内容の軍事同盟を結んでいる中国が、ノーベル平和賞受賞者ゴアの核兵器販売の最大顧客であった。
    ヒラリーとエルゲン提督は、このアイゼンベルク社の輸出窓口として、目立たないアーカンソー州の空港から、中国・北朝鮮の核施設に核兵器の部品を密輸していた。

     79年、FBIの捜査はFBI長官エドガー・フーヴァーの「命令」により突如、中止となる。終生FBI長官として、米国国内の全警察組織の独裁者として君臨し続けたフーヴァーの権力の源泉は、あらゆる政治家・政府要人のセックス・スキャンダル、マネー・スキャンダル情報をフーヴァーが収集し、それを材料に、政治家・財界人を「脅迫」する事によって生み出されていた。

    このスキャンダル情報の収集を担当したのが、全米の地下組織、地下情報を支配するマフィア=「殺人株式会社」であった。

    殺人株式会社がイスラエルに創立した企業がアイゼンベルグ社であった。しかもフーヴァー長官はホモセクシュアルであり、男性との性交現場の写真を殺人株式会社に撮影され、「全米の警察の独裁者」フーヴァーはアイゼンベルグに脅迫されていた。

    アイゼンベルグに逆らえば、フーヴァーが男性と性交している写真がマスコミに出る。FBI長官フーヴァーは、アイゼンベルグの「部下」=米国次期大統領候補ヒラリー・クリントンの麻薬密輸・核兵器密輸を「揉み消す」しか無かった。

     99年、米国陸軍の最高責任者であったエルゲン提督は、核兵器部品密輸の利益の分配を巡りアイゼンベルグ社と対立、シカゴの軍施設の中で何者かによって殺害され、死体となって発見されている。

    米軍の最高指導者など、アイゼンベルグにとって「虫けら」であり、簡単に「始末」できる存在に過ぎない。この殺人事件の捜査は行われず、事件は迷宮入りしている。
    また、ヒラリーと共にアーカンソー州で麻薬と核兵器部品密輸の送り主になっていたヒラリーの愛人ヴィンセント・フォスターjr.は、夫ビル・クリントンが大統領になると大統領の法律顧問となっていたが、クリントン大統領が研修生とのセックス・スキャンダルでマスコミのターゲットにされ、アーカンソー州知事時代のスキャンダルをマスコミが調査し始めると、フォスターは不安にかられ、情緒不安定で精神科の医師にかかり、軽率な発言を繰り返し始める。

    フォスターは、ホワイトハウスの中でヒラリーの目の前で、アイゼンベルグによって「口封じ」のため、絞殺されている。 

     ホワイトハウスには軍事衛星を使いホワイトハウスを24時間監視し、警護する監視システム、NROナショナル・リコネッサンス・オフィス=国家探偵局が存在する。

    絞殺されたフォスターの死体が、ホワイトハウスから運び出されるのを目撃したNROの監視員ダニエル・ポッターは、絞殺当日、目撃直後、NROのオフィスから外に出ることなく、オフィス内で何者かに絞殺されている。

    翌日、ヒラリーの愛人ヴィンセント・フォスターjr.の死体は、ヴァージニア州のフォートマーシー公園に、無造作に投げ捨てられているのが発見された。

    大統領の法律顧問の絞殺というスキャンダルを、なぜかマスコミは一切報道せず、警察の捜査も現在に至るまで行われていない。

     仮に、今回、ヒラリーが次期大統領に当選したとしても、大統領の「ボス」が誰であるか、ボスに逆らえばどのような結果になるかを、ヒラリーは十分に「学習」したはずである。

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    あれ程騒いだTPP反対運動。
    今は平穏そのもの。

    それは何故か。

    数年前の騒ぎは、ガス抜きであった証(あかし)である。国際金融資本の操り人形たちである自民党、公明党、民進党、共産党等によるデキレースであった。

       ☆

    ≪米国も日本も同じ穴のムジナ≫

    元ミネソタ州知事(1999年から2003年まで)であり、往年の名プロレスラーであるジェシー・ベンチュラ氏曰く。

    「今のアメリカの政治はプロレスそのものだ。
    TVカメラの前ではレスラー(政治家)同士、いがみ合う。
    蹴り合い、冷水を浴びせ、収録が終われば、ニコニコして皆でデナーに向かう。」

    (注)ジェシー・ベンチュラ氏は、「東日本大震災は米国地震兵器HAARPが起こした!」と断言している。

       ☆

    イメージ 1

    今回の山本農相によるため口は、肝心のTPPの質疑応答時間を山本農相の弾劾にすり替え、TPPの本質を国民に知らさない、これもデキレースである。

    TPPとは、国際金融資本(企業)によるワンワールド(世界統一政府)樹立へのステップであり、国や国民の富を奪い、国体を破壊し、国民をゴイム(家畜)と看做し、低賃金の貧困化と思考力のない奴隷とすることである。

    無論、ケムトレイル、ワクチン、処方薬、遺伝子組み換え食品(GMO)、農薬、人工甘味料などで人間の脳や臓器などを破壊し、世界人口を3億人まで減らすことにもある。
       ☆   ☆   ☆

    TPP「関税の撤廃」はスピンであり「ISD条項・ ラチェット規定・ NVC条項 ・スナップバック条項・TPP24項目」が主目的である

    ・ISD条項= 「Investor(投資家) State(国家) Dispute(紛争) Settlement(解決)」=「国家と投資家の間の紛争解決手続き」
    ある国家が自国の公共の利益のために制定した政策によって、海外の投資家が不利益を被った場合には、世界銀行傘下の「国際投資紛争解決センター」という第三者機関に訴えることができる制度。

    ・ラチェット規定のラチェット
    一方にしか動かない爪歯車を指します。そこから転じてラチェット規定とはすなわち、いったん進展した自由化よりも後退を許さないという規定です。締約国が、後で何らかの事情により、市場開放をし過ぎたと思っても、規制を強化することが許されない規定。

    ・NVC条項(Non-Violation Complaint条項)=非違反提訴
    これは、米国企業が日本で期待した利益を得られなかった場合に、日本がTPPに違反していなくても、アメリカ政府が米国企業の代わって国際機関に対して日本を提訴できる。

    ・スナップ・バック条項
    自動車分野である国が協定に違反したり、米国製自動車の販売・流通に深刻な影響を及ぼすと判断された場合、米国だけが自動車輸入関税撤廃を無効にすることができる

       ☆   ☆   ☆

    TPPで日本は滅びる:目次(1)


    目次と概説)

    安倍首相:『TPP国家百年の計』とは国体消滅の意味 2016/2/5(金) 
    安倍首相の言う『日本国家100年の計』とは、『日本という国体は、TPP調印により100年以内に解体する』ことの婉曲なる表現である。
    TPPとは、世界全人類の大半は役立たずの無駄飯食いのゴイム(家畜)であると称し、先ずは国家・国民の富を無条件に強奪し、国民総奴隷化と国家の解体を図ると同時に、世界人口の9割削減を期すものである。故に、TPP条項は今後4年間秘密にされるから、日本政府ではまともな説明を出来る訳はない。

    ブラジルの小頭症の原因は住友化学の農薬 2016/2/23(火) 
    ブラジルでの小頭症の原因は蚊が媒体するジカウイルスではなく、住友化学の農薬プロキシフェンである。ロシアや欧州諸国が禁止するモンサント・住友科学のGMO(遺伝子組み換え食品)と農薬ランドアップを日本では最初に小泉純一郎が認可している。当に全国の原発施設から安全装置を外させたことと同じく、小泉の日本民族壊滅へのシナリオである。

    猶も甘利前TPP大臣の命は狙われる 2016/5/31(火) 
    安倍内閣の過去、そして現在の政治手法は、殺人組織を抱えた脅しである。安倍首相の命に従わない者、或は存在が邪魔な者は誰であろうとあの世行き。後始末はご存知、検察・警察が自殺処理でジ・エンド。
    甘利が仮病入院し、完治したと看做されても国会に出て来ないのは、日本国民を奈落の底に追い落とすTPPでの秘密の内容を追求されるのを避けるためである。
    もしも、甘利が今国会開催中に国会に出てくるとしたなら、甘利は横浜港で確実に土左衛門にされ、神奈川県警により自殺処理されたであろう。

    景観保護条例の危険性 2016/6/23(木) 
    米国では、 2010年末に成立した『食品安全近代化法』で、ベランダで野菜を栽培した人は逮捕されている。
    この法律の目的は、全ての米国民に、モンサントのGM(遺伝組み換え種子)などによるGMO(遺伝子組み換え食品)を食べさせようとするもので、野菜の自然種子による有機栽培を禁止するもの。
    TPP発動後、いずれ日本でも米国の『食品安全近代化法』の日本版が成立し、他方、このような景観条例が拡大解釈され、個人がベランダや庭での野菜栽培が禁止される。

    TPPについてのある見解 2016/7/27(水) 
    慈愛は恭順、布教は侵略、自由は略奪で愛は服従。歴史は小説で、神話が史実。科学は偽りであり、オカルトに真実が隠されてる。覚えさせられた知識を吐き出すのではなく、すべての事象を逆説的にとらえて、論理的整合性を求める。この論理的整合性を求める先に、真実の科学や歴史があり、現代と未来が見えくる。Since 2012.01.26 Total 540810
    物価下落要因を取り除いても原因を取り除かねば問題は解決しない。つまり需給のバランスである。故に、日銀黒田総裁の「貨幣数量説」は宗教に過ぎない。
    TPP発動以降、EUのユーロと同様、何れTPP経済圏による統一通貨の導入となり、日本円や米ドルはデノミとなる。


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    私の記憶によると、2000年の大統領選挙、ブッシュ対ゴアの場合、米国のゴアが強いある黒人地域の電子機器による投票所では、ロックヘラーが推すブッシュ大統領候補しか入力しない方法が採られた。これは画像付きの記事で7~8年前までネットに流れていたが今は削除されているようだ。

    だが、これを裏付ける記事を見つけた。
    これら不正選挙の記事はいくらでもあった。

       ☆   ☆   ☆

    • In the 2000 election, the United States lost 1.5 million presidential votes because of the equipment used to cast and count votes.
    Over the last election cycle, we lost approximately 3.5 million votes for senator and governor because of voting equipment.
    • Voting technology in the United States is highly variable: counties use at least five different types of voting technology.

    •2000年の大統領選挙では、投票機器で150万票が失効した。前回の上院議員や知事の選挙では、投票機器で約350万票を失った。
    米国の投票では、少なくとも5つの異なるタイプの投票機器を使用する。

       ☆
    Voting Irregularities in Florida During the 2000 Presidential Election 
    The disenfranchisement of Florida's voters fell most harshly on the shoulders of black voters.hash. Statewide, based upon county-level statistical estimates, black voters were nearly 10 times more likely than nonblack voters to have their ballots rejected. * Estimates indicate that approximately 14.4 percent of Florida's black voters cast ballots that were rejected.  This compares with approximately 1.6 percent of nonblack Florida voters who did not have their presidential votes counted. 

    2000年大統領選挙時にフロリダ州での不正投票事件
    フロリダ州の有権者の内、主に黒人有権者が選挙権を剥奪された。
    *郡レベルの統計的推定値に基づくフロリダ州全体での選挙権剥奪は、黒人有権者の場合、非黒人有権者と比較すると、約10倍以上高かった。 
    *このことはフロリダ州の黒人投票者の約14.4パーセントが投票を拒否されことを示す。 これは黒人でないフロリダの有権者の約1.6%に相当する。 

       ☆
    (ユーチューブ) Election Rigged for Bush
    2007年8月29日 アップロード
    イメージ 1

    BBCのジャーナリストグレッグ・パラストは、2000年の大統領選挙でジョージ・W・ブッシュは、改ざんや政治力を利用した汚い手口で勝ったと主張している。
    (179855票はカウントされない。アフリカ系(黒人)米国人の53%である)
    (94000票の95%が放置された)

    (参考)ブッシュは劣勢にも拘わらず、辛うじて大統領選挙に勝利する。
    無論、不正選挙の賜物である。

       ☆   ☆   ☆

    これが米国の実態である。
    不正が大手を振ってまかり通る。
    米国とは、民主主義国家ではなく、国際金融資本ロックフェラー国家である。

    さて、今回の大統領選挙では、ヒラリー・クリントンを勝たすためにどんな手口を使うのか。無論、米国も日本も、大手マスメディアを支配しているのは国際金融資本故、残る数日間、メディアによるどんな攻防が繰り広げられるのか。

    他方、

    昨年7月、私が偽善の慈善募金・寄付組織『クリントン財団』が中国のみならず他の外国から集めた金の内訳を調査したものをブログ記事にしたら、案の定、削除された。

    昨年の初め、ヒラリーは自分に都合が悪い記事はネットから削除するようにオバマ大統領経由で米国のみならず日本のプロバイダーにも圧力をかけていたのは公然の秘密である。

       ★

    (削除された記事)
    この記事は削除されました。 2015/7/27(月) 
    ガイドライン違反のため、Yahoo! JAPANによって記事が削除されました。

       ★

    ヒラリーの不正は、違法な金集めだけではない。
    ヒラリーに関与し、ヒラリーの不正を知っているだろう者48人が不審死している。

    例えば、GMモンサントの花嫁ヒラリーは、モンサントの指揮下の殺人組織『ブラック・ウオーター社(Xe)』を使えば、簡単に誰でも殺せる。

    (参考)
    『安倍首相:『TPP国家百年の計』とは国体消滅の意味』 2016/2/5(金) 
    ビル・ゲイツの世界人口削減は、ワクチンだけに留まらない。
    彼は、殺人GMOを作るモンサント社の筆頭株主であり、更にこのモンサント社は、2010年殺人組織『ブラック・ウオーター社(Xe)』を買収し、世界に脅しをかけている。

    『ブラック・ウオーター(Xe)』とは、米軍の傭兵組織であると同時に、米国内やISISの傭兵や中東諸国での殺人者や自爆テロ者を育成する組織である。

    もっと分かり易く言うと、ビル・ゲイツは、ワクチンで人を殺し、更に、モンサントの殺人GMO(遺伝子組み換え食品)と殺人農薬ラウンド・アップでも人を殺し、更にさらに、殺人組織『ブラック・ウオーター社(Xe)』を使って銃撃や爆破で大量殺人を実行している。これは、TPPに潜むほんの一例である。


    ヒラリークリントンの記事 目次と概要


    『日本の領土・尖閣諸島を狙う中国の背後にいるのは米国』 2012/7/26(木) 

    『突然のUSAの崩壊はありうる』  2014/5/12(月) 
    中国が抱えている米国債の場合は、中国が軍事力を背景としてその履行を米国に求めた結果、中国へのカルフルニア州の譲渡となる。

    『米国を脅す中国』 2014/6/11(水)
    それもその中国から大金を受け取り、中国を支援してきた代表例がクリントン大統領であったし、現在はその妻のヒラリー・クリントンなのだ。
    The Chinese Professor Ad – 'Now America Works For Us' 
    中国のアド教授-「今、アメリカは私たち中国の為に働いている」

    『共産主義のヒラリー・クリントン』  2014/6/20(金)
    共産主義を称賛するヒラリーの論文があったが今は消去されている。
    但し、ヒラリーの勤務した法律事務所は米国共産主義の巣窟。

    『クリントン、米本土海軍港を中国に譲渡』 2014/6/12(木) 

    『ヒラリー・クリントンへ中国政府からの政治献金』 2014/6/22(日) 
    ヒラリーは政治資金や選挙資金を中国から貰っていた。
    China may be preparing for an American invasion without every having to fire one shot.

    他方、恐らく中国は1発も撃つことなしにアメリカへの侵略の準備をしている。(注)上記の発言は、米国は中国に借金(米国債)を返せないので、代物弁財としてカルフォルニア州を中国に割譲することを意味しているものと思われる。

    Hillary, a self-admitted admirer of Saul Alinsky (trained by KGB agents in communist subversion), wrote her thesis describing how great and wonderful Alinsky's plans for implementing communism in America.

    KGBエージェントによって共産主義革命を訓練されたソールアリンスキーを崇拝していることを自認しているヒラリーは、アメリカでの共産主義実現の為に、アリンスキーの計画はいかに偉大で素晴らしいかを記述した論文を書いた。他方、ヒラリーは中国政府から多額の政治資金を得ていた。

    During the 1990s, the Clintons received MILLIONS of illegal campaign contributions from the Chinese Military Intelligence Agency.

     1990年代に、クリントン一家は、中国の内務省情報局保安部機関から数百万ドルの不法な選挙献金を受け取った。

    『米国崩壊を拍車するヒラリー』 2014/6/26(木) 
    2000 - INSIGHT MAGAZINE: Canadian police have identified Clinton donor and Macao gambling tycoon Stanley Ho as the leader of a triad gang of organized criminals with strong ties to Communist China.

    2000 - インサイト・マガジン::カナダ警察は、クリントンへの資金提供者でマカオの賭博王スタンレー·ホーは、共産中国と強く結びついている組織犯罪者のギャングトリオのリーダーであることを確認した。 

    ヒラリー・クリントンは国際的な麻薬密輸業者マーク・リッチと麻薬取引をしていた。ヒラリーとエルゲンが、この小さな空港から輸出していたのは、コカインと全世界の軍事施設で使用されるプロミスと呼ばれる軍事用のソフトウェアであり、米国の軍事機密であるソフトウェアが共産主義中国を始めとした世界中の軍部に「密輸」され、ヒラリーと後に大統領になるビル・クリントンの活動資金になっていた。

    この軍事機密の密輸はヒラリーのボスであるイスラエルのアイゼンベルグ社の指示によるものであった。

    『次期大統領ヒラリーの爪』 2015/4/13(月) 
    TPP発動後、日本の富を強奪した国際金融資本の代理人米国ヒラリー・クリントン政府は中国と組んだシナリオで日本を解体し、日本国民を奴隷化す。

    『日中戦争を画策するシナリオでのヒラリー』  2015/10/4(日) 
    汚職問題に揺れる国際サッカー連盟(FIFA)との不透明なかかわりだ。夫のビル・クリントン元大統領が創設し、ヒラリー氏自身も役員を務める慈善団体「クリントン財団」が、FIFAや2022年ワールドカップ開催国のカタールから巨額の寄付金を受け取っていたことが米大手メディアにより疑惑としていっせいに報じられたのだ。

    米大手数紙は5月末以降の一連の記事で、クリントン夫妻が運営する「クリントン財団」が①FIFAから10年に寄付金5万から10万ドル②13年にカタール・ワールドカップ委員会から25万から50万ドル③カタール政府からここ数年に合計250万から500万ドル――を受け取っていたと報道した。

    チェイフィー氏は「ヒラリー女史はあまりに腐敗が過ぎる」と明言し、彼女の行く手の暗雲を思わせる。

    『米国の赤い風見鶏:『嘘つきヒラリー』』 2015/10/11(日) 
    今や 『嘘つきヒラリー』 として名を馳せる。
    TPP賛成から、選挙にマイナスとなると反対に豹変。

    『モンサントの花嫁で日本が危ない』 2016/5/8(日) 
    Hillary Clinton is Bride of Frankenfoods.
    ヒラリーが強烈に推進するモンサントの遺伝子組み換え食品(GMO)と農薬は、世界の主要国から禁止されているが、反して日本では小泉純一郎が推進した。

    『ヒラリー:余命1年モンサントの農薬で脳破壊』 2016/9/18(日) 
    いよいよ、シナリオ通りの茶番劇の大統領選。国際金融資本の、特に、モンサントの花嫁と言われているヒラリー・クリントンが次期大統領。


    Hillary Clinton now fleeing the public and reporters after being outed as Bride of Frankenfoods
    ヒラリー・クリントンは遺伝子組み換え食品の花嫁として非難された後、大衆と記者から今は逃げている
    Hillary Clinton video: THE WALKING DEAD... collapses into security van... 'medical event'... diagnosed with 'vascular dementia' and Parkinson's... 'one year left to live' says doctorヒラリー・クリントン、医師の診断:『血管性認知症』と『パーキンソン』...'余命1年

    『ヒラリーのメール内容は麻薬密輸・核兵器密輸』 2016/11/2(水) 
    FBIが公開するであろうヒラリー・クリントンのメール内容は、麻薬密輸や核兵器密輸、もしくは軍事機密であり、それも送信先は中国政府のスパイであるジョン・黄(John Huang )、又はその代理人である可能性が高い。

    『大統領ヒラリーで中国が尖閣諸島に侵略するだろう』 2016/11/7(月) 
    (IMHO) If FBI Director James Comey released an e-mail with national secret content of Hillary Clinton, Black Water would have threatened to kill him.

    (私見)FBI監督ジェームズComeyがヒラリークリントンの国家機密コンテンツを含む電子メールを公開した場合、ブラックウォーターは、彼を殺すと脅していただろう。

    Hilary and his wife who traded drug trafficking and military secrets leaked to China
    麻薬売買と中国へ軍事機密漏洩で蓄財したヒラリー夫妻



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    国際金資本と中国の代理人であり、モンサントの花嫁でもあるヒラリー・クリントンは、当初のシナリオ通り、麻薬と金にまみれた最悪の大統領となる。

    Hilary Clinton, an international gold capital and an agent of China and also a monsanto's bride, becomes the worst president who is covered with drugs and money as originally scenario.

    (CNN)
    FBI Director James Comey told lawmakers Sunday the agency hasn't changed its opinion that Hillary Clinton should not face criminal charges after a review of new emails.
    (CNN)米連邦捜査局(FBI)ジェームズコメイ長官は、7月の意見を変更していないと日曜日に立法者(議員)に語った。ヒラリークリントンは、新しい電子メールの見直し後の刑事告発に直面してはならないと。

    (Dali Mail)
    'You can't review 650, 000 new emails in eight days!'
    Furious Trump blasts FBI Director after Hillary is cleared over second email investigation sparked by Anthony Weiner's teen sexting scandal

    「あなたは8日間で65万通の新着メールを確認することはできない!」
    ヒラリーは、アンソニー・ウェイナーのティーンセクスティング事件に端を発した第二の電子メールの調査の上、クリアされた後、激怒したトランプはFBI長官を叱責。

    FBI Director James Comey announced the department will not make any changes to its July decision on Hillary Clinton's emails on Sunday in a letter to Congress

    FBI長官ジェームズコメイは、議会への手紙の中で日曜日にヒラリー・クリントンの電子メールへの7月の決定を変更しないと発表した

    Weiner's estranged wife Huma Abedin is among Clinton's most trusted advisers
    ワイナーの別居中の妻フーマーアベディンはクリントンの最も信頼顧問の一人だ。

    The investigation was reopened on October 28 – sparked by a DailyMail.com story that revealed Weiner was sending sexually explicit messages to a 15-year-old girl.The emails in question were found on Weiner's laptop.

    ワイナーはウェイナーのラップトップ上で発見された問題の15歳の少女へのメールで性的に露骨なメッセージを送信していたことが明らかになったとのDailyMail.comの記事に端を発した - 調査は10月28日にリニューアルオープンしました。


    (IMHO) 
    If FBI Director James Comey released an e-mail with national secret content of Hillary Clinton, Black Water would have threatened to kill him.

    (私見)
    FBI長官ジェームズコメイが、ヒラリークリントンの国家機密コンテンツを含む電子メールを公開した場合、ブラックウォーターは、彼を殺すと脅していただろう。


    Hilary and his wife who traded drug trafficking and military secrets leaked to China
    麻薬売買と中国への軍事機密漏洩で蓄財したヒラリー夫妻


    The Clinton administration did not instigate any alteration in US policies on drug trafficking in Central America.
    In fact Clinton was up to his neck in the Contra cocaine and gunrunning rackets.
    A small dirt airstrip at Mena, Arkansas, was a major US landing site for the Contra drugs and arms network , handling a night flight without lights every five minutes at the height of the activities.

    クリントン政権は、中央アメリカでの麻薬密売に関する米国の政策で、いかなる変更もしようとしなかった。実際、クリントンはコントラ(註1)・コカインと銃砲の不正な密輸入闇商売にどっぷりつかっていた。

    (註1)the Contras(コントラ)とは、
    1979年から1990年代初頭、ニカラグア国で左翼に反対した右翼反乱グループに付けられた呼称。米国が背後に控え、資金提供を行っていた。

    アーカンソー州のメナにある小さな汚れた滑走路は、最盛期には照明なしで5分おきに夜間飛行をするコントラ・コカインと武器ネットワークの米国の主要な拠点だった。(註2)

       ★

    (註2)
    『米国崩壊を拍車するヒラリー』 2014/6/26(木) 
    1979年、米国FBIは、貧しいアーカンソー州南西部の片田舎にある小さな空港から、全米に麻薬が空輸されている事を突き止めた。

    内偵を始めたFBIは、片田舎の小さな空港に毎日大量の小荷物が中南米コロンビアから届き、それが全米各地、ヨーロッパ、イスラエルに転送されている事を突き止める。(中略)

     ヒラリーとエルゲンが、この小さな空港(メナ空港)から輸出していたのは、コカインと全世界の軍事施設で使用されるプロミスと呼ばれる軍事用のソフトウェアであり、米国の軍事機密であるソフトウェアが共産主義中国を始めとした世界中の軍部に「密輸」され、ヒラリーと後に大統領になるビル・クリントンの活動資金になっていた。

     この軍事機密の密輸はヒラリーのボスであるイスラエルのアイゼンベルグ社(母国は中国)の指示によるものであった。(以下省略)

       ★

    Bill Clinton was governor of the state at the time and allegedly protected the operation, blocking investigations by local prosecutors into the illegal activities there.(中略)
    ビル・クリントンは、アーカンソー州知事時代、伝えられるところによると違法な活動(麻薬の密売など)を保護するために、地元の検察当局を使って調査を妨害した。(中略)

    Clinton's brother - who was convicted of cocaine possession - was also involved as an associate of Barry Seal, a major organizer of the Contra supply network and pilot for the Medellin cocaine cartel.
    An investigation by the Washington Report concluded:
    "There is ample evidence that Bush, Clinton, Pryor, [Democratic Senator for Arkansas, David Pryor] and Bumpers [Democratic Senator for Arkansas, Dale Bumpers], various US attorneys, Arkansas state officials and Arkansas financial institutions knew plenty about the illegal activities at Mena but permitted these to proceed."

    コカイン所持で有罪判決を受けたクリントンの弟 は、 また、バリー・シールの同僚であり、コントラ供給ネットワークの主要な世話人であり、そしてメデジン・コカイン・カルテルの指導者でもあった。

    ワシントンレポートによる調査の結論:

    「メナ空港での違法行為について、ブッシュ、クリントン、プライアー、アーカンソー州民主党上院議員、デイル・バンパー、民主党アーカンソー州上院議員、デビッド・プライアーやバンパー、様々な米国の弁護士、アーカンソー州当局とアーカンソー金融機関などが知っていたにも拘わらず、メナ空港での違法行為の続行を許可したという十分な証拠がある、」

    Amongst the various pardons for convicted cocaine traffickers and money launderers issued by Clinton two hours before handing over power in 2001 was a pardon for Harvey Weinig , who had been jailed for laundering $19 million for the Cali drug cartel.

    クリントンは、コカインの密売やマネーロンダリング工作をしマンハッタン連邦地方裁判所で有罪判決を受けたHarvey Weinig(人名)のため、二時間で様々な恩赦を発した。尚、Harvey Weinig(人名)は、宅配便のネットワークを利用し、コロンビアのCali (カリ)麻薬カルテルの$19万ドルを洗浄し投獄されていた。

    One of the CIA's Air America employees involved in the Contra supply network was Terry Reed (an army intelligence officer during Vietnam), who refitted planes and trained Contra pilots at the Mena airstrip in Arkansas.

    コントラ(註1)供給ネットワークに関係するCIAのアメリカ航空の従業員の1人は、テリー・リード(ベトナム戦争時軍情報将校)だった。彼は飛行機を修理して、アーカンソー州のメナ滑走路で、コントラ・パイロットを訓練した。

    The chief smuggler involved in running guns to the Contras and bringing drugs back to the US via Mena was Barry Seal.

    メナ空港を通してコントラに銃を輸送し、代わりにコントラから麻薬を米国に輸送した主要な密輸業者は、バリーシール(人名)だった。

    As Arkansas Governor, Clinton did nothing to shut down Seal's known drug flights into Mena in fact, the future president and his cronies benefited from the laundering of drug funds through Arkansas financial institutions.

    アーカンソー州知事としてのクリントンは、シール(人名)の麻薬運搬として知られている飛行機のメナ空港への着陸を禁止しなかった。

    実際には、将来の大統領と彼の取り巻きは、アーカンソー州の金融機関を通じ、薬物の黒い資金のロンダリング(洗浄)の恩恵を受けた。

       ★   ★   ★
    (追ってここに追記します)

       ★   ★   ★

    Bill Gates exposed for funding research, promotion of spraying geo-engineered 'chemtrails' across globe
    The chemicals being sprayed are part of a wider plot that involves the so-called New World Order and is being directed by shadowy forces within the government.

    ビル・クリントンの大統領としての任期の終り頃、議会や国防省の激しい反対にも拘わらず、クリントンはこれまで禁止だった中国への軍事技術移転を解除した。

    議会の文書化されたレポートによると、以降、中国の核兵器スパイ活動は激烈となった。この間クリントンは再選キャンペーンで主に中国からであるが、数百万ドルの選挙資金を外国から受けた。



    『腐ったヒラリーで米国&日本は崩壊する』 2016/11/4(金) 
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    以下は、資料としては十年弱のもので古いですが、熱でがん(癌)を消去する方法の実験を述べたものです。玉川温泉に関わる内容なので意訳してみました。



    Nanotubes zap cancer
    ナノチューブは、ガンを消去する
    Published online 5 November 2007 | Nature 

    Radio waves turn injected carbon into heat bombs against tumours.
    Katharine Sanderson
    ラジオ波(電波)は、腫瘍に注射されたカーボンを熱爆弾に変える
    キャサリン・サンダーソン

    Cancer cells can be destroyed from within, by injecting them with nanotubes and then zapping the tubes with radio-frequency waves.

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    がん細胞にナノチューブを注射し、それから高周波波でナノチューブを攻撃することにより、がん細胞を内部から破壊することができます。

    Steven Curley at the University of Texas M. D. Anderson Cancer Center in Houston and his colleagues have taken the first step in proving the technique by injecting carbon nanotubes into liver tumour cells in rabbits, then heating up the carbon with radio waves to kill the cancerous cells. 

    ヒューストンのテキサス大学M. D.アンダーソン癌センターのスティーブン・カーリーと彼の同僚は、ウサギの肝腫瘍細胞にカーボンナノチューブを注射し、次に電波でカーボンナノチューブを加熱することによるがん細胞を殺す技術の証明の第一歩を踏み出しました。

    Similar work has been done in cultured cells, but this is the first time that the technique has been used in tumours in live animals.

    同様の作業は、培養細胞で行われていますが、この技術が生きた動物の腫瘍で使用されたのは今回が初めてです。

    Researchers are keen to find a form of radiotherapy that is more selective than those currently used on in cancer treatment, as the high-energy radiation also kills off some innocent cells, causing hair loss and other more serious symptoms.

    高エネルギーの放射線はまた、いくつかの純真な細胞をつぶしてしまい脱毛と他のより深刻な症状を引き起こす故に、研究者は、現在、癌治療に使用される放射線よりも更なる選択により、放射線治療の形を見つけることを熱望しています。

    One way to do this is to find a material that reacts to a frequency of radiation that leaves the rest of the body alone. If this material is embedded in cancerous cells, then only the cancerous cells would be targeted. Carbon nanotubes have been used before because, unusually, they can absorb near-infrared radiation, which penetrates human tissue without causing damage.

    これを行う1つの方法は、単独で、がん細胞以外の部分を残す放射線の周波数に反応する物質を見出すことです。

    この物質が癌細胞内に埋め込まれている場合、癌細胞だけを標的にします。

    カーボンナノチューブが実験で使用された理由は、この物質を発見すると、がん細胞以外の細胞に損傷を与えることなく、ヒト組織を貫通する近赤外放射をがん細胞が吸収するからです。

    But near-infrared can only penetrate the top four centimetres of tissue or so, making deeper cancers impossible to reach. 

    然し、近赤外線では皮膚より深さ4cmまでしか届かなく、これ以上の深いがんには届きません。

    Radio waves don't have this issue. “Radio waves pass through us with no problems,” says Curley.

    ラジオ波(電波)なら問題はありません。「ラジオ波は問題なく我々の身体を通過する」とカーリーは言います。

    The work, published online in Cancer1, was started by Richard Smalley of Rice University in Houston, Texas, who shared the 1996 Nobel Prize in Chemistry for his co-discovery of clusters of 60 carbon atoms, called C60. 

    Cancer1にオンライン発表された研究は、テキサス州ヒューストンにあるライス大学のリチャード・スモーリーによって開始されました。彼はC60と呼ばれる60個の炭素原子の群れを共同発見したことにより、1996年化学部門のノーベル賞を共に受章した人です。

    (Nanotubes are tubes of carbon wrapped up between two caps made of half a C60 sphere each.) Smalley died from cancer in 2005.

    (ナノチューブは各々半分のC60の球でできている2つのキャップの間に包まれた炭素のチューブです。)スモーリーは、2005年にガンで死にました。

    Too hot to handle
    The researchers first injected a solution of carbon nanotubes into a liver tumour in a rabbit, and fired radio waves at the site for two minutes. This killed the cancer cells with nanotubes inside them, and the radio waves caused just a small amount of damage to some close-by, healthy cells.

    研究者は、最初にウサギ肝臓腫瘍にカーボンナノチューブの溶液を注入し、2分間部位に電波を発射しました。ナノチューブへの電波の照射で、ガン細胞を殺しました。そして、電波はすぐ近くの健康な細胞にほんの少しのダメージを与えました。

    The work is intriguing, says Hongjie Dai, from Stanford University in Palo Alto, California, who is using near-infrared radiation with nanotubes in similar systems in mice.“If indeed effective, it would be more desirable than the near-infrared laser heating method,” he says.

    仕事は興味をそそられる、マウスで同様のシステムでナノチューブと近赤外放射を使用しているカリフォルニア州パロアルトのスタンフォード大学、からHongjie Dai,(人名)は言います。「本当に効果的ならば、近赤外レーザー加熱法よりも望ましいであろう」と彼は言います。

    But Dai says that the reasons why the nanotubes get so hot need more investigation before the system can be advanced. “The physics behind the radio-frequency heating is not clear,” he says.

    しかし、Daiは、システムを進める前に、ナノチューブがとても熱くなる理由は、より多くの調査が必要であることを述べています。「高周波加熱の背後にある物理学は明確ではない」と彼は言います。

    In test experiments, a suspension of nanotubes in water got as hot as 45ºC within 25 seconds when treated with radiofrequency waves. “I was really amazed by the amount of heat that was released by these nanoparticles,” says Curley.

    ラジオ波で処理した場合の試験実験では、水中のナノチューブの懸濁液は、25秒以内に45℃ほど熱くなりました。「私は実際にこれらのナノ粒子によって放出された熱の量に驚いた」とカーリー氏は述べています。

    He attributes the phenomenon to the “unique electronic properties” of carbon nanotubes. It might also be that the tubes align themselves into antennae-shaped arrangements to conduct heat better. Curley says that he has as-yet-unpublished evidence to better explain his findings.

    彼は、この現象をカーボンナノチューブの「独特の電子特性」であると考えます。 それは、ナノチューブがよりよく熱を伝導するアンテナ状の準備に自らを揃えるということでもあるかもしれません。 

    カーリーは言います。彼はよりよく調査結果を説明するまだ未発表の証拠があると。

    (以降は、これから訳します)

    On target

    Curley notes that what they have so far is only proof of principle: the idea still needs a lot of work: “We’re realistically three to four years from clinical trials,” he says.

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    Part of the remaining challenge is to remove the two to three millimetre “zone of damage” around the nanotube-containing cells, he says.

    And the intention is to one day create nanoparticles that seek out cancerous cells, rather than having to inject them into tumours. This would be done by sticking targeting molecules on the outside of the tubes: antibodies or proteins designed to recognize a site on a cell that is cancerous, says Curly. This would mean that nanoparticles could infiltrate cancer cells selectively, before the radio waves are applied. The team is working on this. 


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    今回は米国による日本の空でばらまいているケムトレイルを信じない方の為に、米国政府の米国民への説明や了解なしに、米国民を無差別に試験や実験台とすることが出来る法律を抜粋しました。

    これにより、米国政府国防総省は、ケムトレイルによる空からや水道水への混入や地下鉄での散布のみならず、医薬品やワクチンや農薬で市民を試験や実験台にしています。

    日本政府は米国の操り人形ですから、日本の空や医薬品やワクチンは米国の意のまま。

    目的は、生物化学兵器の試験や実験ですが、実は、国連がらみの世界人口削減です。この件では別途記事にします。

    尚、これ以上詳細を知りたい方は、ご自分でネットで検索して下さい。
    これらケムトレイルなどに関しての質問は時間の浪費故、お断りします。



    ≪米国民をウイルスや細菌に感染させる実験を行う法律≫

    PUBLIC LAW 95-79 [PL 95-79]
    TITLE 50, CHAPTER 32, SECTION 1520

    公法95から79 [PL 95から79]
    タイトル 50、第32章、セクション1520

    "CHEMICAL AND BIOLOGICAL WARFARE PROGRAM"
    "The use of human subjects will be allowed for the testing of chemical and biological agents by the US Department of Defense, accounting to Congressional committees with respect to the experiments and studies."

    「化学・生物兵器プログラム」
    「米国国防総省により、実験と研究に関しては議会の委員会に説明し、ヒトの被験者の使用は、化学物質および生物学的物質の試験のために許可される。

       ☆

    50 US Code § 1522 - Conduct of chemical and biological defense program
    化学と生物学的防衛計画

       ★   ★   ★

    合衆国法典 > タイトル50 > 第32章 1520§>
    50 US Code § 1520 - Repealed.
    50合衆国法典1520条 - 廃止します。

    Pub. L. 105–85, div. A, title X, § 1078(g), Nov. 18, 1997, 111 Stat. 1916, and Pub. L. 105–277, div. I, title VI, § 601, Oct. 21, 1998, 112 Stat. 2681–886

       ★   ★   ★

    ≪ケムトレイルなどによる米国民実験台の法律の廃止に伴う新法律≫

    50 US Code § 1520a - Restrictions on use of human subjects for testing of chemical or biological agents

    50合衆国法典1520A§ - 化学的または生物学的薬剤の試験のためのヒト被験者の使用に関する制限事項
    (a)Prohibited activitiesThe Secretary of Defense may not conduct (directly or by contract)—
    (a)禁止された活動 防衛長官(直接的に、または契約により)
    (1)
    any test or experiment involving the use of a chemical agent or biological agent on a civilian population; or
    (1)民間人に対する化学薬品または生物剤の使用に関する試験または実験。または
    (2)
    any other testing of a chemical agent or biological agent on human subjects.
    (2)ヒト被験者に対する化学物質または生物学的物質の他の試験。
    (b)ExceptionsSubject to subsections (c), (d), and (e), the prohibition in subsection (a) does not apply to a test or experiment carried out for any of the following purposes:
    (b) (c)、(d)、(e)に該当する例外以下の目的のために実施された試験または実験には、
    (1)
    Any peaceful purpose that is related to a medical, therapeutic, pharmaceutical, agricultural, industrial, or research activity.
    (1)医療、治療、製薬、農業、工業または研究活動に関連する平和的目的。
    (2)
    Any purpose that is directly related to protection against toxic chemicals or biological weapons and agents.
    (2)有害化学物質または生物兵器および代理人に対する保護に直接関係するあらゆる目的。
    (3)
    Any law enforcement purpose, including any purpose related to riot control.
    (3)暴動対策に関する目的を含む、法執行の目的。
    (c)Informed consent required
    (c)インフォームド・コンセントが必要
    The Secretary of Defense may conduct a test or experiment described in subsection (b) only if informed consent to the testing was obtained from each human subject in advance of the testing on that subject.
    国防長官は、その被験者の試験に先立って各被験者から試験へのインフォームドコンセントが得られた場合にのみ、(b)項に記載の試験または実験を行うことができる。
    (d)Prior notice to Congress
    Not later than 30 days after the date of final approval within the Department of Defense of plans for any experiment or study to be conducted by the Department of Defense (whether directly or under contract) involving the use of human subjects for the testing of a chemical agent or a biological agent, the Secretary of Defense shall submit to the Committee on Armed Services of the Senate and the Committee on Armed Services of the House of Representatives a report setting forth a full accounting of those plans, and the experiment or study may then be conducted only after the end of the 30-day period beginning on the date such report is received by those committees.

    (d)議会への事前通知
    国防総省の最終承認の日から30日以内に、国防総省(化学物質の試験のためのヒト被験者の使用を含む)の実施を予定している実験または研究の計画代理人または生物学的代理人である場合、国防長官は、上院武装委員会および下院武装委員会に、これらの計画の完全な説明を提出する報告書を提出しなければならない。そのような報告書がそれらの委員会によって受領された日から始まる30日間の期間の終了後にのみ実施される。
    (e)“Biological agent” definedIn this section, the term “biological agent” means any micro-organism (including bacteria, viruses, fungi, rickettsiac, or protozoa), pathogen, or infectious substance, and any naturally occurring, bioengineered, or synthesized component of any such micro-organism, pathogen, or infectious substance, whatever its origin or method of production, that is capable of causing—
    (e)「生物学的作用物質」は、本項において、「生物学的作用物質」とは、微生物(バクテリア、ウイルス、真菌、リケッチア、原生動物を含む)、病原体、または感染物質、ならびに自然発生、そのような微生物、病原体、または感染性物質の合成された成分を、その起源または生産方法が何であれ、
    (1)
    death, disease, or other biological malfunction in a human, an animal, a plant, or another living organism;
    (1)ヒト、動物、植物、または他の生物における死亡、疾患または他の生物学的機能不全;
    (2)
    deterioration of food, water, equipment, supplies, or materials of any kind; or
    (2)食品、水、機器、消耗品、またはあらゆる種類の材料の劣化。または
    (3)
    deleterious alteration of the environment.
    (3)環境の有害な変化。
    (Pub. L. 105–85, div. A, title X, § 1078, Nov. 18, 1997111 Stat. 1915Pub. L. 106–65, div. A, title X, § 1067(4), Oct. 5, 1999113 Stat. 774.)

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    50 US Code § 1522 - Conduct of chemical and biological defense program
    50合衆国法典§1522 - 化学的および生物学的防衛計画の実施

    (a) General
    The Secretary of Defense shall carry out the chemical and biological defense program of the United States in accordance with the provisions of this section.

    (a) 一般
    国防長官は、この節の規定に従って米国の化学的および生物学的防衛プログラムを実施しなければなりません。

    (b) Management and oversight In carrying out his responsibilities under this section, the Secretary of Defense shall do the following:

    (b)管理と監督 このセクションに基づいて責任を果たすために、国防長官は以下のことを行うものとする。

    (1)Assign responsibility for overall coordination and integration of the chemical and biological warfare defense program and the chemical and biological medical defense program to a single office within the Office of the Secretary of Defense.

    (1) 防衛庁長官室内の単一の事務所に、化学兵器防衛計画と化学兵器防衛計画の全体的な調整と統合に関する責任を割り当てる。

    (2)Take those actions necessary to ensure close and continuous coordination between (A) the chemical and biological warfare defense program, and (B) the chemical and biological medical defense program.

    (2) (A)化学兵器防衛防衛計画と(B)化学および生物医学防衛計画との間の緊密かつ継続的な調整を確保するために必要な措置を取る。

    (3)Exercise oversight over the chemical and biological defense program through the Defense Acquisition Board process.

    (3) 防衛事業委員会のプロセスを経て化学的および生物学的防衛計画の監視を行う。 (以下省略)

    (その他、関係する法律)

    50 US Code § 1523 - Annual report on chemical and biological warfare defense
    1523§50合衆国法典 - 化学・生物兵器防衛に関する年次報告書

    50 US Code § 1524 - Agreements to provide support to vaccination programs of Department of Health and Human Services
    50米国§1524 - 保健福祉省の予防接種プログラムへの支援を提供するための契約 (換言すると、ワクチンの実験台として米兵に接種する契約)
    (a) Agreements authorized
    The Secretary of Defense may enter into agreements with the Secretary of Health and Human Services to provide support for vaccination programs of the Secretary of Health and Human Services in the United States through use of the excess peacetime biological weapons defense capability of the Department of Defense.

    (a) 協定の認可
    国防長官は、国防総省の過剰平時生物兵器防衛能力を利用して、米国における保健社会福祉省長官のワクチン接種プログラムの支援を行うために、保健福祉省長官と契約を締結することができる。(以下省略)

    50 US Code § 1525 - Assistance for facilities subject to inspection under Chemical Weapons Convention
    1525§50合衆国法典 - 化学兵器禁止条約の下での検査対象施設への支援 (換言すると、化学兵器を造っている組織に対して条約違反逃れの技術援助をする認可)
    (a) Assistance authorized
    Upon the request of the owner or operator of a facility that is subject to a routine inspection or a challenge inspection under the Chemical Weapons Convention, the Secretary of Defense may provide technical assistance to that owner or operator related to compliance of that facility with the Convention. Any such assistance shall be provided through the On-Site Inspection Agency of the Department of Defense.

    (a)認可された援助
    国防長官は、化学兵器禁止条約に基づく定期検査または検査申し込みの対象となる施設の所有者または運営者の要請があれば、当該施設の条約への適合に関する技術所有者または運営者に技術援助を提供することができる 。 そのような援助は、国防総省の現場検査機関を通じて提供されるものとする。



    (参考記事)
    US Admits Bio-Weapons Tests  CBS
    米国は、バイオ武器のテスト認めます

    US admits chemical weapons tests BBC
    米国は、化学兵器のテスを認めています



    以下は、機密文書解除、諮問委員会の最終報告書、その他による。
    順不同。(註)時間がないため訳文は機械語翻訳です。

    The following list comes from declassified documents, news reports, videos, the National Archives, and from the final report of the Advisory Committee on Human Radiation Experiments.

    1951: Department of Defense begins open air tests using disease-producing bacteria and viruses.

    1951:国防総省は、病気産生菌やウイルスを使用して、オープンエアのテストを開始します。

    Even though the US stopped all offensive biological warfare research in 1969, US officials [ who? ] have continued to believe that its biological defense research program must remain strong in view of:

    米国は1969年にすべての攻撃的な生物兵器の研究を停止したにもかかわらず、米政府当局者[誰? ]は、その生体防御研究プログラムは、の観点から堅調に推移しなければならないと信じて続けてきました:

    1994 Senator John D. Rockefeller issues a report revealing that for at least 50 years the Department of Defense has used hundreds of thousands of military personnel in human experiments and for intentional exposure to dangerous substances.

    1994上院議員ジョン・D・ロックフェラーは、少なくとも50年間は国防総省は人間の実験で、危険な物質への意図的な露出のために軍人の数十万を使用したことを明らかにしたレポートを発行。

    1966: The US Army dispensed Bacillus subtilis variant niger throughout the New York City subway system.. More than a million civilians were exposed when army scientists drop lightbulbs filled with the bacteria onto ventilation grates.. Materials available on the incident noted the Army's justification for the experiment was the fact that there are many subways in the (former) Soviet Union, Europe, and South America.

    1966:米軍はニューヨーク市の地下鉄システム全体ニガー枯草菌変異体を分配しました。軍の科学者が換気すのこの上に細菌が充填された電球をドロップしたときに百万人以上の民間人が暴露しました。

    事件に入手可能な材料は、実験のための軍の正当化論は、ソ連、ヨーロッパ、南米の多くの地下鉄があるという事実だったと指摘しました。(註)オームによる地下鉄サリン事件で使用されたサリンは、CIAがオームに渡し、ばらまかれたもの。

    1968 - 1969: The CIA experimented with the possibility of poisoning drinking water by injecting a chemical substance into the water supply of the Food And Drug Administration in Washington, DC.. However, none of the human subjects in the building were ever asked for their permission, nor was anyone provided with information on the nature or effects of the chemical used.

    1968 - 1969:CIAはワシントンD.C.で食品医薬品局(FDA)の水供給への化学物質を注入することによって飲料水中毒の可能性を実験しました。

    しかし、建物内のヒト被験者のいずれも、これまでの彼らの許可を求めなかった、また誰もが自然または使用される化学物質の影響に関する情報が提供されました。

    1972: President Nixon announced a ban on the production and use of biological (but not chemical) warfare agents..However, as the Army's own experts reveal, this ban is meaningless because the studies required to protect against biological warfare weapons are generally indistinguishable from those to develop the actual chemical weapons. Research on offensive bio-war continued under the justification that such research was a necessary pre-cursor to defensive bio-war.

    1972年:ニクソン大統領は、生物学的(しかし化学的ではない)兵器の製造と使用の禁止を発表しました。

    陸軍自身の専門家が明かすように生物兵器兵器から保護するために必要な研究は、一般的に、実際の化学兵器を開発するものと区別がつかないのでしかし、この禁止は意味がありません。

    攻撃的なバイオ戦争の研究は、このような研究は守備バイオ戦争に必要なプリカーソルであったことを正当化の下で続けました。

    1974: Less publicized was National Security Study memorandum 200. This document declared that overpopulation of the world posed a grave threat to the nation and urged the imposition of population control measures wherever possible.. While the media have reported the forced sterilizations in China, Canada, and Sweden, the abuses of the sterilization programs here in the United States remain concealed from public view..A class action suit in Los Angeles revealed that Chicano women were being sterilized immediatly after giving birth..The non-English speaking women had been given sterilization consent forms in English and were told the operation was to deal with the after-affects of the pregnancy..Similar abuses were reported on reservations, with estimates of coerced or covert sterilization running as high as one woman out of every four..Yet another lawsuit in New York and a scandal in Puerto Rico led to the passage of laws requiring a standardized consent form printed in multiple languages in 1979.

    1974:あまり公表は、このドキュメントでは、世界の人口過剰が国民に重大な脅威を与えたし、可能な限り人口抑制策の発動を促していることを宣言した国家安全保障研究の覚書200でした。

    メディアは、中国、カナダ、スウェーデンにおける強制の滅菌を報告しているが、ここでは、米国における殺菌プログラムの乱用は、パブリックビューから隠されたまま。
    ロサンゼルスの集団訴訟は、チカーノ女性は出産後すぐに滅菌されていたことを明らかにしました。

    非英語圏の女性が英語で殺菌同意書与えられていたと動作が妊娠の-影響した後に対処することであったと言われました。

    同様の虐待を強要または秘密の殺菌の推定値は、すべての4のうち一人の女性と高い実行すると、予約に報告されました。

    しかし、ニューヨークで別の訴訟とプエルトリコのスキャンダルは、1979年に複数の言語で印刷された標準化された同意書を必要とする法律の通過に導きました。

    1977: Senate hearings on Health and Scientific Research confirm that 239 populated areas had been contaminated with biological agents between 1949 and 1969. Some of the areas included San Francisco, Washington, DC, Key West, Panama City, Minneapolis, and St. Louis.

    1977:健康科学研究上の上院公聴会は239人口密集地域は、地域のいくつかは、サンフランシスコ、ワシントンD.C.、キーウェスト、パナマシティ、ミネアポリス、セントルイスを含め1949年から1969年の間の生物学的薬剤で汚染されていたことを確認します。

       ★

    以下は人間の放射線実験に関する諮問委員会の最終報告書補足文への案内です。米国は、ここでも市民や兵員への説明や了解なしに市民や兵員を被爆させることが出来ます。原発や原子力研究所での放射能漏洩も意図的実験の場合があります。

    Additional copies of the Final Report of the Advisory Committee on Human. Radiation Experiments Supplemental Volume 2: Sources and Documentation .... in human radiation experiments and intentional releases. ... nation, are administered by the National Archives and Records Administration (NARA), an independent.

    Executive Summary and. Guide to Final Report. Advisory. Committee on. Human Radiation. Experiments ... Superintendent of Documents, U.S. Government Printing. Office. All telephone orders should ... maintained by the National Security Archive at GWU. Printed in the ... tional releases that involved radiation. 

    Additional copies of the Final Report of the Advisory Committee on Human. Radiation ... 061-000-00852-7) may be purchasedfrom the Superintendent of Documents, U.S. .... experiments and intentional environmental releases of radiation that occurred between .... collections of the National Archives and at the agencies. IX ...

    ヒトに関する諮問委員会の最終報告書の追加版。放射線実験補足第2巻:ソースと文書....人間の放射線実験と意図的な放出。 ...国家は、独立国家記録保存局(NARA)によって管理されています。

    エグゼクティブサマリーと。最終報告書の手引き。勧告。委員会。人間の放射線。実験...文書の監督、米国政府の印刷。オフィス。すべての電話注文は... GWUの国家安全保障隊によって維持されるべきです。放射線に関連するリリースが印刷されています。

    ヒトに関する諮問委員会の最終報告書の追加版。放射能... 061-000-00852-7)は、米国国立文書館のコレクションと各機関との間で発生した放射能の実験および意図的な環境放出によって、米国の文書監督から購入することができます。 IX ...

    (人体実験例)
    米国の秘密の人体実験の歴史 2016/6/9(木) 

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    〈医療大麻〉米28州で合法に、推進派医師の言い分は
    医療大麻が過半数の州で合法に、嗜好大麻はカリフォルニアでも合法化
    (ナショナル ジオグラフィック日本版)
     ブレグジット(英国のEU離脱)に続いて、世界をよもやと唸らせたアメリカ大統領選。2016年11月8日、大統領選と同時にアメリカ9州で“ある住民投票”が実施された。
    テーマはマリファナ(大麻)。各地の住民が、医療目的、あるいは嗜好目的のマリファナの可否を判断したのである。結果は、〈医療用マリファナ〉を4州が、嗜好用マリファナを3州が可決(※)。

    これでアメリカでは、従来から合法だった地域を含む28州とワシントンD.C.がなんらかの形で〈医療用マリファナ〉を、8州が嗜好用マリファナを認めたことになる。

    住民投票の中でもっとも注目を集めたのは、人口が多く文化的リーダーでもあるカリフォルニア州だった。同州では1996年、全米に先駆けて〈医療用マリファナ〉を合法化したが、嗜好用マリファナの方は6年前の住民投票で否決されていた。

    いわば2度目の挑戦になった今回は、56:44で可決(法案=The Adult Use of Marijuana Act)。これにより、21歳以上なら住民以外を含む誰でも、“楽しみ”のためのマリファナを1オンス(28.5g)と6鉢まで購入、所持、栽培、服用できるようになった。(以下省略)

    第2回 米〈医療大麻〉28州で合法に、 推進派医師の言い分は
    (一部抜粋)
    しかし、マリファナ反対派に、大企業の思惑が絡んでいることも見逃せません。マリファナは、誰もが簡単に栽培できる丈夫な植物。そういった植物が普及したら、製薬会社や保険会社はどうなると思います?


    さて、本題

    米国には中間層が無くなって、国民の大半は貧困層である。
    その貧困層を更にゴイム(家畜)化し人間ロボットの奴隷にしようとしてきたのが、連続したワシントン政権である。果たしてトランプ(Donald John Trump)氏はどうであろうか。

    そのゴイム(家畜)化する一つの手法が麻薬である。
    世界の、そしてアメリカの麻薬ルートを握っているのがCIAと米国上級外交官であり、米国内でヘロインとコカインを流行させたのがCIAである。

    CIA agents and Senior US diplomats have actively engaged in the production and transport of narcotics worldwide..The CIA Created America's Heroin And Cocaine Epidemics.

    無論、米国での麻薬腐敗の頂点であるワンワールド主義国際金融資本の代理人で構成される連続したワシントン政権とは、

    Nixon⇒Carter⇒Reagan⇒Bush⇒Clinton
    ニクソン⇒カーター⇒レーガン⇒ブッシュ⇒クリントン

    更にオバマは、皆さんご存知のフィーマ(FEMA)で、米国民大虐殺用の施設と何十万というプラスチック棺桶まで用意している。
     

    ニューハンプシャー州での政府の統計数字に表れないゴイムの実態。


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    In New Hampshire, it was said, deaths from heroin now exceed deaths from car accidents. Nationwide, CDC not ed , “Between 2002 and 2013, the rate of heroin-related overdose deaths nearly quadrupled, and more than 8,200 people died in 2013.” Massachusetts (population under 7 million) had 1,000 deaths related to (all) opioids in 2014, “ the highest ever recorded. “

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    ニューハンプシャー州(註1)では、アメリカ疾病管理予防センター(CDC)全国統計編ではないが、ヘロイン(註2)による死亡者数は自動車事故による死亡数を超えたと言われた。

    2002年と2013年の比較では、ヘロイン関連の過剰摂取による死亡率は、ほぼ四倍以上で、2013年に8200人が死亡した。

    オピオイド(註3)のすべてに関連したこれまでの最も高い死亡者数記録は、2014年人口700万人弱のマサチューセッツ州の千人だ。 

    (注1)ニューハンプシャー州 人口132万人 州内の最大都市はマンチェスター
    全米51州黒人・アフリカ系比率ランキング 46位 1・14%で、黒人系は少ない。他方、南隣のマサチューセッツ州は、 27位 6・63%。

    (註2)ヘロイン 代表的な麻薬
    ケシの実から生産されるアヘンでアヘンを精製して作られるモルヒネ。モルヒネを精製して作られるのがヘロイン。

    (註3)オピオイド ケシから採取されるアルカロイドや、そこから合成された化合物。モルヒネなどの医療用麻薬、麻薬性鎮痛薬。

    (アメリカ地域ランキング)
    (参考)アルバニア地中海沿岸観光地サランタでも麻薬患者昨年対比倍増
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    SEPTEMBER 23, 2016 7:50 AM   2016年9月23日7:50 AM
    Sarasota police officers and paramedics made a public plea on Thursday for drug users to stop using heroin and fentanyl. The number of calls for service for drug overdoses are up 105 percent this summer versus last summer.

    昨年の夏に比べて、今年の夏は、ヘロインとフェンタニル(註5)の薬物過剰服用による救急車要請件数は105%(昨対2倍強)増えた。


    隠しきれない実態の片鱗

    Report: New Hampshire has third-highest drug deaths per capita in the nation, with little sign of slowing down   Tuesday, March 29, 2016

    報告:ニューハンプシャー州は全国で3番目に高率の薬物死亡率を示しており、減速の兆候はほとんどない   2016年3月29日火曜日

    Before the New Hampshire medical examiner’s office had even finished counting the number of drug deaths in 2015, the 2016 numbers were already rolling in.
    The latest numbers released this year show 10 deaths confirmed so far in 2016 with 86 more pending. Last year, 428 people died from drug overdoses, with eight cases still pending.

    ニューハンプシャー州の検察庁が2016年に薬物死者数を数え終える前に、2015年の数字は既に圧倒されていた。

    今年リリースされた最新の数字は、2016年2月までに10人の死亡が確認され、86人が保留中であることを示している。つまり僅か二ヵ月間で96人が薬物で死んだ可能性が強い。.昨年は428人が薬物過量で死亡したが、まだ8件が係争中である。つまり昨年は436人が死んだ可能性が強い。

    Behind that startling statistic is this one: New Hampshire ranks third-highest for per-capita drug deaths nationwide, falling behind only West Virginia and New Mexico. Its per-capita drug death toll has eclipsed that of other New England states, also dealing with similar heroin and opioid crises.

    その驚くべき統計の背後にあるのは:ニューハンプシャー州は、1人当たりの薬物死亡者数が全国51州で3番目に高い。これはウェストバージニア州とニューメキシコ州に匹敵する。

    その1人当たりの薬物死亡者数は、同様のヘロインやオピオイド(註4)危機にも対処しているニューイングランド州以外の死者数を凌駕している。

    (註4)オピオイド (Opioid)  ケシから採取されるアルカロイドや、そこから合成された化合物、また体内に存在する内因性の化合物を指し、鎮痛、陶酔作用があり、また薬剤の高用量の摂取では昏睡、呼吸抑制を引き起こす。

    このようなアルカロイド(オピエート)やその半合成化合物には、モルヒネ、ヘロイン、コデイン、オキシコドンなどが含まれ、また合成オピオイドにはフェンタニル、メタドン、ペチジンなどがある。

    オピオイド薬の使用には、オピオイド依存症(英語版)や、離脱症状、また過剰摂取による死亡の危険性がある。

    アメリカでは、薬物中毒死の43%までも、オピオイド医薬品の過剰摂取で占めており、2014年にもアメリカ神経学会は頭痛、腰痛、線維筋痛症などの慢性疼痛状態では、オピオイドの使用は危険性の方がはるかに上回るという声明を行っている。

    “The stage was set with the prescription opiate problem,” said New Hampshire Medical Examiner Thomas Andrew. “It cut such a wide swath through our population that when those folks switched over . . . to use heroin and ultimately fentanyl, with its increased potency came an increased death rate.”

    ニューハンプシャー州審問官トーマス・アンドリュー氏は語った。
    「この段階では処方箋のアヘン剤の問題を抱えていた。」
    「それが、処方箋のアヘンからヘロインへと住民が切り替へ、人を通して、このような広い範囲に浸透する。 。 。 ヘロインと最終的にはフェンタニル(註5)を使用し、その効力の増加は死亡率の上昇をもたらした」

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    (註5)フェンタニル 医療用医薬品。主に全身麻酔や鎮痛、疼痛緩和の目的で利用される。他方、麻薬及び向精神薬取締法における麻薬でもあり、乱用薬物としても流通していて、通称はチャイナホワイト。その効果から「合成ヘロイン」「ヘロインのデザイナードラッグ」とも評される。

    同量でヘロインより50倍の効果があることから、流通しているヘロインに混ぜ物として混入しているとも言われる。他方、群衆などの鎮圧の為に用いる化学兵器でもある。

    At the same time, the state is racing to improve its ability to treat drug users. 
    An oft-repeated statistic is that New Hampshire is the 49th-worst state when it comes to accessing treatment. 
    A bipartisan group of legislators and treatment advocates is trying to improve access, but health officials in the state say continued funding and staff are needed to stem the tide of addiction

    同時に、州は薬物使用者を治療する能力を向上させる努力は空転している。
    ニューハンプシャー州は、治療を受ける対象者数は少ない順から言えば全米51州の内49番目の最悪の状態です。立法者と治療法支持者の超党派グループがアクセスを改善しようとしているが、州の保健当局は、中毒の流れを止めるために、継続的な資金提供とスタッフが必要であると述べている。

    ‘Dramatic spike in fentanyl’
    「フェンタニルの劇的な皮下注射針」

    Law enforcement officials report synthetic fentanyl flowing over the Massachusetts border into New Hampshire towns and cities. The drug is anywhere from 50 to 100 times stronger than heroin.
    Law enforcement experts in the state say that while many drug users are unaware they are buying fentanyl, some are seeking out the drug for a more powerful high. But as the numbers show, chasing that feeling comes with a powerful price.

    法執行官は、マサチューセッツ州境を越えてニューハンプシャーの町や都市に流れる合成フェンタニルを報告している。 この薬は、ヘロインよりも50倍から100倍強力だ。
    州の法執行機関の専門家が述べていることは、多くの麻薬使用者はフェンタニルであることに気づかずに購入しているが、一部の人は薬を調合し、より強力なものにしようとしている。しかし数字が示すように、らりる感情を追うフェンタニルは、超高価格となっている。

    The drugs are manufactured by Mexico’s Sinaloa cartel and transported up to the northeastern United States.

    この薬はメキシコのシナロア(地名)カルテルによって製造され、米国北東部まで輸送されている。

    “What we have seen is a dramatic spike in fentanyl in New Hampshire,” said Assistant Special Agent Jon DeLena of the DEA, pointing to the spike in fentanyl-related fatalities.

    「ニューハンプシャー州でのフェンタニルの劇的な増加が見られた」とDEAのジョン・デレナ補佐官は指摘し、フェンタニル関連死亡者の急増を指摘した。 (以下省略)


    CIAは、黒人の無気力化と、逮捕口実を作るために、麻薬類を黒人住居エリアにばらまいた。


    THE SECRET AGENDA OF THE DRUGS WAR
    麻薬紛争の秘密の約束

    (要約)
    CIAは黒人住居エリアに意識的に麻薬をばらまいた。それは、国内の社会不安の時、青年による反体制派運動を低下させるためである。

    1950年代と1960年代はLSD(註6)を、1960年代後半には東南アジアからのヘロインを黒人社会に浸透させた。

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    (註6)LSD 幻覚剤の一種。脳が通常ではコミニケをとらない脳の他の部分とコミニケをとる。CIAが人をマインドコントロールするためにLSDを利用した。ISISなどの自爆テロなどはCIAやモサドのマインドコントロールによる。

    1947 The CIA begins its study of LSD as a potential weapon for use by American intelligence. Human subjects (both civilian and military) are used with and without their knowledge.

    1947年 CIAはアメリカの諜報による使用のための潜在的な武器としてLSDの研究を開始した。ヒトである被験者(民間人と軍人の両方)は、LSDの知識があってもなくても使用された。

    1953 CIA initiates Project MKULTRA. This is an eleven year research program designed to produce and test drugs and biological agents that would be used for mind control and behavior modification. Six of the subprojects involved testing the agents on unwitting human beings.

    1953年  CIAはMKウルトラ計画を開始した。これは、マインドコントロールと行動修正のために使われる薬と生物学的製剤を生産し、試験をする11年間の研究プログラムだ。下位プロジェクトの6つは、無意識の人間の魂に生物学的製剤のテストに係わるものだった。

    1958 LSD is tested on 95 volunteers at the Army's Chemical Warfare Laboratories for its effect on intelligence.

    1958年  LSDの知性に対するその効果を知るために、軍の化学兵器研究所では95人のボランティアをテストした。

    1960 The Army Assistant Chief-of-Staff for Intelligence (ACSI) authorizes field testing of LSD in Europe and the Far East. Testing of the european population is code named Project THIRD CHANCE; testing of the Asian population is code named Project DERBY HAT.

    1960年 軍アシスタント参謀長(ACSI)は、ヨーロッパと極東におけるLSDのフィールドテストを許可する。ヨーロッパ人へのテストは、プロジェクトTHIRD CHANCEというコードネームだ。アジア人へのテストは、プロジェクトDERBY HATというコードネームだ。

    1965 Project CIA and Department of Defense begin Project MKSEARCH, a program to develop a capability to manipulate human behavior through the use of mind-altering drugs.

    1965年 プロジェクトCIAと国防総省は、プロジェクトMKSEARCHを開始する。それは心を変化させる薬剤の使用を通じて人間の行動を操作する能力を開発するためのプログラムだ。

    同様に1980年代には都心部でクラックコカイン(註7)を流行させ、米国当局はそれを言い訳とし、仕事のない若い黒人男性数十万人を投獄し、黒人の反政府運動を鎮圧した。

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    (註7)クラックコカイン 煙草で吸引できる状態にしたコカインの塊

    ロサンゼルスの黒人2000人はデモを行い、最悪の破壊的クラックコカインの流行に見舞われた地域の一つであるロスアンゼルスのサウスセントラル地区を代表する議員であるマキシン・ウォーターズは、米国にコントラクラックコカインを輸入し浸透させたCIAに抗議した。

    (画像)
    Crack cocaine in vagina woman dies

    (原文)
    One disturbing consideration of the CIA's covert drug operations is that the introduction of narcotics into black areas of American cities was deliberate.
    Just as the Agency distributed LSD in the 1950s and 60s (which helped to reduce the effectiveness of the anti-establishment youth movement at a time of great domestic social unrest), so heroin from Southeast Asia flooded black communities at the height of the urban rebellions of the late 1960s.
    Similarly, the epidemic of crack cocaine in America's inner cities in the 1980s helped to crush any potentially effective movements among the nation's angry, disenfranchised blacks.
    There is no evidence that the CIA supervised the distribution of crack cocaine to the black community as a matter of policy.
    Nonetheless, the effects of the drug blight - the blunting of social protest, an excuse to imprison hundreds of thousands of young black men for whom there are no jobs - have certainly been tolerated and appreciated by US officials.
    During a demonstration by 2,000 Los Angeles blacks to protest about the CIA's involvement in importing Contra crack cocaine into the US, Maxine Waters , a congresswoman representing LA's South Central district, one of the areas worst hit by the crack epidemic, declared:



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    安倍首相の目論む日本版FEMAとは、


    国連はロックフェラーが創設し、国連本部ビルはロックヘラーの所有物である。ロックヘラーのシンクタンク外交問題評議会(CFR、Council on Foreign Relations)は日本政府を操る戦略国際問題研究所(CSIS)の上部組織でいずれもロックヘラー傘下である。


    安倍首相をはじめとする自民党は、米国ロックヘラーの戦略国際問題研究所(CSIS)の操り人形として動いている。

    (参考)
    安倍首相を陰で操る者とは① 2015/7/18(土) 
    安倍首相を陰で操る者とは②共産主義宣言 2015/7/20(月) 
    安倍首相を陰で操る者とは③モーゼス・ヘス 2015/7/21(火) 
    安倍マリオ人形操者ジョセフ・ナイ氏  2015/7/22(水)



    安倍:日本版FEMA目次と要点

    TPP以後の世界・米国市民奴隷化 2013/4/5(金) 
    FEMAキャンプ。
    米国では無実の市民を迫害、大量検挙、収監が計画されている。現状に対して異議唱えようとする人間は、潜在的に暴力的で脅威の対象と看做される。

    50州の代わりに10の巨大な囚人センターを設立。一般市民用に家族全員が入る前提で用意された数百の強制収容所。居住センターにフェンスをし、病気や伝染病を巻き散らかし一気に大量殺人を狙う。

    FEMAキャンプには数百数千の棺桶が既に用意されている。このような倉庫が米国の至るところにある。

    更にFEMAを詳しく!  2013/7/9(火) 
    オバマ大統領は、米国民と米国在住者全てに、RFIDマイクロチップを体内に埋め込むことを法制化した。この法律の施行は、今年2013年3月で、以降、オバマ大統領は、いつでも、誰にでも、RFIDチップを強制的に埋め込むことが出来る。

    更に、オバマ大統領は、米国内の反乱対策として、市街地戦用特殊な装甲車2712台を購入し、そして市街地戦用突撃銃7000丁と弾薬16億発をオーダーした。

    米国と中国による罠(わな) 2013/11/26(火) 
    大借金の米国も国内で年間20万件もの騒乱勃発の中国も、今、戦争をしなければ国体を維持できないのは、皆さんご承知の通り。
     
    米国と中国の描くシナリオは、尖閣諸島の上空で偶発を装った戦闘(無人機撃墜も含む)が日本機⇔中国機、又は、米国機⇔中国機間で起きる。
     
    そこから順次戦闘を拡大。当初は日米同盟で米国もその戦闘に加わるが、米国は戦線を縮小していく。つまり、日本⇔中国間だけの戦闘となる。
    日本は戦争国債を発行し、米国から何百兆円に及ぶ武器を購入する。

    安倍・日本壊滅論の実践者 2013/12/2(月) 

    秘密保護法とは永遠の戒厳令  2013/12/5(木) 
    石破自民党の幹事長は、11月29日付の自身のブログで特定秘密保護法案に反対する市民団体らの絶叫調のデモを「テロと本質的に変わらない」とし、秘密保護法やTPP反対デモでも、テロと看做すと公言している。

    つまり、戒厳令を発していなくても戦争反対の声を挙げただけで平時にテロと看做し、逮捕するというシナリオだ。戒厳令より、もっと悪辣な秘密保護法案と言える

    安倍政権市民虐殺のシナリオ 2016/5/17(火) 
    今、安倍首相が公明党と組んで唱える日本版FEMA(フィーマ)は、名目は災害派遣などの「緊急事態管理庁」の設置だが、米国版に倣ってと言うことは、物を言う日本国民を監視し、ある日突然逮捕し皆殺しにするというもの。

    これは何も安倍首相の自民と公明だけのことではない。民主党政権時、野田首相もその一部に着手していた。

    つまり、今まで日本国民の大半は『君子危うきに近寄らず』で何ら物を言わなかったから、安倍内閣は好き勝手な法律を作って、日本国民奴隷化を謀っている。

    そしてこの4月、米国版FEMAに倣ったシナリオに基づき、熊本地震のどさくさに紛れて国民に具体的内容を知らせることなく『国民監視と政府批判禁止の法律』を可決・成立させていた。つまり、国家権力に楯突くやつは、こうなるぞ、という法律だ。

    「サイバーセキュリティー基本法 および情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律案」、つまり「インターネット監視法」。「刑事訴訟法等の一部を改正する法律」の方は、「自由盗聴法」。

    メディアが伝えない『改正通信傍受法』の恐怖 2016/5/26(木) 
    ある日突然あなたは犯罪者として逮捕される。あなたはテロ組織の一員で新幹線爆破の計画をしているとして。証拠はあなたのメール。そのメールとは、警察が職権で入手したあなたのIDのPW(パスワード)を使って、あなたになりすまして送受信したメールだ。

    あなたの電話やメールは自由に盗聴される 2016/5/27(金) 
    米国オバマ大統領は昨年の2015年、'USA Freedom Act' 『米国自由法』にサイン。米国市民大虐殺のFEMA(フィーマ)の一環として、国の機関であるCIAとFBIは令状なしに自由に個人のウエブの情報を入手できるようにした。

    この盗聴の目的は、反政府・反国際金融資本の市民のリストを作成するためで、既に800万人の市民がリストアップされているとのこと。

    この米国版FEMAの『米国自由法』を真似たのが今回の安倍首相の『刑事司法制度改革関連法案』の中の一つ、日本版FEMA『改正通信傍受法』(盗聴法)で、CIAとFBIに代わる日本の警察が反政府市民などをリストアップするためのもので、更に、あなたを逮捕する根拠とするものは、警察が勝手に書き換えたあなた個人のメールなどだ。

    米国版FEMA『国防権限法』の概要 2016/6/27(月) 
    米国版『国防権限法』は、ブッシュ政権が企画演出した9・11を契機として成立した。
    この法律で、米軍は、告訴または裁判なしにテロに関与した疑いのあるアメリカ人を拘留し、無期限に彼らを投獄する力を持つことになる。

    日本版FEMA『国防権限法』法律の成立の前にはブッシュが敢行した9・11のように、この法律の必要性を国民に納得させるために、安倍政権は、日本国内で、少なくともテロ爆破による数百人規模の虐殺事件を必ず起こす。

    それはオームの地下鉄サリン事件よりも遥に大規模な、あるいは、原発施設の爆破や新幹線爆破のような同時テロや連続テロの勃発を意味す。

    今回選挙で爪を隠した安倍FEMA  2016/7/10(日) 
    米国民が米国版FEMAの恐ろしさを知らないように、安倍首相が目指す日本版FEMAの恐ろしさを日本国民は知らない。

    Unfortunately, most Americans have absolutely no idea what is happening
    残念ながら、大半の米国民は、何が起こっているのか全く分からない。

    米国版FEMAでは米大統領が緊急事態を発した場合、政府が秘密裏に調査した気に食わない国民800万人(一昨年現在)を証拠や令状なしに逮捕・収監出来、さらにはギロチンで虐殺でき、すでにそれに相当するプラスチック製棺桶は用意されている。

    今回、この記事の掲載するのは大統領令の一部である。大統領が緊急事態を発したら、大統領は、全ての企業、全てのインフラ、全ての金融などを支配し、更に議会は6ヶ月間閉鎖となる。


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    [スカーレット・ヨハンソン]ハリウッド版「攻殻機動隊」イベントで14年ぶり来日 素子役に「光栄」  [2016/11/13]

    米女優のスカーレット・ヨハンソンさんが13日、東京都内で開催されたハリウッド映画「GHOST IN THE SHELL(原題)」(ルパート・サンダース監督)の特別イベントに、サンダース監督、出演しているビートたけしさんらとともに出席。

    映画「ロスト・イン・トランスレーション」以来、14年ぶりに出演映画のPRで来日したヨハンソンさんは薄い紫のミニドレスでブロンドの髪を束ね、「日本は素晴らしく、大好きな街です。前回日本にきたのは17歳のとき。なじみを感じます」と再来日を喜んでいた。

     映画は士郎正宗さんのマンガが原作の人気アニメ「攻殻機動隊」を実写化。この日のイベントでは映画本編の一部となる最新映像も公開された。ヨハンソンさんは全身が義体化(サイボーグ)化されたヒロイン・草薙素子役で、劇中で華麗なアクションシーンも披露している。(以下省略)

    ►Don Jon (2013) | Scarlett Johansson & Joseph Gordon-Levitt

    Top 10 Scarlett Johansson Performances

    Scarlett Johansson & Pete Yorn - Live France (13 min)

    Scarlett Johansson, Kevin Connolly hot from He's Just Not That Into You

    Scarlett Johansson - Falling Down (Official Music Video)


    Pete Yorn & Scarlett Johansson - "Relator" (Official Music Video)



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    確かにセブン・イレブンの「カマキリの足」が混入したサラダは、好ましいくはないが、逆に、サラダに使われている野菜は安全であることを証明している。



    セブンのサラダ「カマキリの足」混入か 「ガリッとした食感」
    2016年11月10日 11時29分 J-CASTニュース
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    セブン-イレブンのサラダに「カマキリの前足」のような異物が混入している、といったツイッターでの報告が話題を集めている。写真を見る限り、異物は緑色で棘のようなものが多く生えており、昆虫の足と似ている。

    投稿者はJ-CASTニュースの取材に対し、「頭が真っ白になった」と当時を振り返った。(以後省略)


    (私見)「カマキリの足」が混入したセブンのサラダの野菜には、農薬ラウンドアップが使われていない証拠であり、寧ろ、安全性を証明したとも言える。

    戦後の農薬が使われていない時代の秋の田んぼでは、稲の一本の穂にいなごが数匹、時には十数匹も停まっており、子供たちは袋に一匹づつ捕獲し持ち帰り、家ではいなごの佃煮を作ったものである。

    無論、その稲穂の上をスイスイ飛ぶ赤とんぼもイナゴほどの数ではないが、数えきれないほど飛んでおり、人差し指を立てると指の先端に停まる。

    夏の夜の街灯には種々の虫たちが群がり、闇夜に蛍が飛び交う。

    処が、昨今の近所の秋の田んぼでは、いなご一匹も見かけない。
    無論、赤とんぼも。

    それぞれの虫の幼虫の育つ自然環境の悪化を原因とする説があるが、それは一種のまやかしに過ぎない。主原因は農薬である。

    換言すれば、カマキリやいなごやバッタの生息する野菜には、虫に食われた野菜には、生物に害を及ぼす危険な農薬が使われていないという証拠でもある。

    我らの幼少時代、カマキリを食べなかった主な理由は、カマキリはいなごやバッタに比べ数が極小だったからである。

    ≪いなごは昔から、そして今も食べられている≫
    いなごの佃煮 300g 価格:¥ 1,100 
    グルメショップすみよし

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    (全国調理食品工業組合の説明文)
    いなごは「畑のカルシウム」と呼ばれるほど、カルシウムを豊富に含んでいます。その他にビタミンAや健康な皮膚を作るビタミンB2、貧血予防に効果的な鉄分も含んでいます。

    第10皿 『はだしのゲン』とイナゴ串を味わう!
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       ★   ★   ★

    EUの過半数の国々が、そしてロシアが、発がん性と人体並びに遺伝子に損傷をきたすとして全面禁止しているモンサントの遺伝子組み換え食品(GMO)とモンサントの農薬ラウンドアップの使用を日本で許可したのが小泉純一郎(当時首相)であった。

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    これにより、日本人の発がん率は高まり、肺炎のみならず、精神錯乱や脳細胞の一部破壊をもきたしていることは、昨今の異常な殺人や逆走やブレーキの踏み間違えなどで明らかである。

    尚、今、ラウンドアップはホームセンターで販売されているが、昨今は製品名を変えて別名で販売しているケースもあるという。


    【海外発!Breaking News】除草剤“ラウンドアップ”、「国際がん研究機関」が発がんリスクを明記。

    2015年3月29日 13時35分 Techinsight

    農薬や化学肥料の安全性に関しては、製造および販売元、使用者、消費者で見解がしばしば大きく分かれるものだが、またしても恐ろしい発表がなされた。

    WHOの国際がん研究機関が、世界的に有名な除草剤「ラウンドアップ」を発がんリスク一覧表に加えたのである。(中略)

    特に問題とされていたのが、ラウンドアップを多用している地域で非ホジキンリンパ腫というがんが多発していることであった。

    実際にいくつかの国で使用が敬遠されるようになっていた中、世界保健機関(WHO)が管轄する「国際がん研究機関 (International Agency for Research on Cancer)」は今月20日、発がん性リスクの一覧にこのラウンドアップを加えたことを発表した。

    警告レベルは“probably”という言葉を用いた上から2番目に高い、グループ2Aの「ヒトに対して恐らく発がん性がある」である。また農薬ではテトラクロルビンホスとパラチオンが同じくグループ2Aに加えられ、マラチオンとダイアジノンはやや低い「発がん性の限定的な証拠がある」と示された。


    モンサント社のラウンドアップ「使用上の注意書き」による危険性 

    本製品は、直接の接触あるいは拡散を通じての接触を含め、危険性があるところで使用してはならない。本製品の使用にあたっては、防護手段を完備した操作者のみが散布地域にいることを許される。また10フィート以上の高さからの散布は飛散の恐れを増し,「非常にわずかな量でさえ隣接する地域の穀物にダメージを与える」 可能性がある.

    モンサント社のラウンドアップ使用にあたっての注意書
    ラウンドアップは、どんな緑色植物でも枯らしてしまう。ラウンドアップは池、湖または河川のような場所で使用してはいけない。ラウンドアップはある種の水生生物に有害であり…
    馬、牛、羊、ヤギ、ウサギ、亀、鳥のような草食動物は、ラウンドアップ使用後2週間は該当地域に入れないように勧める。また散布地域の果物や、ナッツ、ブドウなどは3週間は口に入れないことが望ましい。


    ラウンドアップは、有益な昆虫も殺す。
    カエルや魚にも深刻な遺伝子損傷を与える。

    除草剤としてのラウンドアップは、グライフォセートを界面活性剤であるPOEA(polyethoxylated tallowamine)に溶かすことで浸透性を高め、これに液体パラフィンを混ぜて粘着度を高めたものである。POEAはイギリスのICI社から、パラフィンはエクソン社から提供を受けている。

    グライフォセートよりむしろPOEAの毒性を問題にする報告もある。

    散布されたラウンドアップは植物の表面からその細胞に移行する。その数日後に植物は弱り黄変し、そして枯れる。

    ラウンドアップは霧となって近くの畑、川、垣根に漂っていく。地上に落ちたラウンドアップは、長いあいだ土地の中に残る。

    ラウンドアップは、有益な昆虫も殺す。それは鳥や動物のための生息地を一掃する。水に溶けたグライフォセートは、魚への遺伝子の損害を引き起こす。ピッツバーグ大学のチームによれば、両生類、特にカエルへの打撃は深刻である。また地中のミミズや菌糸を傷害し、土中の窒素固定を減少させる。

    モンサント社は、「指示された用法に従う限り」、グライフォセート除草剤の人間の健康への危険は低いと主張している。しかし、グライフォセート製品を販売するモンサント社が、グライフォセートの健康に対する危険性を軽く見せようとすることは、少しも驚くべきことではない。


    米環境保護局:モンサントのラウンドアップの危険性に言及
    『吐き気、肺浮腫、肺炎、精神錯乱、脳細胞破壊』

    グライフォセート除草剤は遺伝子の損害をふくめ、人間の健康への影響をもたらす可能性がある。米環境保護局は、「吐き気、肺浮腫、肺炎、精神錯乱、脳細胞破壊が起こるおそれがある」と警告している。

    そのほかにも、皮膚腫瘍、甲状腺の損害、貧血、頭痛、鼻出血、めまい、疲労、かゆみ、喘息、そして呼吸困難などの症状が報告されている。またグライフォセート除草剤と非ホジキン・リンパ腫の関連を示すいくつかの研究がある。

    すでに、グライフォセートが一般に使用されるより低い濃度でも、ヒト胎盤JEG3細胞に有毒であることが明らかになっている(RichardS et al)。その機序としては、ラウンドアップに加えられたPOEAがアジュバント効果を発揮しているのではないかと推測されている。(Le Monde 12Mar.2005)  
    (中略)
    グライフォセート除草剤は遺伝子の損害をふくめ、人間の健康への影響をもたらす可能性がある。米環境保護局は、「吐き気、肺浮腫、肺炎、精神錯乱、脳細胞破壊が起こるおそれがある」と警告している。

    そのほかにも、皮膚腫瘍、甲状腺の損害、貧血、頭痛、鼻出血、めまい、疲労、かゆみ、喘息、そして呼吸困難などの症状が報告されている。またグライフォセート除草剤と非ホジキン・リンパ腫の関連を示すいくつかの研究がある。

    すでに、グライフォセートが一般に使用されるより低い濃度でも、ヒト胎盤JEG3細胞に有毒であることが明らかになっている(RichardS et al)。その機序としては、ラウンドアップに加えられたPOEAがアジュバント効果を発揮しているのではないかと推測されている。(Le Monde 12Mar.2005)  

    モンサント社は遺伝子操作によりラウンドアップに強い一連の作物を開発している。いわば二足のわらじである。ラウンドアップ抵抗性の作物は、いくらラウンドアップを吹き付けられようと平気である。その一方で、土の中の成分と栄養分をとるべく樹木と競争しているすべての生命が、根こそぎにされる。

    現実にはラウンドアップ耐性の Fusariumという真菌が早くも出現しているようだ。グライフォセートで前処置された小麦は、同じくグライフォセート耐性のFusariumがもたらす「頭葉枯れ病」におかされバタバタと倒れている。

    このFusariumという真菌、ラウンドアップ小麦をやっつけるだけなら良いのだが、人間にもアフラトキシン並みの強烈な毒性を持っているようである。モンサントはフサリウムをやっつける農薬を作って、それに耐えられる小麦を作ってまたぼろもうけするだろう。

    また「ヒメムカシヨモギ」という雑草(ミシシッピ・デルタ地域では“雌馬の尾”と呼ばれている)も、ラウンドアップに対する耐性を獲得し、繁殖しはじめているという。ラウンドアップ神話は崩れ去りつつあるようである。

    コロンビアでは、「指示された用法」を越えて、はるかに高濃度のラウンドアップが大量に空中散布されている。間違いなく被害を受けるのは、地元の人々とそれをとりまく環境である。

    モンサント社は以上のような事実を知りながら、アメリカ政府にラウンドアップを売り続けている。そしてブッシュと共和党のために多額の政治献金を行なっている。(以下省略)

    (参考)、『コロンビア計画ともうひとつの枯葉剤ラウンドアップ』より一部抜粋編集


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    日本の革マル派JR総連は、今回の韓国のデモに参加している。
    これは何を意味するかだ。

    2013.12.30付けの産経は、『わが国(韓国)においては、北朝鮮に扇動された勢力が国民、乗客の命を人質に取りかねない状況下、ーーー』と報じているが、日本でも韓国鉄道公社の労組や民進党と組んだJR総連などの革マル派による新幹線一斉乗っ取りや新幹線爆破はありえる。

    (参考)
    赤軍派 よど号 ハイジャック事件 - 1970




    韓国:パククネ大統領の退陣求めて100万人がデモ


    パククネ大統領の退陣を求める大デモが11月12日、ソウルの中心部で行われた。労働組合や市民団体が主催し、警察推計で26万人、主催者発表で100万人が参加した。日本からも多数参加しており、園良太氏はツイキャス中継で現地の様子を伝えている。(以下省略)

       ★   ★   ★

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    JR総連、JR東海、千曲ユニオン、動労水戸などの旗が見える。

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    日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派 ウィキペディア)
    この文中の年表には、革マル派の殺人や暴力、強盗などが記録されている。

    (参考)
     2013.12.30 07:00 産経ニュース【追跡~ソウル発】
    朴槿恵大統領に「体でも売れ」 韓国鉄道公社のスト闘争 JR総連が共闘


    日韓の労組連携で闘争強化?

     一方、ストで多数の逮捕者を出しながら闘争を続ける韓国鉄道公社の労組と、日本のJR総連が連携する動きを強め、日韓の公安当局が重大な関心を示していることが分かった。(中略)

    日韓の治安機関が懸念するのは、JR総連と日本の過激派・革マル派との関連だという。

     韓国側治安機関は、今年11月22日の衆院国土交通委員会での、警察庁出身の平沢勝栄衆院議員と警察庁との問答に注目している。

     平沢氏はこの中で、JR北海道労組の上部団体がJR総連であると指摘。「JR総連については、政府が質問主意書の中で『(JR総連内部の)影響力を行使しうる立場に革マル派が浸透している』と言っているが、間違いないか」と質問。

     警察庁側は、「そう認識している」と答弁。さらに問答の中で「JR総連の執行役員の中には、JR北海道労組幹部だった者が含まれていると認識している」と答えた。(中略)

    その民主労総傘下の主要労組である韓国鉄道公社労組と、日本の過激派、革マル派が浸透しているとされるJR総連が共闘態勢を取っているという事実。

     「日本の鉄道事故では原因は分かっても、状況や背景的に不可解なものが多いと聞いている。

    わが国においては、北朝鮮に扇動された勢力が国民、乗客の命を人質に取りかねない状況下、日本の過激派の浸透が懸念されるJR総連が韓国鉄道公社労組と連携を強めていることに注目すべきだろう」(以後省略)


    2011年02月01日衆議院予算委員会・枝野、民主党と革マル派の密接な関係

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    【第177回国会 予算委員会 第3号
    (ユーチューブ)
     (平成23年2月1日(火曜日)) 議事録より】(文字起こし)
    (一部抜粋)
    枝野長官の政治団体が、平成八年以降、今の答弁書にあったJR総連及びJR東労組から幾ら献金を受け取ってきたかを示すものです。

    一昨年の衆議院選挙の年まで、一時中断の時期もありますが、継続的に合計794万円に上るお金をもらっていたことになります。昨年夏の参議院選挙で比例当選された田城郁(たしろかおる)議員は、JR総連の政策調査部長であり、JR東労組の委員長や会長を歴任した革マル派創設者の一人である松崎明氏の側近
       ★   ★   ★
    (関連)週刊文春は、岡田克也と革マル浸透労組の関係を問題視し、「革マル派浸透組織で講演した岡田克也の不見識」と報道している。


    福知山線脱線事故を再思考する 2015/4/24(金) 


    JR福知山線脱線事故原因は、運転士の飛ばしすぎではない。
    置き石である。
    それでは一体誰が指示し、誰が置き石をしたのか?


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    米国民に問う。

    大統領選でトランプ氏が勝利し、ヒラリーが敗北した故に、米国国旗を燃やすことが民主主義ですか?

    I ask the American nation a question.
    Is it a democracy to burn national flags becorce Mr. Trump won in the presidential electionand ?



    「不法移民300万人送還」=まず犯罪者、フェンスも利用-トランプ氏
    時事通信 11/14(月) 

    【ワシントン時事】米国のトランプ次期大統領は13日放送のCBSテレビのインタビューで、1100万人超といわれる不法移民について、犯罪歴のある200万~300万人をまず強制送還する考えを明らかにした。残りの人々の扱いは国境警備を強化した後に判断すると説明した。

     トランプ氏はもともと不法移民全員を強制送還すると公約していたが、大統領選の途中から犯罪歴のない不法移民の扱いをあいまいにしていた。

     トランプ氏はインタビューで「数百万人を強制送還する公約は実行するのか」と問われ、「犯罪者、犯罪歴のある人々、ギャングのメンバー、麻薬密売人は国から追放する」と表明。ただ、「素晴らしい人々の扱いは国境を万全にしてから決定する。彼らはすごくいい人々だ」と語った。(以下省略)


    (私見)
    米国は、もはや民主主義国家ではない。
    米国は国際金融資本家と、安い賃金労働者の不法移民で成り立つ。

    大統領選挙でトランプ氏が勝ち、ヒラリーが負けたからといってデモや国旗を燃やすのが民主主義国家なのか。

    そもそも米国国旗を燃やす米国民や不法移民者を即刻国外退去すべきである。
    自国の国旗を燃やす者たちとその背後にある影の組織は、何れ米国を崩壊させる。

    日本でも、海外で日本国旗を燃やした集団に加盟している者達を即刻海外追放すべきであり、無論、入国も禁止すべきである。

    Personal opinion
    The United States is no longer a democracy.
    The United States consists of international financial capitalists and illegal immigrants of cheap wage workers.

    I ask the American nation a question.

    Mr.Trump pull wins 
    by U.S. President election, and Hillary Clinton lost.
    Is it American democracy to burn an American national flag by the reason of it?

    The U.S. government should expel US citizens and illegal immigrants who burned the American flags immediately. 

    Those who burn their national flags will collapse the United States in the future.

    Similarly, Japan should expel the member of the group which burnt a Japanese national flag in Korea ,from Japan.


    Trump win sparks riots across US as crowds burn American flag and chant 'Not our president'
    トランプの勝利で群衆がアメリカの旗を燃やし、「トランプは私たちの大統領ではない」と唱えている

    10 NOV 2016


    Burn Maybe Burn
    12 November 2016

    Burning the American flag was illegal for parts of American history, but Supreme Court decisions in 1989 and 1990 declared that desecrating the Stars and Stripes was protected under the First Amendment of the Constitution.
    アメリカの旗を燃やすことはアメリカの歴史の一部では違法だったが、1989年と1990年の最高裁判決では、憲法第1条の下で星条旗の冒涜が保護されたと宣言した。

    So, while Donald Trump has opined before that burning the American flag should be illegal, he has not said that it should be prosecuted as a "treasonous act" nor made any announcements declaring that criminalizing the act would be his "first order" as President.

    ドナルド・トランプ氏は、米国の旗を燃やすことは違法であるべきだと主張しているが、「反逆行為」として訴追されるべきではない、あるいは、行為を犯罪化することが大統領としての「最初の秩序」 

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    Trump Denounces 'Thug' Protesters Waving Mexican Flags Outside Rally
    As seen on Happening Now
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    Craigslist Ad: Get Paid $15 an Hour to Protest at a Trump Rally
    Do These Trump Protesters Really Know Why They're Protesting?
    It was another night of chaos outside a Donald Trump rally on Tuesday.
    This time it was in New Mexico, where violent protesters clashed with police officers, throwing rocks and bottles at officers at what was supposed to be a peaceful demonstration. 
    Albuquerque officers responded with smoke grenades and pepper spray. Several protesters were removed from the rally and at least one arrest was made.

       ☆   ☆   ☆

    Margaret Desser
     Victorious Hank @_HankRearden  2015年11月27日
    Former SDS radical: The issue is never the issue. The issue is always the revolution. 

       ☆   ☆   ☆

    Activists Plan to Burn American Flags in New York City Ahead of Fourth of July
    Oliver Darcy June 30, 2015 3:31 am



    今日の初回の投稿記事
     『韓国と組む革マル派JR総連のテロリスク』


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